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に関する学び

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誰に向ける思いは？ 「誰に何を」の「誰に」の部分の重要性を学びました。特に、現在取り扱っているSaaSサービスでは、開発側の「誰に」の思いが先行しがちだと感じています。もちろん、思いは大切ですが、想定している市場に十分なポジショニングがあるか、自社製品が届けることができる価値が十分に感じられる対象であるかを客観的に分析したいと思います。また、複数の価値を組み合わせて提供することで、価値を最大化する意識を持ち続けたいです。 魅力伝達はどうする？ プロダクトの強みやアピールポイントを考える際、アピールポイントとそのターゲットを一対一で考えがちでした。今後は、複数のアピールポイントを組み合わせて、より魅力的な形で伝える視点を重視していきたいです。 訴求対象は何処？ ①プロダクトを訴求するターゲット検討の場面では、クラウド型サービスの特性上、ターゲットを見直し、開発のロードマップを検討する必要があります。現状、開発側の「誰に」の思いが先行しがちな状況なので、今回学んだ「想定したターゲットに関する市場規模の確認」や「バックオフィス向けサービスの概念の見直し」を行いたいです。 認知施策は何が鍵？ ②ターゲットへの認知獲得からコンバージョン（CV）の施策やメディア内容の検討では、開発したプロダクトのメリットを洗い出し、ポジショニングマップを作成したいと考えています。このポジショニングマップを共通言語とすることで、チーム内でも一致した訴求ポイントや施策検討が行えるようにしたいです。 市場規模は再確認？ まず、現在のターゲット市場規模を確認し、売上見込みの再評価から始めたいと思います。そして、バックオフィス向けのプロダクトが経理部向けという状況を見直し、本当にメインターゲットが経理部でいいのか再確認します。そのためには、考えうるターゲットを再度洗い出し、各市場規模を整理し、6Rのフレームワークで判断を確かなものにしたいです。 差別化の強みは？ プロダクトのメリットを洗い出す際には、「クラウド」「AIの活用」「多言語対応」「UIの良さ」などを挙げ、それらを組み合わせることで、他社との差別化を図ることを目指します。このプロセスは一人で行うだけでなく、チームで行い、新たな強みやポジショニングを発見するとともに、チームで一貫したポジショニングイメージを共有したいと考えています。

なぜ問題は起こる？ まず、問題が発生した際にすぐ解決策（HOW）を考えるのではなく、「なぜこの問題が起きたのか（WHY）」に立ち返る姿勢が大切だと学びました。たとえば、ある教育機関のケースでは、一見複数の悪い数字が散見されたものの、詳しく分解すると根本原因が一つに絞れるという発見がありました。表面的な現象だけでは的確な対策が打てないため、まず原因の深掘りが必要だと痛感しました。 ロジックで整理？ また、ロジックツリーやMECEといったフレームワークを活用することで、論点整理に漏れや重複がなくなり、複雑な課題もシンプルな要素に整理できる点が印象的でした。これにより、解決すべき具体的な課題が明確になり、自分がリソースを注ぐべき事柄に優先順位を付けやすくなります。 既存施策の強みは？ さらに、課題を因数分解することで、単に解決すべき問題だけでなく、既存の施策から成果が出ている部分を見出すこともできると感じました。これは、改善活動のみならず、自分たちの強みを再確認する良い機会となります。加えて、自らの打ち手がどの部分にどのように影響を及ぼすかを理解することで、効果測定が容易になり、施策の評価や次のアクションの決定に大いに役立つと実感しました。 業務標準化の秘訣は？ 来季、部署内で進める「各拠点の業務標準化」においては、まず運用の差異がなぜ生じるのかを徹底的に分析し、表面的な違いではなく根本的な要因（たとえばシステム設定やスタッフ教育、地域ごとの慣行など）を明確にすることがポイントです。さらに、標準化が進まない理由を大項目、中項目、小項目という階層構造で整理し、プロセス、人材、システム、ガバナンスといった視点から抜け漏れなく検討することで、優先的に取り組むべき課題が見える化されます。また、標準業務の順守率やエラー率など、具体的な効果指標を設定することで、改善のインパクトを把握しやすくなると考えています。 優先順位は何故？ 実践の際は、課題の重要度や緊急度だけでなく、実現のしやすさという観点も加えて優先順位を決めることが不可欠です。現場で課題に取り組む際、皆さんはどのような基準やプロセスを用いているでしょうか。ぜひ、具体的な事例や経験をもとに意見を共有していただければと思います。

仲間との振り返りの効果は？ 毎週行われた仲間との振り返りが、最も効果的だと感じました。「自分の言葉にしましょう」との指摘の意味が、今になってようやく理解でき、自分自身の考えとして落とし込む重要性を実感しました。これまでの学びを一文にまとめると、戦略検討においては、現状把握から課題の細分化、目標の明確化を通じ、ゴールに至る道筋を描きながら、競合との差別化や取捨選択を行い迅速に成果を生み出すことが最低限必要だと考えるようになりました。言葉にするのは簡単でも、実践の難しさはこの6週間で痛感しました。 戦略実行の難しさは？ 研修開始と同時に新規事業の戦略検討に携わる機会があり、学びの内容が業務で直接活かせると感じる場面が多々ありました。しかし、頭では理解しているつもりでも上手く実行できず、特にニーズ検討時に差別化や自社のメリットを重視するあまり、最も大切な顧客への価値提供が疎かになることが何度もありました。自社のメリットを追求すると顧客価値が低下し、逆に顧客を優先すると自社への利益が薄くなるというジレンマに悩まされた経験もありました。 本質はどう見直す？ そうした状況に直面したとき、研修で学んだ視点が本質を見直すきっかけとなりました。結果として、顧客への価値提供を最優先すべきだと再認識しながらも、他事業との連携によって自社の利益も確保するというバランスを模索するようになりました。今もその視点を取り入れ、提案活動を進めています。 本質はどう深堀？ とはいえ、本質を見抜き、明確化し、深堀する力はまだ十分とは言えません。これからも似たような局面に直面するでしょうし、自分が理解できたつもりの本質も、さらに深い視点が求められると感じています。そのため、何度も挑戦し、挫折を乗り越えながら成長していかなければならないと実感しています。今後は、単なる根性論に頼るのではなく、研修で培った知識を土台に建設的に取り組むつもりです。また、さらなる成長が必要だと感じた時には、再度単科研修を受講する予定です。 成長実感の瞬間は？ これまで学んだ内容を一つひとつ実践に移していく中で、自身の成長を実感できると信じています。本当に受講してよかったです。

単純平均の落とし穴は？ 単純平均は、ばらつきを見えにくくし、また外れ値により大きく値がぶれる可能性があります。そのため、何が適切な代表値であるかを十分に考慮した上で、比較や分析に臨むことが大切です。 標準偏差で何が分かる？ 標準偏差に関しては、波の大小をイメージすることで、そこから導き出せる情報がわかりやすくなります。これにより、平均だけでは捉えきれないデータの分布の実態を理解しやすくなります。 年齢層の違いを把握するには？ 具体的なデータセットを例に挙げると、例えば、ある組織の従業員の平均年齢が38歳の場合、全体は大まかに新卒5年未満、30代後半～40代初頭、60歳前後という３グループに分けることができます。単純な平均値だけではこれらの年齢層のばらつきを正確に反映できませんが、標準偏差を合わせて求めることで、年齢層の多様性をより具体的に把握し、組織の魅力としてアピールする材料とすることが可能です。 外れ値の影響は？ また、外れ値がビジネス上の意思決定にどのように影響を与えるかという視点も重要です。たとえば、顧客ごとの売上金額を分析する際、1％程度の大口顧客の存在が全体の平均を引き上げてしまうと、実際の単価水準が正しく把握できなくなります。単純平均のみを頼りにすると、実態との差を見誤り、競合との比較でも課題が見えづらく、適切な方策に結び付けることが難しくなります。 多角的分析は有効？ このような背景から、単に平均を算出するだけでなく、加重平均や中央値、そして標準偏差を併用することで、データのばらつきを把握し、その意味するところを考察する姿勢が重要だと改めて感じました。年度末のまとめや次年度への申し送りの際にも、前年や前々年との比較を行い、伸び率や減少率を幾何平均で求めるなど、より多角的な視点でデータを分析することが求められます。 データの可視化は？ 計算式の意味を完全に理解していない部分もありますが、情報やデータが揃っているなら、まずは標準偏差を算出して、その意味合いを考えることから始めると良いでしょう。数字をただ並べた表だけでなく、ヒストグラムなどを用いてばらつきを可視化することが、まず第一歩だと感じています。

部下指導の基本は？ 組織や部下を動かす基本的な流れは、まず方針を明確に説明し、次に仕事を割り振り、フィードバックを与え、やる気を引き出したうえで次の仕事を付与するというものです。 リーダーの役割は？ リーダーシップは、変革を推し進めるために重要な役割を果たします。マネジメントとは異なり、長期的なビジョンを提示しながらメンバーを統合し、動機付けを行います。その考え方は、歴史とともに特性理論、行動理論、条件適合理論と進化しており、最近では状況に応じた柔軟な対応が求められる条件適合理論が主流となっています。 行動分類はどう？ リーダーの行動タイプは、指示型、支援型、参加型、達成志向型の4つに分けられます。指示型は、曖昧なゴールやコンフリクトを抱えるチーム、あるいは部下の自立性や経験値が低い状況で明確な指示を出す方法です。支援型は、部下の状態を見極めながら必要なサポートを提供するやり方で、権限の差がはっきりしている場合にも有効です。参加型は、部下の意見を取り入れて意思決定を行う手法で、自己解決力のある部下に適しています。達成志向型は、困難な状況や曖昧なゴール設定であっても、部下自身に高い努力と成果を求め、期待感を喚起する方法です。これらの行動は、仕事の性質（環境要因）や部下の特性（適合要因）を十分に考慮して選択されるべきです。 適合判断はどう？ 私は、これまでの学びを通して一定の知識は得たと感じているものの、特に部下の適合要因を正確に見極める点に課題があると感じています。そのため、人間への関心と業績への関心という2軸でリーダー行動を整理する方法にも注目しています。 業務変革はどう？ DX推進のリーダーとして、業務変革が最重要課題となる中、多くのメンバーが未経験の業務に挑戦しています。組織変革の経験があるメンバーと、オペレーション中心で活動してきたメンバーが混在するため、仕事を付与する際には、各メンバーのサインを注意深く観察し、進行中の状況に合わせて自分のリーダー行動のタイプを見極める必要があります。そして、状況に応じた臨機応変な行動の変更を実践し、より効果的なリーダーシップを発揮していきたいと考えています。

どんな仕事が向いている？ エンパワメントという概念には、向く仕事と向かない仕事が存在します。特に、高度な政治力や暗黙知が必要な仕事、不確実で臨機応変な対応が迅速に求められる仕事、ミスが許されない仕事には向かないでしょう。このため、仕事の特性や相手のスキルに応じた適切な対応が重要です。すべてを丸抱えするのも、全てを丸投げするのも好ましくありません。 どうやって目標を共有？ 目標や目的を立てて共有する際には、まず自分自身が納得し、自分の言葉で話せる状態になることが大切です。また、メンバーに共有する際は上司の言葉そのままではなく、相手に合わせた自分の言葉で伝えることが重要です。成功の基準や目標の意義についても、明確に説明する必要があります。共感を引き出すためには、目標設定のプロセスにメンバーを巻き込むことが不可欠で、一人で決めて押し付けないように注意します。その過程で、「わからない」「できない」「やりたくない」を見極め、合理的に説明するとともに、感情にも訴えることが大切です。 計画は具体的にどうする？ 計画の立案では、具体化が重要であり、6W1H（誰が、何を、いつ、どこで、なぜ、どうやって、いくらか）を意識して進めます。計画策定は本人に任せ、必要があればサポートします。忙しい時こそ余裕を持つ意識が大事で、各メンバーの仕事について、どのような姿が望ましいのか、またどんなアウトプットが求められているのかを明確に伝えましょう。計画作成時も6W1Hを意識し、認識の差異がないようにしましょう。 本当に伝わっている？ 伝えている、共有できていると思い込むことがよくありますが、マイクロマネジメントにならない程度に目的や目標の共有状態を確認していくことが大切です。また、「できる」としか返答してこない場合には、「本当にできるのか」「できるけれど詳細がわからないことはないか」「嫌々やらされている仕事になっていないか」といった本音を引き出すために、日常的なコミュニケーションを心がけましょう。相手をよく知るため、どんなに忙しくても余裕のある表情や機嫌の良い態度を心がけ、いつでも質問や相談ができる雰囲気を作ることが重要です。笑顔を意識することも大切です。

差別化戦略はどうすべき？ 差別化を進めるには、フレームワークを活用して自社と競合の状況を整理し、どこに共通点や相違点があるのかを明確にすることが重要です。これにより、感覚に頼らない判断が可能になります。また、思い込みだけで競合を定めるのではなく、他の競合となりうるセクターを意識的に洗い出すことも大切です。自社の強みを正確に理解し、効果的な差別化戦略を選択するためには、VRIOなどのフレームワークを活用し、実現可能で持続可能な方策を見つける必要があります。 競合状況は十分か？ まず、自社と競合の状況を整理することが求められます。商社は幅広い事業に取り組む機会がありますが、ターゲットとする事業領域において、どのような競合が予想されるかをフレームワークを用いて分析します。次に、取り組んでいる事業の主要成功要因（KSF）を明確にし、対象とすべきターゲットのニーズを具体化します。ターゲットには異なるニーズがあるため、それに応じたアプローチが必要です。 自社の強みは何？ ターゲットに焦点を当てた上で、自社の強みを体系的に分析することも重要です。VRIOを活用して自社の強みを整理する際、自社のリソース（ヒト・モノ・カネ・情報）の全体像を把握し、それぞれの価値や希少性、模倣困難性、組織的な活用度を正確に評価することが求められます。このプロセスには時間がかかることも認識しています。 現状分析はどうなっている？ 事業領域が広がりすぎているため、個々の事業において自社、競合、顧客を正しく分析し、整理する時間が取れていない現状を見直す必要があります。選択肢を絞り込み、優先順位をつけるために差別化を考えることは有効です。整理をすることで、競争優位性がない事業に対しては取り組みの優先順位を下げる判断も必要となるかもしれません。 実行計画はどう考える？ 具体的なステップとしては、まず事業領域ごとの自社、競合、顧客の情報を整理します。次に事業におけるKSFを明確にし、見るべきターゲットを特定します。続いて、事業領域に関連する自社の経営資源の全体像を整理し、VRIOを活用して自社の強みを発揮できる事業かどうかを判断します。

SCAMPER法はどう活かす？ ブレストにおいて紹介された「SCAMPER法」には、今後の授業でもすぐに実践してみたいという印象を持ちました。具体的な題材として「軽い登山用カバン」など、イメージしやすい製品からアイディアを膨らませることが有効だと思います。ただ、今回のワークで「軽い素材」というテーマに対しては、自分自身ではなかなかアイディアが浮かばず、ネット検索やAIに頼る結果となりました。今後はPDCAサイクルを意識しながら、改善を重ねていきたいと考えています。 自由発想だけで十分？ 最初の講義動画では、ブレストの手法の一例としてSCAMPER法が紹介され、その後ワークに取り組みました。しかし、単に自由な発想だけでは十分なアイディアが出せない可能性も感じました。そこで、まず自由なブレストでアイディアを大量に出し、その後SCAMPER法などの具体的手法を用いてさらにアイディアを深める方法が効果的ではないかと思います。グループワークを通して意見を交換しながら、試行錯誤して最適な方法を模索していければと考えています。 発想法の違いは？ なお、今回の授業では、以下のようなアイディア出しや製品コンセプト策定の手法についても学びました。ブレストでは、質より量を重視し、他者の意見を否定せず自由にアイディアを出す姿勢が大切です。KJ法は、出されたアイディアをカードなどで整理し、グループ化することで見える化を図ります。シナリオ法では、ユーザーの視点から具体的なストーリーを描くことで、新たな製品・サービスの改善点を探ります。また、ペーパープロトタイピングは、アイディアを紙上で具現化するプロセスであり、要件定義からユーザー調査までの流れを意識する必要があると感じました。 価値と調査はどう判断？ 製品コンセプトの策定では、競合他社や市場調査を行い、ターゲットやその課題を明確にすることが求められます。バリュープロポジションでは、企業が提供できる価値と顧客が求める価値を見極め、その交差点からコンセプトを導出するプロセスが重要です。今回の授業で得た知見をもとに、より実践的な方法を模索し、今後の学びに活かしていきたいと思います。

あるべき姿って何？ 今までは「あるべき姿」を、漠然と「ありたい姿」と「正しい状態」の二つの意味で使い分けずに運用していたことに気づきました。しかし、その区別を認識したことが今後の分析にどのような影響を与えるのか、正直なところ分かりません。今後その機会が訪れるのか疑問に感じています。 また、あるべき姿として何を設定するかを考えた時、以前はただ漠然と「こうなればいいな」と思う程度で、例えば急降下するグラフの曲線が鈍化すればよいという認識に留まっていました。今後は、より定量的に表現できる方法を検討していきたいと考えています。 早帰りは何故？ 人の管理において、業務終了時間が18時であるところ、早帰りが認められている場合、退社が17時になると、早帰りする人は17時前に業務終了の準備に取り掛かり、17時ちょうどに退出するケースも出てきます。そのため、17時前のお客様からの問い合わせに十分に対応できず、お待たせしてしまう場面があるのです。 解決へ向かう道は？ この課題を関係者間で合意のもと解決するためには、現状として17時前に何人が業務を離れているのか、またその時間帯にどの程度の問い合わせが発生しているのか、そしてその問い合わせにどの程度対応できれば問題ないのかといった、正しい状態を定量的に示す必要があります。これを踏まえ、現状を関係者間で共有し、合意形成を行った上で、解決手段を検討していきたいと思います。 まずは現状分析として、以下の点を把握する必要があります。 ① 17時前の人数 ② 17時後の人数 ③ ①と②の差から算出される早帰り人数（すなわち、17時前における作業可能人数の減少） これらのデータや、該当する時間帯の問い合わせ件数を数週間にわたり収集し、現状を明確にします。その上で、現状と理想の正しい状態が何かを議論し、あるべき姿を決定します。そして初めて、どのように問題を解決するか（how）の議論に入ることができると考えています。 これまでは、関係者間で現状のすり合わせを十分に行わずに解決策（how）のみを議論していた点を反省し、今後は一歩ずつ着実にステップを踏んで進めていきたいと思います。

P/Lの基本的な理解を深める 私は、「ナノ単科」の一環としてP/L（損益計算書）について学びました。そこでは利益の種類について知識を深め、具体的には5つの異なる利益の計算方法を学んだのです。まず、「売上高」から「売上原価」を差し引いて「売上総利益」が算出されます。次に、「売上総利益」から「販売費及び一般管理費」を引いて「営業利益」が求められます。この「営業利益」から「営業外利益」を引いて「経常利益」に至ります。そして、「経常利益」から「特別損益」を引くことで「税引前当期純利益」が出され、最後に「税引前当期純利益」から「法人税等」を差し引くと「当期純利益」が得られるのです。これらの概念については大まかに理解していましたが、カフェの例を通じてさらに体系的に理解することができました。 カフェの事例で学ぶ収益モデル カフェの具体例では、高級志向のカフェは初心者が手を出すには利益を上げるのが難しいという先入観を持っていました。しかし、例を通して、そのカフェがしっかりと高い売上高と経常利益を上げていることが示され、客数が多ければ儲かるという単純な考え方が誤っていることに気づかされました。高級店の儲けの仕組みを学ぶことで、その経営戦略に理解が深まったと思います。 自社決算の活用法を考える この学びをどのように活用したいかという点ですが、利益を上げる仕組みを知ることによって自社の決算書をより有効に活用できると考えています。過去に新規事業を考える際、私たちはビジネスの内容や目標、予想される利益を考慮していましたが、今後はP/Lを詳細に考慮した計画を立てることができそうです。 数字の裏にある意味を探る また、実際に自社の過去の決算書や今期の業績予測資料を確認することで、これまで表面的にしか捉えていなかった数字の背後にある意味を理解できました。売上高や粗利益、あるいは経費や当期利益など各項目を一つずつ理解することで、業績の予測もより正確に行えるようになったと思います。特に営業部門ではない私の部門でも、今期の旅費や派遣費用、販管費が増加する見込みがあるため、前月の実績を基に予測を行い、営業利益の改善に役立てていきたいと考えています。

戦略の全体像は？ 戦略的思考入門の研修を通して、企業が長期的に価値を生み続けるための「構造的な考え方」を学ぶことができました。経営理念やビジョンを出発点とし、企業が向かう方向性を定め、それを実現するための経営戦略がどのように位置づけられるのか、全体像を体系的に理解できたのが印象的です。 外と内の分析は？ 研修では、まず外部環境と内部環境の分析の重要性を学びました。PEST分析、5つの力、3C・SWOTやアドバンテージマトリクスといったフレームワークを用いることで、機会や脅威、そして自社の強みや弱みを構造的に把握する手法が理解できました。また、規模の経済性、不経済性、密度・範囲の経済性、経験曲線といった概念により、事業の継続性や収益性に影響するメカニズムについての理解も深まりました。 技と強みの応用は？ さらに、バリューチェーンの再構築、基本戦略やコアコンピタンス、事業ポートフォリオ分析など、競争優位を生み出す視点も学ぶことができました。これらの知識は、特にITシステム開発において自社の技術力や強みを活かし、どの部分で差別化を図るべきかを考える際に大いに役立つ内容だと感じました。 分析が導く方向は？ 実際の業務では、外部・内部環境の分析が担当プロジェクトの目的設定や新規案件の提案などに直結しています。例えば、PEST分析や5つの力を通じて業界動向や競合状況を把握することで、開発する機能やその優先順位を戦略的に判断できるようになりました。また、3C・SWOTを活用してプロジェクトの方向性や自社サービスの改善点が明確になるとともに、規模や範囲の経済性を念頭に置いた効率化や再利用性の検討も進めやすくなりました。 日常業務はどう変わる？ この学びを通して、日常の業務が単なる作業ではなく「戦略につながる活動」として意識できるようになりました。プロジェクト開始時の簡易SWOTの作成、定例会での外部環境の変化共有、開発標準や再利用可能な仕組みの提案、ナレッジのドキュメント化、さらには顧客に最も付加価値を提供できる工程への注力など、具体的な行動へと結びつけることができた点に大きな変化を感じています。

仮説の設定と共有はどうする？ 「仮設の設定」 何が（what）、どこで（where）問題が発生しているのかという視点で考えることが求められます。その際、3Cや4Pのフレームワークを用いることで、網羅性を確保できます。自分自身の仮説を持つことも重要ですが、独りよがりにならないように、複数人で仮説を出し合うことが大切です。さまざまな視点で仮説を考えることで、より豊富な仮説を出すことができます。そして、その仮説がなぜ（Why）起こっているのかを考え、解決策（How）を導き出します。 仮説の検証はどのように行う？ 「仮説の検証」 解決策（How）として妥当かどうかを検証する際には、立証したい仮説に偏ったデータ収集は避けます。他の仮説を立証するようなデータも含めて、客観的にデータを比較することが重要です。これにより、仮説の説得力が強まり、仮説から導き出される結論（意思決定）の実効性も高まります。どんな単位を使ってデータを比較するのかや、主張したい仮説をいかに端的に説明できるかを慎重に考える必要があります。 データ分析で何を重視する？ 「仮説の共有」 特に組織においては、「問題解決の仮説」から導き出される「結論の仮説」を実行する際に、コミュニケーションの課題が発生します。自身の仮説を客観的に立証した上で、共有するための仮説を立てる必要があります。 自身の仕事の一つの課題として、ドライバーの待機時間の削減が挙げられます。得られたデータから平均値を算出し、標準偏差も計算します。そして、組織として持つべきKPI値（平均値・標準偏差）と比較します。そのうえで、KPI値未達の箇所（Where）に注目し、なぜ（Why）未達なのかを関係部門と数値を見ながら考えます。その後、仮説の設定（問題解決方法 How）を行います。 まずは、得られたデータから平均値と標準偏差を算出します。次に、得られた平均値が妥当なのかを標準偏差から検討します。標準偏差を悪化させている要因（外れ値）に注目し（Where）、なぜ外れ値が発生しているのかをプロジェクトメンバーと意見を交わして（Why）、直近で必要な対策（How）を考えます。