(6ページ目)

営業 ✕ 担当

に関する学び

---

普及要件は何が重要？ イノベーションの普及要件として、比較優位性、適合性、わかりやすさ、試用可能性、可視性が挙げられます。中でも特に重要だと感じたのは「わかりやすさ」です。顧客や使用者が具体的なイメージを持ちやすければ、試してみようという動機につながるためです。 顧客視点はどう大切？ また、顧客ニーズに沿った商品を開発・販売していると、競合企業が似た製品を市場に投入してくることがあります。こうした状況で競合他社の分析に偏りすぎると、顧客本来のニーズを見落としてしまう恐れがあります。そのため、常に顧客視点を重視することが求められます。 市場導入はどう検討？ 新製品を日本市場に導入する際は、イノベーションの普及要件を基に、顧客がどのようなイメージを持つかを十分に検討する必要があります。また、競合製品についても、売れているかどうかを判断するだけでなく、顧客がどのような印象を抱いているかを分析し、その結果を自社製品の改善に役立てることが大切です。 改善策は何がある？ まずは、売れていない商品を対象に、なぜ売れていないのかを普及要件に照らして考え、どう改善すれば魅力的になるかをディスカッションすることが有効です。さらに、自社製品については、顧客面談や営業担当との同行などを通じて、私たちが伝えたいメッセージが正しく伝わっているかを確認し、より良いサービス提供につなげる努力が必要だと感じています。

分析の目的は？ 分析について学んだ点としては、まず分析の目的を明確にすることの大切さを実感しました。分析は単なる数字の羅列ではなく、比較を通して意味を見出し、意思決定に役立つ結論を導き出すことが求められます。また、手元にないデータからも推測を行うことで、新たな洞察が得られる場合があること（例として、戦闘機の事例）が印象に残りました。 仕事にどう生かす？ この学びを仕事に活かすため、分析に取り組む前には「なぜ分析を行うのか（Why）」、「その目的を達成するために何を分析すべきか（What）」、「どのように比較検討するのか（How）」を明確に文書化することが必要だと考えます。例えば、進行中の消費者アンケート調査では、調査の目的、分析対象、比較対象と方法を整理することが求められます。また、広告効果測定においては、分析対象が広告以外の条件とどのように整合性をもって比較できるか検討することも重要です。 報告はどう伝える？ 報告時には、まずデータそのものの事実を示し、次にそこから読み取れる解釈を伝え、最終的に結論としてまとめるという流れが効果的です。一方で、営業提案用の資料作成の場面では、自社に有利な解釈ができるようデータの切り取り方に工夫が求められる状況もあります。私は分析担当として、あくまで客観的でフラットな視点からデータを伝えることを心がけているため、その点について皆さまのご意見を頂ければと思います。

昔の行動はどうリンクする？ 1年前、現在の部署に配属される前は営業職をしており、その時の思考プロセスとデザインシンキングのプロセスとが似ていると感じました。担当エリアの課題解決のためのプラン作成では、クリティカルシンキング的なアプローチを用いていた記憶があります。一方、対顧客では相手のニーズを丁寧にヒアリングし、共感を基に課題を抽出。その課題を出発点として解決策を導き出すという流れを実践していたため、両者に近い部分があったように思います。 新たな業務は何を重視？ 新規拠点拡大の業務では、通常はNPVがプラスかどうかという判断軸に沿って進めるところ、今回のプロセスでは市場に存在するニーズや課題、その解決の必要性という視点に重きを置く点が新鮮でした。従来とは異なるアプローチでストーリーを構築できると感じました。 市場調査から何を発掘？ 現業務では直接顧客と対話できないため、市場調査の結果をより深く理解し、文献調査などを通じてニーズを探っていきたいと思います。その情報を基に、一度プレゼンテーションのストーリーをドラフトしてみるつもりです。また、直近では所属ユニットが担当する年次ミーティングのリード業務に取り組む予定です。過去の開催結果に基づくニーズの深掘りが十分でなかったため、改めて多くの出席者から追加でヒアリングを行い、抽出した課題をもとにアジェンダなどのドラフトに繋げたいと考えています。

財務表はどう理解する？ 以前は、財務や経理の担当者が関わるため、自分の営業活動とは縁遠いと感じていました。しかし、財務諸表は企業の成績表であり、その一行一行に自分の仕事の成果が反映されていると知り、他人事ではなく自分自身のこととして真剣に理解する必要性を実感しました。 提案準備は何が必要？ また、提案前には先方企業や業界全体の状況を数字で把握することが重要だと考えるようになりました。特に、貸借対照表を読み解くことで、企業がどこに投資し、どの分野に注力しているのかを確認し、その情報を基に自分の提案内容を調整する意識を持っています。一方で、財務諸表の基礎となる用語や知識、特に「財政状況」や「資金の流れ」についてはまだ十分に理解できていないと感じています。そのため、まずは基礎から学び直し、学んだ内容を他人にも説明できるレベルまで深めることを目標としています。 将来への備えは？ 今後は、企業情報を確認する際に、貸借対照表や関連情報から「どこに資金を注いでいるか」と「その分野が収益にどのようにつながっているか」を一つずつメモし、自分の言葉で30秒程度で説明できる状態を目指していきます。これを継続することで、企業理解が進み、相手に寄り添った提案につながると信じています。今回の授業を通じて、アカウンティングを難しく考えすぎず、自分のペースで着実に知識を深めていく大切さを再認識することができました。

テスト比較の狙いは？ A/Bテストでは、施策の比較効果を検証するため、比較対象のグループ間での差異を可能な限り限定することが重視されています。例えば、目的や仮説を明確にし、検証項目をしっかり設定することが大切です。また、テスト対象は1要素ずつに限定するべきであり、複数の要素を同時に検証したい場合は、別の手法を検討する必要があります。さらに、比較実験は同時期に実施することで、外部要因の影響を排除する狙いがあります。 利用段階の課題は？ ファネル分析については、ユーザーの利用段階ごとに各プロセスを分解し、どの段階で離脱が発生しているかを明らかにする手法です。デジタルマーケティングでの活用は非常に効果的ですが、営業活動における利用も十分に期待できると感じました。ただし、営業活動の場合は、各担当者が利用プロセスや各段階（Stage）の定義を正確に理解し、適時更新することが不可欠です。例えば、Stageの更新が一度に行われる場合や、同一状況でも担当者によって判定が異なる場合、分析の精度が低下する恐れがあるため、その点に留意する必要があります。 全体の改善点は？ さらに、Top、Middle、Lowパフォーマー各グループでの離脱状況の違いや、全体で共通して離脱が目立つ段階を把握することで、どの段階に改善の余地があるのか具体的に見極めることができると考えました。

なぜ規模が影響？ 規模の経済性について、多く生産して多く販売すればコスト単価が安くなるという一般的なイメージがあるかと思いますが、実際には規模が大きすぎるとコスト単価が逆に高くなってしまうケースがある点は興味深いです。これは理論だけでなく現実のビジネスにも影響を与える重要な視点だと感じました。 集中効果はどう？ また、習熟効果についても、一つの作業や業務を繰り返すことで生産性が向上するという概念は理解していましたが、実際にそれを曲線で示すことで、マルチタスクよりも一つの作業に集中した方が良いという説得力が生まれるのだと思いました。複数の研修や施策を同時進行することが多いのですが、むしろ特定期間に絞って進めた方が、受講者も進行者も効率が良いのではと考えるようになりました。これをきっかけに、マルチタスク的な研修の進め方を見直していきたいと思います。 研修の集中戦略は？ 具体的には、ある期間はひとつの研修施策に集中し、複数の研修が並行して進む中での抜け漏れや対応漏れを防ぎたいと考えています。例えば、営業担当向けの研修では、デビュー後すぐに複数の施策を提案するよりも、期間を設定して一つの案件に専念し、提案スキルを高められるようなフローを整えたいと思っています。これにより、中途半端に終わらず、しっかりとした提案力を身につけることができる環境を整えたいと考えています。

損益計算書で何を学んだ？ 損益計算書（P/L）を通じて、営業利益、経常利益、純利益の三つの営業利益についての理解を深めることができました。特に、本業での儲けが前年や前月と比較してどう変化しているかを数字で考察する方法を学びました。自社でも営業利益と経常利益が異なる結果になることがありますが、その際にどこに注目して数値を見るべきかを把握しました。特に販管費が間接費用の多くを占めるため、そこに注目していきたいと思います。 対予算で何を分析する？ 自社の毎月の業績報告では損益計算書の内容を自分なりに分析し、理解を深めるよう努めています。特に、毎月の対予算の観点から実績報告が行われるため、本業の稼ぐ力を示す営業利益と、企業全体の利益を示す経常利益については内容を精査するよう心がけています。自社は製造業であるため、売上高から工場損益と事業損益を差し引いて営業損益を算出するので、具体的な要素の変化に注視し確認することが重要です。 営業利益に何が影響する？ また、毎月の業績報告において、自分が担当している業務のコストが販管費に組み込まれているため、その数値が営業利益にどのように影響するかを確認するようにしています。そして、予算に計上されている売上高や売上総利益が目標を達成しているかにも注目し、損益計算書を順番に分析して状況を把握するよう心がけています。

どうして分解が必要なの？ 物事やデータを分析する際は、さまざまな切り口で分解することが大切です。分析の際にMECE（漏れなく、だぶりなく）を意識することで、対象範囲を完全に網羅し、効率的に物事を捉えることができます。 複数視点は試されていますか？ ただし、ひとつの切り口だけに頼るのではなく、複数の視点から切り口を考えることが重要です。切り口が多いほど、より細かく分析でき、他の方法がないかという視点を持ち続けることが求められます。 グラフ化の効果は何でしょう？ また、データや数字はグラフなどで見える化することで、その全体像を把握しやすくなります。データを分解する際には、設定した切り口に意味があるかどうか、そして仮説を立てながら切り口を変えていくことがポイントとなります。 どの切り口で理解する？ 具体例として、営業所長が担当する所員へのコーチングデータの分析では、各能力開発タスクに対してどのようなコーチングが実施されているのか、年齢や経歴ごとの傾向、各所長ごとのコーチングスタイル、さらにはコーチングが所員の能力向上にどのように影響しているのかといった複数の視点での分析が考えられます。また、研修アンケートの分析においても、勤務年数、年齢、営業所、職務レベルなどの切り口からデータを整理することで、より具体的な理解が得られるでしょう。

各段階利益の意味は？ 損益計算書を分析する際は、まず全体の数字を見る前に各段階利益に注目することで、企業全体の状況を把握しやすい点が印象に残りました。売上総利益、営業利益、経常利益といった段階ごとの利益に焦点を当てることで、数字の背景にある意味を理解できると感じました。 比較分析で新発見は？ また、過去のデータや他社との比較を行うことで、そのビジネスが持つ特徴やコンセプトが見えてくる点も非常に参考になりました。こうした比較分析は、単一の数値だけでは捉えにくいビジネスモデルの本質を理解する手助けとなると考えています。 コスト削減の真意は？ さらに、あるカフェの事例を通じて、原価を抑える努力が必ずしも粗利益率の向上に直結するものではないという教訓を得ました。単なるコスト削減ではなく、顧客が対価を支払う価値に着目することの重要性を改めて認識するきっかけとなりました。 将来への対策はどう？ 今後、自社プロジェクトや担当業務においては、コスト見直しやサービス改善を進める際、目先の節約にとらわれず、顧客が感じる価値をきちんとPLの視点から説明できるよう努めたいと思います。また、費用削減の議論が生じた際には、その費用が顧客満足に直結するものか、または効率化によって最適化すべき費用かを見極めることが重要であると考えています。

数値で判断する理由は？ 設問１では、最初のアドバイスがやや抽象的で自信が持てなかったものの、利益率や時間配分、さらに時間配分1％あたりの利益といった具体的な数値が提示されたことで、数値に基づいた判断ができるようになりました。取引年数や信頼関係の大切さはそのままに、投資対効果を見える化し、数字から検証することの重要性を改めて実感しました。 トレードオフの本質は？ また、これまであまり意識していなかったトレードオフの概念について、どのような状況で発生するのか（例えば資源不足や、複数の要素が互いに打ち消し合うケース）と、その対処法（効用の最大化や方向性の明確化）を学びました。サウスウエスト航空とコーチの具体例は、どの要素を重視するかについて振り切る決断が成功に繋がるという考え方を、わかりやすく示してくれました。 代理店か直販か？ 新しいサービスの販路拡大においては、代理店や協業先を活用して営業を進めたい担当者と、まずは自社で直接行うべきだとする上長が対立する状況です。前職の直販営業の経験からは上長の意見にも一理あると感じる一方で、担当者は「自社にノウハウが蓄積されないこと」や「代理店のコントロールが難しい」といった点を懸念しているようです。そこで、どちらの手法に優先順位を置くべきか、数値を用いて再度検討する必要性を感じました。

ケースから学んだことは？ 魚屋さんのケースを用いたグループワークでは、参加者それぞれの業務に近い視点から様々なアイディアが出され、とても印象に残りました。また、事業運営においては、個人経営と法人経営の違いや、税金の課題など、普段あまり意識しない点に気付かされ、学びが大きかったと感じます。 実態把握の意義は？ また、担当している企業の実態把握の重要性について、以下の点が挙げられます。まず、企業がどのような事業活動を通じて利益を上げているのか、また赤字になっていないかを、ホームページなどを通じて財務状況を確認することが大切です。これにより、顧客との面談に臨む前に、事前に十分な情報を得ることができると考えています。 事前準備で信頼築く？ さらに、事前にしっかりとリサーチしていることで、お客様や営業担当者との会話が盛り上がり、信頼を得ることにもつながると感じました。中期経営計画などと照らし合わせながら、再度財務・経営状況を確認するプロセスも、重要なアプローチだと思います。 計画作成の疑問は？ 事業計画の立て方については、体系だった方法が存在するのかという疑問も湧きました。しっかりとしたリサーチがなければ、資金調達計画などを確実に立てるのは難しいと実感し、今後の学びとして引き続き探求していきたいと感じています。

データ活用の目的設定はどうする？ データ分析やデータ活用というキーワードは頻繁に耳にしますが、私はこれを「存在するデータを何か有効活用する方法」と考えていました。しかし、この考えではまず目的が定まっておらず、仮説もないため、何を軸にして比較するかができません。まずは仮説や比較軸を含めた目的をはっきりとさせてから取り組む必要があります。 自社内営業改善の具体戦略 私が考えたデータ活用の具体例としては、自社内の営業活動の改善と担当顧客へのアプローチの2点があります。 顧客アプローチにどう活かす？ 自社内では、自身のチームの営業マネジメント改善にデータを活用します。具体的には、YoY（前年比）分析や受注傾向分析（品目、打率）を行います。 ヒアリングと提案骨子の重要性 一方、担当顧客向けには、データ分析に関する案件のヒアリングおよび提案骨子の作成を行います。この際、顧客が持つ仮説と比較軸のヒアリングを行い、それが具体的でない場合には顧客に提言を行います。仮説や軸が定まっている際には、それを提案骨子に落とし込み、定まっていない場合は定めるためのアプローチを検討します。 データ活用の第一歩は？ このように、目的を明確にし、比較軸や仮説を定めることがデータ活用の第一歩であると実感しました。