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活動 ✕ 人

に関する学び

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どんな発見があった？ デザインシンキングを学ぶ中で、私たちがこれまでの「あとおし」の活動で実践してきたことに気づくことができました。特に、デザインシンキングのプロセスが、地域づくりや課題解決に直結しているという点に印象を受けました。例えば「共感」のフェーズでは、地域の声を直接聴き、住民の思いを尊重してきた経験があります。また「問題定義」では、単に課題を洗い出すのではなく、本当に解決すべきことは何かを改めて考える機会となりました。さらに「アイデア創出」では、ワークショップや対話を通じて新しい発想が生まれ、また「プロトタイピング」では、小さな試みを重ねながら改善していく方法が、イベントづくりなどに活かされると感じました。 どう変わる未来？ 今回の学びを通して、デザインシンキングという概念が、これまでの活動の意義をより明確にしてくれたと実感しています。今後は、意識的にこのプロセスを取り入れることで、地域が持つ可能性をさらに広げていきたいと思います。 住民とどうつながる？ また、デザインシンキングの考え方は、地域の課題を整理し、住民と共に解決策を考える際に非常に効果的です。振興計画の策定やマルシェの企画では、住民の声を丁寧に拾いながら、試行錯誤を重ねるプロセスが役立っています。加えて、移住者と地元住民の交流や自治体との協働において、双方の立場を理解しながら進めることで、より良い関係の構築が可能だと感じました。さらに、SNSで活動のプロセスや工夫を伝えることで、共感を呼び、より多くの人々とのつながりを生む工夫ができると実感しています。 実践策はどう？ 具体的には、地域振興計画の策定時には、住民の意見を深く聴くための対話の場を増やし、課題整理を丁寧に行うことが大切です。マルシェでは、新しい企画を小規模に試し、参加者の反応を見ながら改善を重ねる取り組みが効果を発揮します。移住者と地元住民の交流においては、双方のニーズを事前に把握した上で、無理なく関われる場を設計することが求められます。自治体との協働では、関係者との対話を重ね、共通の目的を明確にする努力が必要です。そして、SNS発信においては、単なる活動報告ではなく、プロセスや工夫を伝えることで、共感を誘うストーリー作りが重要だと感じました。

なぜ問題は起こる？ まず、問題が発生した際にすぐ解決策（HOW）を考えるのではなく、「なぜこの問題が起きたのか（WHY）」に立ち返る姿勢が大切だと学びました。たとえば、ある教育機関のケースでは、一見複数の悪い数字が散見されたものの、詳しく分解すると根本原因が一つに絞れるという発見がありました。表面的な現象だけでは的確な対策が打てないため、まず原因の深掘りが必要だと痛感しました。 ロジックで整理？ また、ロジックツリーやMECEといったフレームワークを活用することで、論点整理に漏れや重複がなくなり、複雑な課題もシンプルな要素に整理できる点が印象的でした。これにより、解決すべき具体的な課題が明確になり、自分がリソースを注ぐべき事柄に優先順位を付けやすくなります。 既存施策の強みは？ さらに、課題を因数分解することで、単に解決すべき問題だけでなく、既存の施策から成果が出ている部分を見出すこともできると感じました。これは、改善活動のみならず、自分たちの強みを再確認する良い機会となります。加えて、自らの打ち手がどの部分にどのように影響を及ぼすかを理解することで、効果測定が容易になり、施策の評価や次のアクションの決定に大いに役立つと実感しました。 業務標準化の秘訣は？ 来季、部署内で進める「各拠点の業務標準化」においては、まず運用の差異がなぜ生じるのかを徹底的に分析し、表面的な違いではなく根本的な要因（たとえばシステム設定やスタッフ教育、地域ごとの慣行など）を明確にすることがポイントです。さらに、標準化が進まない理由を大項目、中項目、小項目という階層構造で整理し、プロセス、人材、システム、ガバナンスといった視点から抜け漏れなく検討することで、優先的に取り組むべき課題が見える化されます。また、標準業務の順守率やエラー率など、具体的な効果指標を設定することで、改善のインパクトを把握しやすくなると考えています。 優先順位は何故？ 実践の際は、課題の重要度や緊急度だけでなく、実現のしやすさという観点も加えて優先順位を決めることが不可欠です。現場で課題に取り組む際、皆さんはどのような基準やプロセスを用いているでしょうか。ぜひ、具体的な事例や経験をもとに意見を共有していただければと思います。

数字分解の効果は？ 例題では、数字を分解することで各要素を明確に洗い出せる点が分かりました。特に、営業活動では、単に売上だけでなく、企業の成長率や日々の営業コストといった要素も数値化することで、感覚的な判断を具体的な数字に落とし込み、納得感を高められると感じました。 無意識な業務は？ また、過去の慣例や、実はやらなくてもよい業務が無意識に続けられていることについても考えさせられました。特に管理部門の業務については、例題のように数字で示すよりも、自社の業務プロセス自体を見直す際に、改めて問いを立てる必要があると感じています。 両立の秘訣は？ さらに、トレードオフの概念は、相反する要素を如何に両立させるかという意思決定に有用だと実感しました。例えば、資源が不足している場合、どちらか一方に偏るのではなく、双方の効用を最大化することが求められます。また、複数の要素が互いに打ち消し合う場合は、重視すべき要素に全力を注ぐことでメリハリをつけることが有効です。 業務増加の理由は？ 自社のデザイン制作においては、依頼を受ければ受けるほど部署全体の業務が増え、限られた時間と人数で対応するという現象が発生しています。そのため、ルーティン業務の見直しが不可欠です。過去の通例に従い「やらないよりはやった方がいい」という理由で業務が継続されているケースがあるため、改めて各要素を分解し、整理する必要があります。 チラシの日程は？ 例えば、毎月30種類ほど更新しているチラシについて、日程の情報をどのように提示するかが課題となっています。Webページには必要な日程が掲載され、申し込みが可能な状態ですが、現場からは「日程が記載されていないと案内しづらい」という意見があります。一方、お客様向けには、情報が分散しているために一括で確認できるようにまとめてほしいという要望も聞かれます。 　 効用最大化は？ このような状況下では、日程を記載したチラシと、日程が記載されず直接WebページやQRコードに誘導するチラシの両方を作成し続ければ、担当部署の作業負担が増大します。そこで、資源が限られている状況下で効用を最大化するポイントを見極め、新たな提案を進めていきたいと考えています。

オリエンタルランドの視点は？ 今回、オリエンタルランドを題材に、P/L（損益計算書）とB/S（貸借対照表）を読み解くワークに取り組みました。まず、事業活動を考える際に、①顧客や企業、②提供価値、③価値提供のための活動、④経営資源といった要素を仮定し、それに基づいてP/Lの売上や売上原価、B/Sの資産を具体的に整理しました。このフレームワークは非常に分かりやすく、今後も活用していきたいと感じました。 売上はどう計上される？ 売上については、想定通りアトラクションやショー、商品販売などの順で計上されていました。しかし、オリエンタルランドの事業セクションが分かれているため、どこまでを同社の売上として扱うかという点は検討の余地があると感じました。一方、売上原価に関しては、商品原価は想定どおりでしたが、同社の場合は人件費、減価償却費、施設更新関連費、ロイヤリティなども計上されていることに驚きました。一般企業では、人件費は販管費に計上されるため、この違いが印象的でした。 人件費の扱いはどう変わる？ また、人件費の扱いに関して調べると、売上原価の製造費と販管費における販売費、一般管理費、研究開発費で分類されるのが一般的であることが分かりました。こうした知識を通して、財務3表の見方が変わり、各項目がどのような経営判断につながるかを考える良い機会となりました。 業界応用はどう考える？ さらに、フレームワークを他の業界に応用する際には、顧客の特性や利用シーンなど具体的な側面に注目する必要があると感じました。売上原価と販管費の違いが粗利や営業利益にどのように影響を及ぼすかを理解することで、経営判断におけるコスト構造の分析にもつながると考えています。 実践での説明はどう進む？ 今後は、この知識をもとに、実際の面談や決算報告の際に、事業活動とP/L、B/Sとの関連性を具体的に説明できるよう努めたいと思います。また、業界や同規模の企業との比較分析を通じて、より深い理解を得ることを目指しています。仕事以外では、複数の決算報告書を題材に事業活動を整理し、自分なりにP/LやB/Sを読み解く練習を続け、実際のお客様への説明機会も活用して理解をさらに深めていきたいと考えています。

部下指導の基本は？ 組織や部下を動かす基本的な流れは、まず方針を明確に説明し、次に仕事を割り振り、フィードバックを与え、やる気を引き出したうえで次の仕事を付与するというものです。 リーダーの役割は？ リーダーシップは、変革を推し進めるために重要な役割を果たします。マネジメントとは異なり、長期的なビジョンを提示しながらメンバーを統合し、動機付けを行います。その考え方は、歴史とともに特性理論、行動理論、条件適合理論と進化しており、最近では状況に応じた柔軟な対応が求められる条件適合理論が主流となっています。 行動分類はどう？ リーダーの行動タイプは、指示型、支援型、参加型、達成志向型の4つに分けられます。指示型は、曖昧なゴールやコンフリクトを抱えるチーム、あるいは部下の自立性や経験値が低い状況で明確な指示を出す方法です。支援型は、部下の状態を見極めながら必要なサポートを提供するやり方で、権限の差がはっきりしている場合にも有効です。参加型は、部下の意見を取り入れて意思決定を行う手法で、自己解決力のある部下に適しています。達成志向型は、困難な状況や曖昧なゴール設定であっても、部下自身に高い努力と成果を求め、期待感を喚起する方法です。これらの行動は、仕事の性質（環境要因）や部下の特性（適合要因）を十分に考慮して選択されるべきです。 適合判断はどう？ 私は、これまでの学びを通して一定の知識は得たと感じているものの、特に部下の適合要因を正確に見極める点に課題があると感じています。そのため、人間への関心と業績への関心という2軸でリーダー行動を整理する方法にも注目しています。 業務変革はどう？ DX推進のリーダーとして、業務変革が最重要課題となる中、多くのメンバーが未経験の業務に挑戦しています。組織変革の経験があるメンバーと、オペレーション中心で活動してきたメンバーが混在するため、仕事を付与する際には、各メンバーのサインを注意深く観察し、進行中の状況に合わせて自分のリーダー行動のタイプを見極める必要があります。そして、状況に応じた臨機応変な行動の変更を実践し、より効果的なリーダーシップを発揮していきたいと考えています。

レジャーと仕事は？ 戦略思考入門を受講中の方から、レジャー施設のカラオケルームでテレワークができるという情報をいただきました。これは非常に魅力的なアイデアであり、今後はそれを活用して、グロービスでの学びや仕事（Zoomでの打合せ）と娯楽を一体化させ、生産性向上を図っていきます。 付加価値はどう？ バリューチェーン全体を俯瞰し、部品や原材料の購買から製造、出荷物流、販売・マーケティング、アフターサービスまでの主活動に加え、人事や経理、技術開発などの支援活動の重要性を認識しました。自社製品の付加価値を的確に把握することが必要です。 理念と柔軟性は？ 経営理念やビジョンといった不変の要素を大切にしつつ、時代の変化に柔軟に対応する必要があります。今後もグロービスの単科生制度を利用し、コンセプチュアルスキルやビジネスフレームワークを学び続けることが求められます。 専門分野はどうする？ 「餅は餅屋に任せる」という考えから、パソコン修理は専門業者に委託し、本業に集中しています。社内教育の講師を持ち回りで担当することによって理解が浅くなる傾向があるため、専門分野はグロービスの単科授業を履修し、専門家から学ぶことを検討しています。 戦略をどう練る？ 業務の選択にあたっては、3CやSWOTのフレームワークを活用しています。自社は業界2位であり、コスト・リーダーシップ戦略は難しいため、多品種小ロットの生産に対応する差別化戦略を重視し、設備投資を進めています。また、技術書籍や書類の電子化を進め、自炊代行業者に依頼してPDF化を実施しています。 フレームはどう使う？ フレームワークは単なる知識ではなく、実際に活用することでその価値が発揮されます。新たな課題に対処する際は、直観ではなくフレームワークを基に考え実行していきます。リソース配分においては、所属する部署の人、物、金、情報を把握し、最適に配分する努力をしています。 PPMで整理する？ プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント（PPM）の考え方を取り入れ、「金のなる木」を維持しつつ、「負け犬」を整理することにより、自社製品の維持と整理を行っています。

財務はどう活かす？ 本日の学習では、財務数値を単なる数字として覚えるのではなく、ビジネスモデルやオペレーション、経営判断と結びつけて考える視点が深まりました。 丸亀製麺の分析は？ Gailの問５に取り組む中で、丸亀製麺を題材に、店舗設備、原材料、人件費、メニュー開発、立地など、企業活動の各要素に着目して分析する練習ができました。それぞれの活動にどの程度のコストがかかり、その補填にどのような資金調達が必要なのかを構造的に考えることで、PL・BS・CFが企業の動きを反映した仕組みとして理解できるようになりました。 分析フレームワークは？ また、企業を分析するための有効な思考フレームワークも身につけることができました。特に以下の点が印象に残りました。 ■バリューチェーン 　企業の業務を活動単位に分解し、どこでコストが発生しているのかを整理する手法。 ■コスト構造（固定費 × 変動費） 　各費用が重いのか軽いのかを判断するための基準となる。 ■軽資産モデル vs 重資産モデル（BSの視点） 　企業のリスク構造、競争力、そして資金調達の方針の違いを読み解くための視点。 フレーム連携の効果は？ これらのフレームワークを組み合わせることで、たとえば、丸亀製麺と他の類似企業との違いや、先日の例であるANAとZOZOの資産構造の違いを財務視点で比較する力が養われました。総じて、企業活動からコスト構造、そして財務数値へとつながる流れを考え、分析フレームワークを活用して整理する技術が大きな学びとなりました。 今後の実践はどう？ 今後は、今回学んだ「ビジネスモデル → コスト構造 → 財務数値」のつながりを、研修設計やクライアントへの提案に積極的に取り入れていきたいと考えています。さらに、人事・組織の施策がPLやBSに与える影響を説明できるよう、説得力を高めるために、以下の3点を実践する所存です。 ①事例企業を分析する際に、まず活動をバリューチェーンで分解する習慣をつける。 ②固定費と変動費の構造を意識して見る。 ③軽資産／重資産モデルの違いを踏まえ、企業の強みとリスクを整理する。

ライブ授業の意義は？ ライブ授業で、ある大手テーマパーク企業のB/Sを事例として読み解くワークに取り組みました。まず、その企業の売上の構成要素や提供する価値を明確にした上で、次のステップとして売上原価の項目について検討する手法は、前提条件をしっかり確認する重要性を実感させました。 人件費の扱いはどう？ 具体的には、通常「人件費」は販管費に含まれるという認識が一般的ですが、実際には、人の働きが直接売上につながる場合には売上原価として計上される可能性がある点が印象に残りました。このように、B/SやP/Lの項目はある程度のルールがあるものの、企業ごとにその取り扱いが異なることがあり、また、会計基準の影響を受けにくいC/Fの存在意義も改めて感じました。 他業種比較は有効？ 全体を通して、今回のワークで会計項目の多様性と、売上原価に関する考察が非常に的確であると実感しました。さらに専門知識を深めるためには、他の業種との比較にも取り組むと、理解が一層進むと考えています。 他業界の実例は？ また、以下の点についても考えてみるとよいでしょう。 ・他の業界では、売上原価がどのように計上されるか、具体例を挙げて考える。 ・C/Fが会計基準の影響を受けないことで、特定のビジネス活動にどのようなメリットがあるのかを考察する。 なぜ財務三表を見直す？ 今回の学びを踏まえ、再度他企業のP/L、B/S、C/Fを見直してみたいと思います。企業の考え方がそれぞれの財務三表にどのように表れているのかに思いを馳せながら読むことが、理解を深めるためには大切だと感じました。 環境変化をどう見る？ さらに、過去の財務三表と現在のものを比較し、社会情勢や企業を取り巻く環境の変化まで考察できれば、より一層成長できると考えています。その際には、たとえばコロナ前後や法改正前後など、さまざまな出来事に注目し、根拠をもって比較基準を定めながら読み解くことが重要です。また、異業種や同業種のB/S、C/Fを、背景にある意図まで考えながら数値の裏に隠れた理由を明確にしていくことにもチャレンジしていきたいと思います。

顧客優先は正しい？ 私は営業部門で勤務しているため、「顧客ニーズ」を優先することが多く、それが視野を狭くしてしまうことがあることに気づきました。事業計画を考える際には、以下の3つの視点を持つことが重要であると感じています。 全社視点は大事？ まず、経営者の視座で考えることです。自分が発言する際には、常に全社的な視点を意識しながら行動することが求められます。次に、ジレンマを過度に恐れないことです。100％正しい判断は難しいので、ベストを求めすぎるよりもベターを選択する柔軟性を持つことが重要です。そして、他人の意見をしっかりと聴く姿勢も欠かせません。 フレーム活用でどう？ これらの考え方に加えて、フレームワークを活用することで、施策を客観的に考えることができ、取りこぼしの少ない計画を立てることができました。それらのフレームワークは、3C分析で顧客、市場、自社、競合を整理し、PEST分析で外的環境を考慮する手法、SWOT分析で内部環境を整理し、クロスSWOTで重要課題を抽出し、バリューチェーンで企業活動を一覧化するものです。これにより、視野が広がり、現実的な意見を出すことができました。 業務量はどう管理？ また、日常業務ではアフターフォローによる業務が多く、期待が高まる中で増える業務量への対応が課題となっています。この問題についてもバリューチェーンを作成することで、どの業務に重点を置くかが明確になり、社員全員が納得しやすくなると思います。また、やることだけでなく、やらないことを決める際にもバリューチェーンは有効だと考えます。 施策はどう練る？ 具体的な施策としては、自社更新率を高めるために3C分析やクロスSWOTを用いて現状の課題を明確にし、解決策を検討しています。施策を考える際には、経営者の立場で全社的な視点を持つことを心がけ、自己部署内や他部署からも意見を聴き、多角的なアイデアを引き出すことが重要と感じています。現状の業務フローをバリューチェーンで可視化し、資源の浪費を防ぎ、コストを抑えるべきポイントを特定することも進めています。

解決策を考える際の注意点は？ 課題を与えられた際には、まずどのように解決するかに意識が向きがちです。その結果、【what】や【where】の考察が後回しになってしまうことがあります。この講義を通じて、現状と理想の姿とのギャップを定量的に把握する重要性を学びました。具体的な数値が示されているにもかかわらず、それを使わずに仮説を立て、解決策を考えていた自分に気づくことができ、とても良かったです。 新たな思考法は役立つのか？ さらに、ロジックツリーの活用方法についても新たな知見を得ました。通常、条件を先に考え、その条件に合うアイデアを生み出そうとする方法を取ることが多いですが、具体的な打ち手を先に考え、その後条件に当てはまるものを選ぶアプローチが新鮮でした。このような思考法があると知り、非常に役立ちました。 理想と現状のギャップを埋めるには？ 顧客との対話においても、理想の姿やあるべき姿の合意を得て、現状とのギャップを埋めていくことが重要です。【what】や【where】を考える前に、まずあるべき姿や望む姿を明確にする必要があります。採用活動においては、人材とのマッチングを図るために具体的な数値に落とし込むことが少ないですが、目標を見失わないように定量データでコンセンサスを取ることを忘れないようにしたいです。また、大きな目標の上にKPIとしての数値目標を立てることも重要だと感じました。 どのようにアイデアを整理する？ さらに、用件定義を行った上で解決策を考える際に行き詰まった時には、先にロジックツリーを用いて要素を分解し、その後要件に当てはまるものを選ぶという方法も有効だと分かりました。 1. 顧客との会話の中で都度目標の確認を行う。 2. KPIを設定する。 3. 必ず現状とのギャップを考える。 4. ギャップの原因やボトルネックを調べるために定量データを活用する。 5. アイデア出しで行き詰まったら、ロジックツリーを使ってアイデアを並べ、要件に当てはまるものを選定する。 これらのポイントを念頭に置き、今後の業務に活かしていきたいと考えています。

固定費削減の秘訣は？ 固定費削減の方策として、規模の経済性、習熟効果、範囲の経済性という三つの概念を学びました。それぞれの考え方が、企業活動の異なる側面においてコスト低減に寄与する点が印象的でした。 規模の経済性をどう考える？ まず、規模の経済性は、特定の製品における固定費の削減に有効ですが、メーカーの場合は生産設備の稼働率にも注意が必要です。例えば、汎用品のように大量生産が求められる製品に適している一方、当社では少量生産で高機能な材料の開発を目指しているため、その効果はある程度に留まると考えています。 習熟効果はどう活かす？ 次に、習熟効果については、生産量が増えるにつれて単位当たりのコストが下がるという現象を指します。私が関わっている化学メーカーでは、生産期間が延びることで生産技術が向上し、結果としてコスト改善につながっていると感じました。ただし、市場環境の変化、たとえば競合他社の参入や市場縮小に伴う価格競争となった場合、習熟効果による製造費用の低減が必ずしも利益に直結しない可能性もあると考えます。 範囲経済の活用はどう？ また、範囲の経済性は、会社が保有する情報、顧客、技術などの資源を他事業でも活用することで、単独で行う場合よりも効率的にコストを削減できる効果です。当社では、各部署間での情報共有や人材の配置転換が進められており、個々のスキルや経験を新たな部署で活かすという点で、この理論が実践されていると感じました。しかし、一部では新たな考え方を柔軟に受け入れる一方で、個人の意見に固執する傾向もあるため、部署間の連携強化にさらなる工夫が求められているように思います。 未来戦略は何が必要？ 今後は、同じ分野で新規事業を検討している他部署との情報交換を積極的に行い、範囲の経済性をより一層効果的に活用することが重要だと考えています。また、規模の経済性と習熟効果に基づいた戦略は、開発した製品の価格設定にも反映させるべきで、短期的な視点に偏らず、中長期的な販売量や価格の動向を予測した上で、適切な価格決定を行うことが大切だと感じました。

既存商品の強みは？ 教材で紹介されたある企業の事例を通して、既存商品の強みを活かしながら新規顧客獲得を図る手法を学びました。具体的には、自社商品の特徴の中から2つの軸を設定し、その軸に基づいてポジショニングマップを作成することで、競合との差別化ポイントを明確にできる点が効果的であると感じました。また、「S（セグメンテーション）、T（ターゲティング）、P（ポジショニング）分析」のうち、SとTは受講前から理解しており、従来の業務でも活用してきたため、本講義でPの重要性を再認識できたことは大きな収穫です。 ペルソナの再評価は？ これまでは、狙いたい層から逆算してペルソナを構築し、市場のセグメンテーション、ターゲティング、さらに広報施策へと展開する流れで進めていました。しかし、定期的なポジショニング分析を取り入れることで、ペルソナを再評価し、複数のペルソナやポジショニングマップを保有できることが分かりました。それぞれのターゲットに応じた訴求ポイントを明確にすることで、同一商品から多様な顧客の獲得につながる可能性があると考えています。 学生募集の戦略は？ また、学生募集の広報活動における一例では、近年新設された学部を含む、さまざまな学部での募集戦略が検討されています。従来は、情報系志望者や理系学生をターゲットとし、WEB広告やDM施策を中心に実施していました。しかし、競合と比較した場合、自学における「少人数指導」や「統計学・経営系科目の充実」といった強みを活かすことで、理系や情報系に興味はあるものの理数科目に苦手意識を持つ文系学生にも響く広報が可能になると考えています。 競合校調査はどう？ まずは、ポジショニングマップを作成するために丁寧な競合校調査を行い、その仮定を裏付けるデータを確認することが重要です。これが実現すれば、ターゲット別の媒体制作の提案がよりスムーズに進むと考えます。また、情報学部だけでなく、経営、国際、看護など他の学部においても同様に競合校調査を実施することで、自学全体のターゲット層をより広げていくことができると期待しています。