(6ページ目)

自社 ✕ 投資

に関する学び

---

経済性の範囲とは何か？ 範囲の経済性は非常に印象深かったです。規模の経済性との比較で考えると理解しやすかったです。範囲の経済性として、優秀な人の社内異動や中途入社採用もこれに該当すると思いました。また、開発投資や設備投資についても、ある企業がもともとフィルム事業で培った技術を医薬品事業に応用するという例も挙げられます。 新規事業の成功戦略は？ 私自身、規模の経済性だけでなく、範囲の経済性にも注意していきたいと考えています。現在、新規事業領域のスケール化を担当しているため、優秀な人材を社内外から確保し、新規事業領域における顧客の困りごととその解決手段の精度を上げるために、シナジー効果を意識したいと思います。また、各種バリューチェーンにおいて既存リソースの活用を検討し、事業メカニズムを理解した上で応用できる部分を応用したいと考えています。 行動計画はどう進める？ 具体的な行動計画として、 ・8月までに外部環境・内部環境、自社事業の強みと弱み、自社事業メカニズム（コスト構造含む）を改めて整理すること ・9月に関係部門メンバーとのチームビルディングを行うこと ・10月に顧客の困りごと仮説立案および検証行動計画を立案すること ・11月から国内外でのマーケットリサーチおよびフィードバックを実施すること これらを踏まえ、範囲の経済性を最大限に活用していきたいと考えています。

B/Sの基本とは？ B/S（バランスシート）を通じて、「お金の使い道」と「お金の調達方法」が理解でき、会社全体の健康状態を把握することができます。資産は左側、負債と純資産は右側に配置され、両者は必ず等しくなります。さらに、資産や負債は流動と固定に分けられ、そのバランスに注目することが重要です。たとえば、売上予測を過大評価してしまうと、返済負担が大きくなり、首が回らなくなるリスクが生じる可能性があります。負債は返済義務や利子がつくため、一見リスクが高いように見えますが、提供したい価値やサービスを実現するために有効に活用できる点も見逃せません。実際、工場設備への投資によって新たな生産ラインを拡張する場合、借り入れを行うことで生産量を増やし、より多くの売上を見込むことが可能になります。 現状はどう比較？ また、大型設備の導入を前後で自社のB/Sを比較してみたいという思いがあります。まずは現状の自社を正確に把握し、どのような手段を講じればより健全な状態に近づけるのか、投資案件のタイミングや資金の調達先についても理解を深めたいと考えています。 投資資料ってどう？ さらに、今後、大きな投資決済の際に事前に提出される資料について、こういった情報があればより良いフィードバックを提供できるのではないかという気持ちも芽生えました。これらの学びを通じて、経営判断に必要な視点を養っていきたいと思います。

どの練習方法が有効？ クリティカルシンキングを身につけるためには、講座での6週間という期間だけでなく、基礎練習として繰り返し実施する必要があると実感しました。また、他者からのフィードバックも重要であるため、同じ目標を持つ仲間とのつながりを大切にしたいと考えています。 どうして多様な視点が必要？ 営業の現場で働く中で、すべての業務においてクリティカルシンキングが求められると痛感しています。各ステークホルダーが異なる考えを持つ中で、お客様と自社の両方にとって最適な提案を行うには、思考の偏りを避けつつ、客観的に「why」や「so what」を問い続ける必要があります。 どうやって疑問を問い続ける？ そのため、お客様へのプレゼンテーションや社内でのコミュニケーションにおいても、毎回クリティカルシンキングを行っているかを意識するようにしています。一つ一つのタスクに対して、常に疑問を投げかけながら進めることが、適切な答えを導くための鍵となっています。 なぜ初期投資が必要？ 一方で、クリティカルシンキングを実務に取り入れると、通常よりも考える時間が増え、一つひとつのタスクの処理に以前より時間がかかる可能性があります。今はその初期投資の段階と捉え、将来的に効率的に業務を遂行できるようになることを見据えています。同じように感じられる方がいらっしゃれば、ぜひご意見を伺いたいです。

費用対効果はどう？ タクシー会社の事例からは、まず広告費用の投資に関して、計画立案時に費用対効果を十分に考慮する必要があると感じました。また、配車アプリの事例では、協力依頼を行う際には、実施目的や期待される成果が相手にしっかり伝わるよう工夫すべきだと学びました。特に、大手企業が採用しているといったバックグラウンドを後付けで付加することで、信頼感を醸成する手法に納得しました。さらに、新たな取り組みには必ずコストが伴うため、既存のノウハウを活かせるビジネス分野への展開や、自社の強みを再分析することの重要性も実感しました。 採用戦略はどう？ 一方、自社に関しては、プロダクトを保有していない分、採用や人材育成、そしてターゲットとする顧客や案件の種類に着目し、規模の経済性や範囲の経済性を追求する方向性が必要だと考えています。社内の人材育成、品質向上、業務効率化といった課題に取り組む際、今回の学びを活かして費用対効果のみならず、既存業務や他の取り組みとのシナジーを十分に検討したいと思います。 未来計画はどう？ さらに、来年度実施予定の中期経営計画において、ターゲットとする顧客や案件の種類を明確にした上で、どのような人材を採用し、どのように育成するかを計画していく所存です。その際、現状の社員の配置転換や、営業・技術の双方の体制の見直しも含めた戦略が求められると考えています。

アキコのカフェで学んだこととは？ アキコのカフェ事例を通して、PLを活用してビジネスモデルや経営理念を浮き彫りにする方法を学びました。理念を維持しながら利益を上げることが重要であり、アキコのカフェの場合、手軽さや日常感がコンセプトです。そのため、値上げではなく、仕入れの原価調整や多くのお客様に来店してもらうための施策、回転率の向上などの手段が必要です。 PLを面白く学ぶには？ これまでPLは無味乾燥な数字の羅列に思えましたが、学習を通じて「難しくなくて」「面白くて」を実感できるようになりました。 自社分析で何を考慮する？ 自社の分析においては、経営理念に沿ったお金の使い方をしているかを検討し、今後の資金使用にも活用できることを確認しました。業界的には属人化しやすい面がありますが、社員を大切にすることがPLにも反映されているかを見極め、それをさらに他社との差別化のために投資していきたいと考えています。 学習時間をどう確保する？ まずは定期的な学習時間の確保が必要です。平日は業務に追われることが多いので、週末の朝に学習時間を設ける習慣を作ることが重要です。それができたら平日にも学習時間を拡大します。具体的には、PLの分析とインプットを行います。同業他社や近隣業種のPLの分析、さらに優秀とされる企業のPLを比較し、経験値を増やして苦手意識を払拭していきます。

B/S構成を理解するには？ B/Sの構成について、各項目にどのような種類のものが含まれるのかがイメージできました。ただし、投資有価証券など聞き馴染みのない項目もいくつかあり、別途調べて理解を深める必要がありました。 資金調達で質をどう守る？ また、コンセプトに沿った質を維持するためには、単に純資産が不足しているからといって質を落とすのではなく、必要に応じて資金を借りて質を維持することが大切であると学びました。資金調達方法が判断の重要な軸になることを理解しました。 発注と資産項目の確認をどう行う？ 自社の事業において発注するものがある場合、それがどの資産項目に該当するのか、そして資産、負債、純資産がどれくらいの割合になっているのかを確認したいと思います。また、事業を進める上でコンセプトから外れていないか、提供するサービスの質を落としていないかも確認したいと思います。 他業界のB/Sから何が学べる？ 自社の事業運営上、調達しているものがコンセプトに沿っているかどうかを確認し、近しいものからまずは投資を検討していこうと思います。さらに、他業界のB/Sを確認したことがないので、IT系以外のB/Sがどのようなものか見てみるつもりです。業界・事業ごとの傾向もあると考えられるため、B/Sを見て各社の健康状態が読み取れるようにしたいと思っています。

貸借対照表の役割は？ 貸借対照表は、お金の使い道と調達方法が表裏一体であることを両側面から確認できる重要な資料です。まず、資産はその変動性によって「流動資産」と「固定資産」に分けられ、1年以内に変動する可能性があるかどうかで判断されます。資産の金額が大きいほど会社の規模は示されますが、内訳や構成を確認することで、その資産がどの程度安定しているのかを見極めることができます。 流動資産と固定資産の違いは？ また、企業の業種やビジネスモデルにより、固定資産と流動資産の比率は大きく異なります。初期投資が必要な業界では固定資産の割合が高くなる傾向にある一方で、流動性を重視する企業では流動資産の比率が高くなることが多いです。こうした視点から、勘定科目の設定やインポートを行う際、自身でその科目が流動なのか固定なのかを推測できるようになると、より深い理解につながります。 他社比較で見るポイントは？ さらに、自社と競合他社の貸借対照表を比較することで、純資産と負債、流動資産と固定資産の割合や金額の規模感、さらには自己資本比率といった数値から企業の健全性や経営の安定度を確認することができます。決算書を細かく分析することで、たとえ赤字が出た場合でも、企業が存続できる要因や、市場の変動に対してどの程度影響を受けやすいのかを把握する手がかりとなるでしょう。

イシューはどう見抜く？ 課題解決を進めるためには、まずイシューを特定することが重要です。これは、課題に対して最適かつ迅速な解決策を導くための基本であり、どの取り組みが最も効果的に課題を解決できるかを明確にするためです。具体的には、データを分解してイシューの特定を容易にし、内部環境と外部環境を分析することで、課題の本質を正確に把握する必要があります。さらに、イシューを問いの形にし、具体的かつ一貫して検討する点にも留意することが大切です。 IT戦略はどう考える？ 学んだ手法とその解決方法を、自社業務と顧客先業務の双方に活かすことができると感じています。自社業務では、IT戦略を考える上で、どの領域に投資するかを提案することを目的とします。まず、自社の売上データを分解し、内部・外部環境を分析することで、ビジネスインパクトの大きい領域を特定します。その上で、従来のIT導入を促す戦略ではなく、顧客企業の利益向上を目的とした戦略を検討するための問いを立てたいと考えています。 業務効率改善はどう進む？ 一方、顧客先業務においては、業務効率化を提案することが目的です。具体的には、システム検証業務において最も時間がかかる工程を確認し、どのタスクを削減できるかという問いを設定することで、より効率的な業務改善に繋げることができると考えます。

どうやって理解する？ メカニズムの本質を理解することは大変重要だと感じました。自分の業務を具体的にイメージしながら、どのように活用できるかを考えることで理解を深めていきました。自業務の課題にどのように当てはめていくかは難しい面もありますが、外部環境や社内方針との整合性を見ながら、適切な視点を持つことが大切だと思います。 経済理論はどう活かす？ 規模の経済性や範囲の経済の考え方については、特にコミュニケーション戦略でどのように適用すべきか悩む部分がありました。しかし、自社を取り巻く様々なステークホルダーに向けたコミュニケーションでは、「範囲の経済」の視点を活用して戦略を検討できるのではないかと感じています。この点については、チーム内でも意見を擦り合わせ、より具体的な策を練っていきたいと考えています。 ネットワークの使い道は？ また、ネットワークの経済性に関しては、活用が難しいと感じたため、今後のディスカッションで他の受講生の意見を聞いてみたいと思います。 投資家戦略はどう？ 現状の業務では新たなチームが形成され、社内外のコミュニケーションのターゲットがまだ定まっていませんが、特に投資家を対象としたコミュニケーションについては、来期から戦略を立案する際に「範囲の経済」の考え方を積極的に取り入れていこうと考えています。

講義の要点は見えてる？ 今回の講義を通じ、問題解決プロセスにおいて重要なポイントを再認識しました。特に、あるべき姿と現状の間にあるギャップを具体的な数字で示し、関係者全員で合意を取る必要性を強く感じました。定量的に現状とあるべき姿を比較することで、解決策の効果を明確に把握することができると実感しました。 MECEの意味って何？ また、MECEのとらえ方についても改めて考える機会となりました。意味のある分類方法を意識し、意図しない「その他」に頼らず、明確な目的意識を持って分類することの重要性を学びました。これにより、情報の整理がより具体的で理解しやすくなると感じています。 分類にはどんな工夫？ さらに、自社サービスのポジションや方針を決める際、特にB2B2Cの業務モデルにおいては、顧客自身とエンドユーザーの双方をMECEに基づいて分類する必要があると再認識しました。具体的には、顧客規模や産業、予算状況といった基準で顧客を分類し、エンドユーザーについては年齢、性別、アプリの利用状況などを考慮することが大切です。 投資の判断はどうする？ 以上の学びをもとに、現状とあるべき姿のギャップを明確にし、自社のリソースが十分に機能しているか、あるいはどの程度の投資が必要かを判断するための貴重な材料としたいと考えています。

お金の視点、どう捉える？ 改めて会社内のさまざまな活動を、お金の動きという視点で捉えるという考え方が新鮮で、とても興味深く感じました。社内のデータやその基になる活動を詳しく調べる中で、実は自分たちの会社についてあまり知られていない部分が多いことに気付かされました。今後は、何事においてもお金の流れという側面を意識して理解を深める習慣をつけたいと思います。 事業部比較はなぜ？ 現在、複数の事業を展開する自社において、事業部別の事業構造や実態を比較把握するプロジェクトに取り組んでいます。このプロジェクトの内容は、改めて自社の活動をお金の動きの観点から理解するという視点と直結していると感じました。特に、私たちの企業は設備投資をあまり必要としない労働集約型であり、人材が最も重要な資産であることから、その活動を金銭面でも検証してみたいと考えています。 活動はどう検証する？ まずは、どのような活動が行われているのかを明確に列挙する必要があります。続いて、それらを体系的に整理し、活動の目的や実態、課題などを明らかにした上で、金銭的な要素も加えていくつもりです。人的資本経営という視点では、誰が誰に対してどのような目的でどんな活動をしているのかをすべて定量化するのは難しいものの、可能な限り数値で表せるよう努めていきたいと思います。

固定費と変動費の区分は？ 「規模の経済性」を十分に活かすためには、まず固定費と変動費の区分を明確にし、利益構造を正確に把握することが不可欠だと学びました。これが不十分だと、かえってコストの増加や管理工数の肥大化を招く可能性があります。また、フレームワークを適用する際には、従来の定石にとらわれず自社の実態を踏まえた検証を徹底することが重要です。前提を見誤ると判断そのものが誤るリスクもあるため、慎重な見極めが求められます。 規模の経済はどこが利点？ 教育業界では、研究と教育の両面から「規模の経済性」が有効に働く場面があると感じました。研究面では、学生数が多いことで設備投資のコストを分散し、単位あたりの負担を軽減できます。一方、教育面においては、少人数制でのきめ細かな指導が理想とされるため、規模の拡大が必ずしも質の向上に直結するわけではありません。 競争優位性はどう築く？ 経営面では、限られた資源の中でコスト意識を持った競争優位性の構築が求められる状況にあります。特定の地区にのみ系列校を持つ法人よりも、複数の地域に系列校を展開する法人の方が、学生数の増加や知名度向上につながる傾向が見られます。しかし、入学定員や教員数、設置学校数の変更は容易ではないため、今後もその具体策について検討を続ける必要があると実感しました。