- 財務諸表は事業理解を起点に読む大切さ
- 価値提供との関係から原価を見極める視点
- 原価区分の背景や判断基準を言語化する大切さ
財務諸表は何から読む?
これまでは、財務諸表の数字そのものを読み解いたり、数字同士を比べたりすることが中心でした。今週の学びを通じて、まず会社や事業を理解することが大切だと気づきました。顧客や社会にどのような価値を生み出し、その価値を届けるためにどのような事業を行っているのかを押さえたうえで、財務諸表を読む必要があります。数字は事業や経営の結果として表れるものです。「この事業にはどのような数字がひもづくのか」という視点が、財務分析では大切だと感じました。
人件費の区分はどう決まる?
人件費を売上原価に含めるかどうかについても、考え方を整理できました。顧客への価値提供に直接関わる人の人件費は、売上原価に含まれることがあります。一方、本社の管理部門など、直接の価値提供に関わらない人の人件費は、販管費に含まれます。同じ会社の中でも、業務が価値提供に直接関わるかどうかによって区分が異なる点が印象に残りました。
サービスごとに原価は違う?
人材紹介のように、価値の中心がマッチングにあるサービスでは、担当者の人件費は販管費に含まれます。一方、派遣やSES、コンサルティングのように、個人の稼働そのものが価値を生み、稼働に応じて料金が発生するサービスでは、人件費が売上原価に含まれます。これまでは、人件費が原価に含まれるかどうかをうまく判断できていませんでしたが、「顧客への価値提供に直接必要な人や資産のコストは原価になる」という考え方が理解できました。ただし、何を原価に含めるかには、会社が判断できる部分もあるのではないかと感じています。
固定資産も原価率に影響する?
また、建物や設備などの固定資産が多い事業では、減価償却費が損益計算書に計上されます。人員が少ない事業であっても、固定資産が多ければ原価率が高くなる可能性があるため、確認したい観点です。
原価の判断基準をどう学ぶ?
今後は、人件費を売上原価に含めるサービスと販管費に含めるサービスを、自分なりに定義できるようになりたいです。また、同じ業界・業種やビジネスモデルでも原価の構造が異なる場合、その背景を言語化できるようにしたいと思います。あわせて、人件費の区分にどのようなルールや判断基準があるのか、会社の裁量や例外がどこまで認められるのかも学びたいです。
減価償却費が販管費になるのは?
固定資産の減価償却費が販管費に計上されるケースについても、理解を深めたいです。売上原価は、商品やサービスを作り、提供するためにかかった費用ですが、減価償却費が売上原価ではなく販管費に計上されるのは、どのような場合なのかを確認したいと思います。
難しそうな財務諸表の話が、身近に感じられるよう工夫されており、学びやすいと感じました。また、グループワークで、普段なかなか話ができない他業態の方々と、様々な話を通じて学ぶことができ、良い機会だったと思います。このような機会を提供いただき、誠にありがとうございました。