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課題 ✕ 解決

に関する学び

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あるべき姿って何？ 今までは「あるべき姿」を、漠然と「ありたい姿」と「正しい状態」の二つの意味で使い分けずに運用していたことに気づきました。しかし、その区別を認識したことが今後の分析にどのような影響を与えるのか、正直なところ分かりません。今後その機会が訪れるのか疑問に感じています。 また、あるべき姿として何を設定するかを考えた時、以前はただ漠然と「こうなればいいな」と思う程度で、例えば急降下するグラフの曲線が鈍化すればよいという認識に留まっていました。今後は、より定量的に表現できる方法を検討していきたいと考えています。 早帰りは何故？ 人の管理において、業務終了時間が18時であるところ、早帰りが認められている場合、退社が17時になると、早帰りする人は17時前に業務終了の準備に取り掛かり、17時ちょうどに退出するケースも出てきます。そのため、17時前のお客様からの問い合わせに十分に対応できず、お待たせしてしまう場面があるのです。 解決へ向かう道は？ この課題を関係者間で合意のもと解決するためには、現状として17時前に何人が業務を離れているのか、またその時間帯にどの程度の問い合わせが発生しているのか、そしてその問い合わせにどの程度対応できれば問題ないのかといった、正しい状態を定量的に示す必要があります。これを踏まえ、現状を関係者間で共有し、合意形成を行った上で、解決手段を検討していきたいと思います。 まずは現状分析として、以下の点を把握する必要があります。 ① 17時前の人数 ② 17時後の人数 ③ ①と②の差から算出される早帰り人数（すなわち、17時前における作業可能人数の減少） これらのデータや、該当する時間帯の問い合わせ件数を数週間にわたり収集し、現状を明確にします。その上で、現状と理想の正しい状態が何かを議論し、あるべき姿を決定します。そして初めて、どのように問題を解決するか（how）の議論に入ることができると考えています。 これまでは、関係者間で現状のすり合わせを十分に行わずに解決策（how）のみを議論していた点を反省し、今後は一歩ずつ着実にステップを踏んで進めていきたいと思います。

問題解決の始め方は？ 問題を解決するためには、まず「何が問題か」を明確にし、「どこで」発生しているのかを特定します。その上で、原因を分析し、解決策を考えて実行するという4つのステップ（What、Where、Why、How）を意識することが大切です。 状況把握のコツは？ また、状況を整理するためのツールとして、3C（顧客、競合、自社）や4P（製品、価格、販売場所、宣伝）を活用する方法があります。これらのツールを用いると、事業の強みや改善すべき点がより具体的に見えてきます。 仮説は何故必要？ 問題の原因をつかむには、一つの仮説に絞るのではなく複数の仮説を立てることが有効です。異なる視点から仮説を構築し、その後に実際のデータを収集して検証することで、問題を多角的に理解し、正確な解決策に結びつけることができます。 データはどう取得？ データ収集においては、信頼できる情報源から、偏りのない意見を得る工夫が求められます。誰に、どのように質問するかを工夫し、整理したデータをもとに検証を進めることで、反論を排除しながら正確な分析が可能となります。 相談対応はどうする？ 実際の業務では、他部署から「業務がうまくいかない」という相談を受けることがあります。そうしたときは、まず問題の所在を整理し、どこでどんな問題が発生しているのか、またその原因を明らかにします。そして、仮説を立てた上でデータ収集と検証を行い、説得力のある解決策を提案できるように心がけています。 体制強化はどう考える？ 日常の業務において、問題解決の4ステップを意識的に実践し、仮説を立ててデータに基づいた検証を行うことで、より効果的なサポート体制を構築できると実感しています。また、3Cや4Pなどのツールを定期的に活用し、背景や業界の状況を把握しておくことも、今後の課題解決に大いに役立つと考えています。 振り返りの秘訣は？ 最後に、解決策を実施した後は、その結果を振り返り、どのステップや仮説が効果的だったのかを検討することが重要です。これにより、次回の対応に向けた改善点を明確にし、継続的なスキル向上につなげることができると思います。

仮説って何？ ビジネス現場での仮説とは、ある論点に対する暫定的な答えを示すものであり、大きく「結論の仮説」と「問題解決の仮説」に分けられます。状況に応じて、過去・現在・未来それぞれで仮説の内容が変わる点も特徴です。 解決と結論は？ 問題解決の仮説は、具体的な課題に対して原因を究明するためのものです。一方、結論の仮説は、たとえば新規事業においてある論点への暫定的な答えを示す際に用いられます。 4ステップの流れは？ 問題解決のプロセスは、次の4つのステップで進めます。まず、Whatとして問題が何であるか、またその規模を把握します。次にWhere、すなわち問題の所在を特定します。その後Whyとして、なぜその問題が発生したのか原因を追及し、最後にHow、どのように対策すべきかを検討します。 仮説はどう練る？ 仮説を立てる際には、決め打ちせず複数の仮説を考えることが重要です。異なる観点や組み合わせから仮説を立てることで、情報の扱いに網羅性が生まれ、柔軟な解決策を導く助けとなります。 現状把握は大事？ 施策の検討では、すぐに解決策に飛びつかず、まずは現状を十分に把握することが求められます。たとえば、見込み顧客を効率的に集めたい場合、SEO対策やウェビナーをすぐに試みるのではなく、なぜ見込み顧客が増えないのか、実際に問い合わせをしてくれる顧客の層やニーズを確認した上で仮説を立て、ABテストなどで検証するプロセスが大切です。 営業仮説の効果は？ また、営業面においても、現状の状況・業務上の問題・その影響、そして解決された場合のメリットを問い直すことで、仮説の思考は効果を発揮します。これは、営業メソッドであるSPINの各質問（状況質問、問題質問、示唆質問、解決質問）とも通じる考え方です。 顧客行動はどう見る？ さらに、顧客の行動分析の際は、カスタマージャーニーマップを作成するにあたって、こちらの期待する行動ではなく、顧客のインタビューを通じた実際の行動パターンをデータ化・可視化し、どのステップで課題が生じているかを明確にすることが重要です。

どんな姿勢を学んだ？ 今日の講義では、「ありたい姿」と「あるべき姿」という言葉について学び、これまで抱いていた違和感が解消されるとともに、それぞれの考え方の意味合いを深く理解することができました。従来は「あるべき姿」が義務感に基づいてマイナスな感情を呼び起こすのに対し、「ありたい姿」は前向きでプラスの感情を生み出すと感じていましたが、講義ではどちらも問題解決につながる点が強調されました。具体的には、あるべき姿はマイナス視点から目標に対処する解決策であり、ありたい姿は現状を肯定する0視点からの解決策であるという考え方でした。 数値が示す意味は？ また、目標と現在の間に生じるギャップを数値化することの重要性にも気づかされました。今回の事例では、売上にギャップが見られたことから、目標そのものがどれほど精緻に設定され、何のために存在するのかを問い直す必要性を実感しました。数字による分析を通じ、抽象的に捉えがちな現状を具体的に把握する手法が、分かりやすい課題伝達につながると感じています。 問題をどう具体化？ さらに、ロジックツリーを活用して問題を具体化し、各変数を特定するプロセスの重要性も学びました。これまで漠然と理解していた内容を明確に分解し、比較検討することで最終的な解決策を導くための土台が整うと実感しました。実際の分析は、具体化・分類・比較を意識することで効果的に進められることが分かりました。 顧客への提案は？ お客様の問題解決に向けた提案においては、彼らが目指す姿勢が「ありたい」か「あるべき」かを正確に把握しながら対話することが大切であると感じました。企業の場合、あるべき姿の実現は緊急度や優先度が高く、迅速な対応が求められる一方で、ありたい姿の実現は長期間にわたる質の高い取り組みが必要な場合が多いです。そのため、状況に応じたアプローチの使い分けが鍵となります。 戦略の視点は？ 最後に、営業戦略を策定する際の分析の切り口についても考えさせられました。企業規模や自社シェア、業界内での立ち位置といった観点から仮説を立て、良い切り口と悪い切り口の違いを見極める方法について、今後さらに検討していきたいと思います。

データ分解で得られる新視点とは？ データを分解することで事象の解像度が上がることを学びました。データを単なる数字として見るのではなく、一手間加えることで新たな視点が得られます。例えば、データをグラフ化したり、割合を計算してみたりすることで、より深く理解できることが多いです。 データをどう分けるべきか？ データを分ける際には、定性的な仮説を持ち、複数の切り口から分解することが重要です。その際、MECE（もれなくダブりなく）の原則を活用すると効果的です。MECEを用いると、全体集合を部分に分ける（足し算）、事象を変数で分ける（かけ算/わり算）、あるいはプロセスで分けるという切り口が考えられます。 MECEの原則を実践するには？ 私はこの概念を知ってはいましたが、実際に分解をする際にうまくできていないと感じていました。切り口についても感覚に頼っていましたが、言語化された切り口を示されたことで、今後はそれを指針にできるようになったと感じています。 営業成果への応用とは？ 営業部門の成果の低迷や、良好な場合の要因を探るために、この手法が活用できると思います。プロセスで分解している部分はありますが、クライアントを特徴別に分けたり（足し算）、売上や利益率から分解する（かけ算/わり算）部分が不足していることに気づきました。これを行うことで、良い成果を上げた要因を特定し、勝ちパターンを見出すことができ、悪い時は修正ポイントを明確にして改善行動に役立てることができると思います。 人事課題の解析はどう役立つ？ また、人事課題の検討においても、従業員をMECEで分解し、課題点を探ることで、解決策を考えるのに役立てることができると感じています。 実践のための初めの一歩は？ 学んだことを実践に移すため、データの切り分けを実際に行う機会を持ちたいと考えています。現在、すぐに取り組むべき課題もいくつかありますが、データを全体的に捉えられていないものが多いです。まずはデータを集めることから始めなければなりません。そのために、どのようなデータが必要なのかを5W1Hを使って考え、それをMECEを用いて分解しようと考えています。

リーダーシップの違いは？ リーダーシップとマネジメントの違いについて学んだことは、両者の役割が明確に分かれているという点です。これまでマネジメント層がチームを率いると漠然と思っていましたが、実際には行動の原理や着眼点が異なり、双方の視点を均等に備えることが必要だと気づきました。 業績と関心の軸は？ マネジリアルグリッドの考え方では、業績への関心と人への関心という二つの軸で個々の志向性を捉える方法が、とても分かりやすいと感じました。これにより、メンバーが業務に対してどのような到達点を目指し、他者との協力をどのように考えているかを具体的に把握できるため、業務手順の具体的な指示を出すのはもちろん、より先を見据えた意識付けにもつなげることができると思います。 柔軟な対応って何？ また、パス・ゴール理論では、同じ部下であっても業務や環境が変わるとリーダーの対応も柔軟に変える必要があることを実感しました。指示された業務に対して、自ら提案を行うようになるまではしっかりとフォローし、部下が自身の方向性を確立したタイミングで一歩引いて進捗を見守る。こうした対応により、業務効率とメンバーのモチベーションの維持を両立できると理解しています。 部下支援の工夫は？ また、同じ部下でも環境や業務内容が異なれば、リーダーとして取るべき行動も変わるため、業務の進捗と並行して各メンバーが抱える課題や必要としている支援を常に観察し、状況に応じた適切な対応を心がけることが大切だと感じました。私は、業務遂行能力の高いチームに所属していることもあり、中期的な視点で課題を形成しながら、日常的なコミュニケーションを深め、必要なサポートが速やかに行える体制を整えたいと考えています。 板挟み時の対処法は？ プロジェクトのトップ層と現場の考え方に隔たりが生じ、自身が板挟みになる状況では、どのように振る舞うべきかが問われます。現場側の不満を共有することが多い一方で、その解決を求められることもあるため、個人としてではなくリーダーとして、どのようにメンバーと関わるべきか、今後の課題として真剣に向き合っていきたいと考えています。

仮説の設定と共有はどうする？ 「仮設の設定」 何が（what）、どこで（where）問題が発生しているのかという視点で考えることが求められます。その際、3Cや4Pのフレームワークを用いることで、網羅性を確保できます。自分自身の仮説を持つことも重要ですが、独りよがりにならないように、複数人で仮説を出し合うことが大切です。さまざまな視点で仮説を考えることで、より豊富な仮説を出すことができます。そして、その仮説がなぜ（Why）起こっているのかを考え、解決策（How）を導き出します。 仮説の検証はどのように行う？ 「仮説の検証」 解決策（How）として妥当かどうかを検証する際には、立証したい仮説に偏ったデータ収集は避けます。他の仮説を立証するようなデータも含めて、客観的にデータを比較することが重要です。これにより、仮説の説得力が強まり、仮説から導き出される結論（意思決定）の実効性も高まります。どんな単位を使ってデータを比較するのかや、主張したい仮説をいかに端的に説明できるかを慎重に考える必要があります。 データ分析で何を重視する？ 「仮説の共有」 特に組織においては、「問題解決の仮説」から導き出される「結論の仮説」を実行する際に、コミュニケーションの課題が発生します。自身の仮説を客観的に立証した上で、共有するための仮説を立てる必要があります。 自身の仕事の一つの課題として、ドライバーの待機時間の削減が挙げられます。得られたデータから平均値を算出し、標準偏差も計算します。そして、組織として持つべきKPI値（平均値・標準偏差）と比較します。そのうえで、KPI値未達の箇所（Where）に注目し、なぜ（Why）未達なのかを関係部門と数値を見ながら考えます。その後、仮説の設定（問題解決方法 How）を行います。 まずは、得られたデータから平均値と標準偏差を算出します。次に、得られた平均値が妥当なのかを標準偏差から検討します。標準偏差を悪化させている要因（外れ値）に注目し（Where）、なぜ外れ値が発生しているのかをプロジェクトメンバーと意見を交わして（Why）、直近で必要な対策（How）を考えます。

ニーズ特定の重要性とは？ 自身の営業活動に対して有益な内容だと痛感しています。 まず、ニーズの特定の重要性と難しさを強く感じています。ニーズを特定しなければならない重要性は理解しているものの、その特定が難しい理由が明確に言語化されている点が、自身の課題特定にとても役に立ちました。真のニーズを捉えられなければ、価格競争や的外れなプロモーションに陥ってしまいます。特に顧客自身が気づいていないため、単純な質問ではうまくいかない場合が多いです。一定水準の欲求が求められている場合、自身が何を＋αで求めているのか説明するのは難しいです。 どのようにニーズを捉える？ ニーズを捉える上での解決策として、顧客の気づいていない欲求を具体的に提示することが重要です。行動観察とデプスインタビューを組み合わせることで、お客様の思考や関心事をより深く理解することができます。 顧客ニーズに合ったネーミング 顧客ニーズを捉えた際の重要事項として、ネーミングが挙げられます。これは、顧客の関心どころを刺す表現を的確に選ぶということです。また、自社の強みを認識し、それを活用することも非常に重要です。 具体的な活用シーンを想定すべきか？ この内容は、日々の営業活動において具体的な活用シーンが思い浮かびます。例えば、企業課題についての経営ディスカッションを行う際、自身がその企業が目指すべき場所や道のりを明確に持てているかどうかという問いかけが重要です。美容師がお客様に対して「こんな髪型が似合うだろう」という仮説を持つのと同じように、成果のイメージをお客様に明確に実感させる提案を行えるかどうかが鍵です。定量的な情報がベストですが、定性情報でも具体的なシーンをイメージできる事例を共有することが重要です。 業界の変化をどう把握する？ さらに、業界の変化を踏まえて、お客様企業が今後どのような道筋に進むべきかの仮説を持つこともポイントです。業界動向の調査やお客様企業の市場環境の調査を行い、それに基づいた仮説を元にディスカッション機会を増やしていくことで、お客様の関心事に沿った仮説検証を行い、真のニーズを探索していけるようになります。

問題解決への焦りはなぜ？ 何か問題が発生すると、「すぐにどうすればよいか？」と考えてしまうことは、私自身にも心当たりがあります。なぜそのような思考になるのかを考えると、問題を早く解決したいという焦りや、楽に解決したいという心理が影響しているのだと思います。しかし、こうしたアプローチは直感に頼りすぎるため、必ずしも良い結果を生むわけではなく、改めてこのことを認識しました。 まずは、問題を正確に定義することが重要です。そして、「その問題はどこで発生しているのか？」「なぜ起こっているのか？」「どのようにすれば解決できるのか？」というステップを踏むことで、直感的な解決策よりも、より高い確率で適切な解決に繋がることを理解しました。 過去の対策とその反省 過去に、不具合が頻繁に発生するシステムがあり、そのとき私は「すぐにどうすればよいか？」を考え、対策を講じていました。具体的には、エンジニアの責任感を高めるために定期的に1on1を実施し、細部まで仕様を決めて実装の指示を出す、さらに実装とテストを別の担当が行うようにしていました。しかし、それらの対策を実施しても、不具合が改善されることはありませんでした。根本的な原因を特定しないまま対策を講じていたことが理由だと考えます。 問題の本質を捉え、「その問題はどこで発生しているのか？」「なぜ起こっているのか？」「どのようにすれば解決できるのか？」をしっかり分析することが重要です。そうすれば適切な解決策が明らかになり、問題が減らせるかもしれません。 効果的な解決策を学ぶプロセス 今回、より高い確率で適切な解決策を見つける方法を学ぶことができました。学んだステップを実施する際に、漏れや重複があると効果的な対応ができなくなることも認識しました。しかし、「問題を早く解決したい」という焦る気持ちや、「できるだけ楽に解決したい」という心理が強く働くと、再び「すぐにどうすればよいか？」と考えがちになるかもしれません。 最初は、課題解決に時間がかかることもあるかもしれませんが、まずは今回学んだ方法を実践し、継続することで問題解決の精度とスピードを高めていきたいと思います。

問題解決の問いは何か？ 戦略策定ケースを通じて、どのような問いを立てるべきかや、打ち手をどう打つかという貴重な経験を得ることができました。特に学びになったのは、まず最初に問いを立てることの重要性です。業績が伸びないといった大きな問題を解決する際には、問題の構成要素（単価、来店客数、店舗数など）の整理、いわゆる構造化と、自社の現状を把握することが必須です。その中で打てる打ち手を、分解した課題ごとに考えていくことや、状況によってイシューが変化することも学びました。 クライアント分析の着眼点 クライアントの状況を分析し、「何が課題なのか」を発見した上で打ち手を考案していく場面では、必ずイシューを押さえた上で打ち手を考案するように心がけます。また、自分自身もクライアントの就業環境に関するプロジェクトや幅広い年代の活躍を推進するプロジェクトに参加しているため、そこでの行動にも今回の知識を活用していきたいです。 会議でのファシリテーション術 会議のファシリテーションをする際もイシューの設定や、イシューを常に押さえていることが重要だと感じました。「このイシューで合っているか」を仲間と検証しつつ、意見や会話の方向性がイシューとずれている場合は修正するように心がけます。 情報収集の重要性とは？ 思考を始める際には、「イシューは何か」をまず考える癖をつけます。そのイシューが本当に適切かどうかの精度を高めるため、チームで情報共有しフィードバックをもらいながら仕事を進めることも重要です。適切なイシューの設定及び打ち手を特定するには、マーケット全体や自社の状況など多様な情報を持っている必要があると感じたので、これらの情報を積極的に収集する癖をつけること、「この情報がないと適切な問い設定ができない」という視点を持って問題解決に臨むことを意識しています。 打ち手を遂行する際の心得 実際に決定した打ち手を打つ際、行動の中で方向性が見えなくなることもあるでしょう。その場合、「このイシューに基づき、こういう効果を期待して行動している」という点を意識し直し、最後まで打ち手をやり遂げることが大切だと感じました。

分解手法の課題とは？ ロジックツリーについては知識があったが、「層別分解」や「変数分解」については理解が浅かった。このため、分解の方法に甘さがあったことに気づいた。MECE（漏れなくダブりなく）の原則に基づいて物事を分解しようとしていたが、ただ「その他」という項目を入れないようにしよう、「漏れなくダブりなくしよう」とするに留まり、実際には分析の観点で意味のある分解ができていなかった。「切り分けて意味のある分け方」ができていなかったのだ。 SFAでの運用改善策とは？ マーケティングにおけるリードから商談に至るまでの顧客属性や営業活動履歴について分解し、SFA（営業支援ツール）上で選択肢を設定している。しかし、これがMECEであったとしても、分析の観点で後々良い結果に繋がらない選択肢を設定してしまっていたと気づかされた。ルールとして運用に乗せているため現場には混乱が生じがちだが、説明を通して理解を得て改善していきたい。 問題解決に向けたステップ SFAでの選択肢に関して直近の課題については、以下のステップをとる予定だ。 1. 最適なSFAでの活動結果の選択肢を調整するため、これまでに蓄積された様々な結果を分解手法を用いて再分解する。 2. 修正点についてチームメンバーと意見交換を重ね、最終的な決定を行う。 3. 現場の運用に支障が出ないよう、営業メンバーに理由を含めて通達し、理解を得る。 冷静な問題解決が大切 また、今後自分が行う企画については、「問題解決のために必要なステップ」である「what（何が問題か）」「where（どこに問題があるか）」「why（なぜ問題が起きているか）」「how（どうすればよいのか）」をきちんと踏まえ、目の前に見えて重要そうな課題や感情論に走らず、冷静かつ客観的に根拠のある分析を進めていきたい。企画時点での分析をきちんと行い、その結果をまた分析することでPDCAサイクルを回すことを徹底したい。 説得力を高めるには？ 他メンバーに対して意見を出す際にも、上記の問題解決のステップを踏まえた説得力のある意見を出せるよう努め、納得を得られる形にしたい。

問題解決はどう進む？ 問題解決の方法として、「問題をステップに分け、結果（アウトカム）から逆算して分析する」アプローチは、限られた時間内で根本原因を明確にし、的確な打ち手を導くために非常に再現性の高い手法です。まず、期待する成果と実績値との差分を定量的に示すことで、組織内で認識を統一し、議論を「ズレの大きさ」に集中させます。次に、売上や費用などの成果指標を構成要素ごとにブレークダウンし、測定可能なKPIに紐づけることで、どの要因がどれだけの影響を及ぼしているかを明確にします。 分析はどこから始まる？ 続いて、結果側から検証する「バックキャスティング」の手法を用い、大きく乖離している指標から原因を順次掘り下げていきます。得られた要因に対し、具体的な仮説設定とデータによる検証を行い、優先度の低い仮説は省くことでリソースの無駄を防ぎます。最終的には、検証済みの根本要因ごとに、効果と実行容易性を考慮したマトリクス評価に基づき、短期および中長期の施策を整理してアクションプランに落とし込むことで、関係者の合意形成と継続的な改善につなげることが可能です。 損益分析で何が分かる？ また、事業別の損益実績表をもとにした問題解決にも、この「結果から逆算し要素を分解する」思考法は非常に有効でした。各事業の利益ギャップを数値で可視化し、売上要因や費用要因をツリー化して寄与度を算出することで、インパクトの大きい項目を即座に特定することができました。さらに、事業横断の共通課題と個別事業の固有課題を切り分け、優先順位を明確にした改善策を示すことで、部署間で共通のフレームで議論ができ、PDCAサイクルのスピードも向上しました。 改善策はどう組み立てる？ 今後は、四半期ごとに提供される事業別の詳細データを活用し、売上、費用、各KPIを要素分解することで目標との差分を定量化し、根本原因の特定を進めます。その上で、次の四半期において改善効果が大きい施策（価格見直し、顧客セグメント別プロモーション、コスト構造改革など）を優先順位付けし、スケジュールと責任者を明確にしたアクションプランを提案していきたいと考えています。