(8ページ目)

事業 ✕ 本

に関する学び

---

ビジネスメカニズムの理解とは？ ビジネスのメカニズムについては知っているものがほとんどでしたが、そのメカニズムがなぜ起きるのかを本質的に理解していたかと問われると、怪しい部分もありました。今回、改めて理解できたので良かったです。特に規模の不経済性についてはあまり考えたことがなかったので、誤った判断をしそうだと感じました。本質を理解することの重要性を改めて実感しました。 ネットワーク効果での注意点は？ また、ネットワーク効果の動画でも触れられていましたが、良いサービスでなければ広がらないという前提がある中で、今回のようなメカニズムを知っているからといって安易に表面的な判断をするのは危険だと感じました。 範囲の経済性はどう活かす？ 今回学んだいくつかのメカニズムの中で、特に範囲の経済性は新規事業開発の現場で新たなビジネスアイデアを創出する切り口になると感じました（特に人材資源の観点から）。一方で、新たに必要となるコミュニケーションにより生産性のない会議の時間が増えるといった弊害も考えられるので、そのバランスには注意が必要です。 自部門や他チームとの連携は？ 自部門ではビジネスアイデアを探索するチームや事業推進のチームがあるので、交流を図っていきたいと思います。同様に、他チームとの交流も積極的に行いたいですが、負担にならないような手段を取るつもりです。 メカニズムの前提条件を考えるには？ また、今回学んだメカニズム以外にもいろいろなものがあると思うので、メカニズムが発生する前提条件や要件を理解し、それを知識として蓄えるだけでなく、自社の事業にどう役立てられるかを考えたいです。最初は難しいかもしれませんが、他社がメカニズムをうまく活用している事例を参考にすることも重要だと思います。今回学んだ戦略思考については、ケースを動画や書籍で見ながら自身の学習を通じて理解を深めていきたいです。

顧客価値はどう捉える？ カフェのケーススタディでは、「顧客への価値を考える」という現業の企画・マーケティング要素が盛り込まれており、イメージがつかみやすかったです。この事例を通して、企業が提供する価値と損益計算書の読み方を意識するようになりました。 利益はどう違う？ また、「利益」と一括りにすると、どこで利益が出たのか、または損失が生じたのかが分かりにくいと感じました。5種類の利益（売上総利益、営業利益、経常利益、税前当期純利益、当期純利益）の違いを学ぶことで、それぞれの意味が理解できました。 複数事業の見方は？ 今回の事例はカフェという単一事業のみを扱う企業に焦点を当てていますが、実際には複数の事業を展開する企業も多いのではないかと疑問に思いました。財務三表の中では、PLは基本的に企業ごとに一つですが、複数事業で構成される場合、損益計算書の見方や事業（部門）ごとのPLの存在についても気になったので、復習時に詳しく調べたいと思います。追って、各部門ごとに作成される「部門別損益計算書」が存在するとの情報も得ました。 競合と自社はどう違う？ この学びは、企画立案時の事前調査や他社の分析と比較に活かしたいと考えています。企画段階では、すでに決まった予算の範囲内で進めることが多いですが、競合他社のPLを比較することで、どこで利益を生み出せそうかを意識し、費用投資を検討する視点が身につきました。同時に、競合他社とは異なる、自社ならではの提供価値を大切にしていくことも改めて認識しました。 業界特性はどう読む？ 今後は、競合他社のPLの確認と比較、さらには小売や製造など異なるビジネスモデル間でのPL比較を通して、それぞれの業界特性や提供価値を考慮しながらPLを見る習慣をつけるとともに、部門別PLがある企業と、1つのPLに集約される場合との違いについても確認していきたいと考えています。

仮説の見方は？ ビジネスにおける仮説思考について、まず複数の仮説を同時に考え、それぞれに網羅性を持たせることが重要だと学びました。仮説を検証するためには、適切なデータを取得して比較する必要があり、その際には何を比較指標とするのかを意図的に選ぶことが求められます。たとえば、残業時間の増加要因として故障対応の増加が疑われる場合、単に故障件数だけでなく、1件あたりの対応時間も合わせて評価することが必要です。 情報収集の意図は？ また、データ収集では意味のある対象から意見を聴取し、反論を排除するために必要な情報まで踏み込むことが重要です。さらに、実際のビジネス現場では、3Cや4Pといった分析の枠組みを活用して具体的な仮説を立てることで、解像度が高まり、個々の仕事に対する検証マインドや説得力が向上するほか、ビジネスのスピードや行動の制度が改善されることが分かりました。 過疎地域の課題は？ 一方、過疎地域への移住促進においては、雇用の創出が鍵となります。人口が5000人以下の市町村では、産業の集積が不十分なため、相応の所得を得られる雇用を生み出すには、行政が主導して仕事づくりを進める必要があります。こうした雇用創出の一策として、総務省が制度化した仕組みがありますが、現状では本県で十分な成果が上がっていません。 事業展開のヒントは？ この原因を明らかにするために、どのような業務に何人派遣しているか、また仕事の切り出し方についてデータを収集し、市町村担当者と情報を共有することが今後の事業展開のヒントになると感じました。現在、管内の1市町村で既に事業が展開されており、協力体制の可能性を検討しています。また、他の市町村でも類似の事業設立が検討されているため、たとえば損益分岐点を意識した事業計画の作成方法をケーススタディとして示し、過疎地域の課題解決につなげる取り組みを進めたいと考えています。

対話で課題は明確？ 事業開発や組織開発のコンサルティングを通じ、クライアントとの対話を重ねながら課題整理と解決策の提案に取り組んでいます。クライアント自身が認識している課題の背後にある本質的な問題を引き出す点について、まだ改善の余地があると感じています。表面的な言葉に頼りすぎると根本的な課題が見落とされることや、既存のフレームワークに依存することで柔軟な思考が制約される場合もあると実感しました。また、クライアントの独自の組織文化や意思決定の仕組みにより、提案した施策が実行に移されにくいという状況も認識しています。 新たなアプローチは？ 対話を通して課題を整理し、本質に迫ろうとする姿勢は評価に値します。今後は、既存の枠組みから一歩踏み出し、自由な発想を取り入れることで、より深い洞察を得るための新たなアプローチや質問方法を模索したいと考えています。クライアントの組織文化に合わせた提案を行うには、状況に応じた工夫が一層重要となると感じます。 実行策はどう進む？ 理想的な状態として、クライアントの表面的な課題だけでなく、その背景にある本質的な問題を整理し、実行しやすい施策を提示することの大切さを再認識しました。デザイン思考の「共感」を深めるとともに、クライアントの視点で課題を定義する力を高めることを目指すとともに、柔軟な思考を実現するために、状況に応じたフレームワークも効果的に活用できるよう努めたいと考えています。 何が本当の問題？ 課題定義のプロセスにおいて、何が本当の問題なのかを見極めることの重要性を改めて実感しました。クライアントの発言をそのまま整理するのではなく、その背景にある思考や感情、組織の制約を深く理解しながら、適切な問いを立てることこそが真の課題解決につながると感じています。今後もこれらの視点を大切にし、より本質的な課題解決を目指して取り組んでいきたいです。

データはどう見切る？ データの切り方によって、同じ数字でも見える課題や傾向が大きく変わることを実感しました。目的を明確にして「何を見たいのか」を意識した切り分けを行うことで、漠然と眺めるだけでは気づけなかった本質が浮かび上がり、無駄を省いた的確な分析が可能になると感じています。 MECE活用は有効？ また、MECEの考え方を取り入れて整理することで、重複や見落としを防ぎ、全体像を正確に把握できるようになりました。その結果、何が起こっているのか、どこに手を打つべきかを論理的に説明でき、相手にも納得してもらいやすくなると学びました。 支援でどう効果発現？ たとえば、新規事業の構想支援では、顧客層、提供価値、チャネル、収益構造などの視点で情報を整理することで、情報の抜けや重複を防ぎ、相手の納得感を得て意思決定をスムーズにする効果を実感しました。 組織開発の整理法は？ また、組織開発の現場では、ヒアリングした内容を「構造」「風土」「スキル」「制度」といった切り口で整理することにより、課題の全体像や優先順位が明確になり、具体的な施策立案につながっています。 研修・講演はどう整理？ さらに、研修や講演の場面でも、参加者にとって複雑なテーマを目的に沿って段階的に分解して提示することで、理解と納得を引き出す効果がありました。オンラインでのクライアントとの対話やレビューの際にも、現在の視点や抜け漏れ、そして本質を可視化することで、共通理解と納得感のある議論が進められると感じています。 学びを今後どう活かす？ 今回学んだ「切り口の工夫」や「MECEの視点」は、事業開発や組織開発の現場で、初期の仮説立てからヒアリング結果の整理まで非常に役立つと実感しています。今後はこれらの手法を意識的に活用し、ツールを組み合わせながら日常業務に継続的に取り入れていきたいと思います。

エンパワメントって何？ エンパワメントとは、リーダーが目標達成を促すため、組織のメンバーに自律的に行動する力を与える手法です。命令管理型とは異なり、エンパワメント型では目標の明示と必要な支援をもって各人に権限を委ねることで、組織全体のパフォーマンス向上を狙います。 6W1H視点は必要？ 目標設定においては、計画が具体的で「6W1H」の視点が揃っていることが重要です。良い目標には、意義・具体性・定量性・挑戦の要素が備わっており、設定プロセスに本人が参加することで、より納得感のあるものになります。 仕事委任の注意は？ 仕事を任せる際の注意点としては、期待する成果やアウトプットのイメージを明確に伝えること、そして目的達成に向けた具体的な工程やマイルストーンを確認することが挙げられます。さらに、各メンバーがその業務に必要なスキルや時間、意欲を持っているかを把握し、問いかけを通じて自ら決断し発言できるよう促すことが、コミットメントの向上につながります。 目標意義は再確認？ また、目標の捉え方はメンバーごとに異なる可能性があるため、チーム内で改めて目標の意義を問い直すことが必要です。自分たちの業務を怠った場合に誰にどのような影響が出るのか、またチーム目標が事業全体のゴールにどう結びついているのかといった点を再確認し、定期的な振り返りの機会を設けることで、常に目の前のアクションが目標に沿っているかをチェックするとよいでしょう。 定例会議は何を？ 次回のチーム定例では、期初に設定したチーム目標の意義を再確認し、事業目標との関連を明確にする予定です。さらに、月次の振り返りの中で目標の達成度や事業貢献度を評価し、今後の意識と行動を最適化していく取り組みを行います。目標設定の際には、私がすべて決めるのではなく、メンバー自身が考え、決定できるよう問いかけを重視しています。

本質を見極めるには？ 本質を捉え、物事のメカニズムを理解することが、コスト削減や効率向上につながる重要なポイントであると感じました。特に、累積生産を通じた習熟効果の実感や、経験曲線の効果が企業の競争力に直結する点は大変興味深いです。 経験曲線はどうなの？ まず、経験曲線（習熟効果）については、累計生産量が増えることで１個当たりのコストが低下する一方、いずれはその効果が薄まることに留意すべきと感じました。市場成長期において、ライバルよりも多くの経験を積むことは、先行して習熟効果を享受する上で非常に大切です。ただし、急激な技術革新がこの効果に大きな影響を与える場合もあるため、変化の予測と経営の対応が求められます。 資源活用はどうなる？ また、既存の資源を複数事業で活用する範囲の経済性も、コスト削減に寄与する重要な要素として捉えています。人材や管理、販売などのシナジーが発揮されれば、単独で事業を行うよりも効率的な運営が可能になります。ただし、製品や事業が多様化する過程で、逆に効率が低下する「範囲の不経済」にも十分注意する必要があります。 参画効果はどうか？ さらに、ネットワーク経済性の視点からは、参加者数が増えることで便益が飛躍的に向上する仕組みを作ることが魅力的だと感じました。現在、新規アプリケーションの開発を進めており、参画者の増加から生まれる正のフィードバックを活用し、利便性向上につなげる仕掛けを検討中です。KGIやKPIによる効果測定も考えていますが、具体的なフィードバック機構は今後の課題として形にしていきたいと思っています。 変化にどう対処？ このような視点を持つことで、時代やビジネス環境の急激な変化に柔軟かつ迅速に対応できるのではないかと改めて認識しました。なお、通常の業務の中でシナジーを発揮できた実例があれば、ぜひ共有していただきたいです。

意思決定はどのように？ ジレンマに直面した際の意思決定プロセスについて、具体的な手順を学びました。仮説を立て、その仮説に基づいてデータを収集し、最終的な結論につなげる基本的なプロセスが身についてきたと実感しています。特に、ある教育機関で見られた事例―忙しさから採用候補者の面接時間が確保できない一方で、面接を行わなければ生徒からの不満が蓄積し、経営に悪影響を及ぼす可能性がある―は、自分がスケジュールを詰め込みすぎている点に気づかされる貴重な経験となりました。講義の冒頭で「データ分析においては、何を目的とするかが極めて重要である」という話を聞いて、改めてその本質に立ち返る機会となりました。 人口減少策をどう見る？ 人口減少対策においては、何をもって効果とするか判断するのが難しく、一見、あらゆる施策を試すような印象を受けますが、実際にはリソースが限られているため、何を課題として捉えるかが大切です。今一度、どのような仮説を立て、どんな事業を展開し、結果をどのように検証するかという一連のプロセスについて考え直す必要があると感じています。最近、ある地域の各自治体が実施する政策の一部を説明変数として、UIJターンに影響を与える要因を分析した論文に触れる機会がありました。施策分野ごとに縦割りで考えがちな現状に対して、異なる組み合わせが流入人口に与える影響を示すデータに、非常に新たな視点を得ることができました。 データ調査の下準備は？ 自力で高度な分析を行うには限界があるものの、まずは地域内の市町村が実施している政策を類型化し、その一覧を作成するなど、データによる調査の下準備が可能だと考えています。具体的には、関係人口や交流人口を創出する施策、雇用創出に関する施策、住居に関する施策、さらに子どもや子育て支援に関する施策について整理し、評価データをまとめていく予定です。

分析と課題の関係は？ 今週の学びでは、これまでの講義全体を振り返る中で、改めて以下の点の重要性に気づきました。まず、分析とは比較を通じて違いを明確にする作業であること。そして、問題解決には「What（何が問題か）」、「Where（どこに問題があるか）」、「Why（なぜ問題が起きたのか）」、「How（どう対応するか）」という4つのSTEPがあり、この順に検証することで、チーム内で適切な意思決定や対応策の精度向上につながるということです。また、仮説思考の重要性も学びました。一方で、仮説にとらわれず現状のデータから何が分かるのかを整理する必要性も感じました。 目的は本当に何？ これまでデータ分析＝分かりやすく加工する技術（プレゼンテーション資料や表計算ソフトのスキル）と捉えがちでした。しかし、本講座を通して、何よりも分析する「目的」が重要であり、見せ方や手法だけでなく本質に気づくことができました。 データから何が見える？ 現業では直接データを加工する機会は少ないものの、提示されたデータから「なぜこの課題意識を持ち、どのように分析したのか」という分析者の視点を意識して読み解くことが求められています。また、クリエイティブ業務においては、どうしても「HOW」から入りがちなチームメンバーに対し、この問題解決のSTEPを活用して共通の目線を持つことが有効に感じられます。 仮説も大切なの？ さらに、新規事業の立案時にも、従来のフレームワークに加えて仮説思考を取り入れ、「データを分け、整理し、比較する」という基本事項を怠らず進めていく重要性を実感しました。 実践はどう進める？ 実際に問題解決のSTEPを業務で取り入れ、チーム内での情報共有や課題の整理を通じて、よりシャープな打ち手（How）を見出すための一助になっていると感じています。

ユーザー感情を徹底理解するには？ ペインポイントを探り、ゲインポイントに転換するためには、ユーザーの本当の感情を徹底的に理解することが重要です。ユーザーの行動を観察し、カスタマージャーニーを作成することで、彼らのニーズや問題をより深く探ることができます。 観光アプリを改善するには？ 現在、観光案内配信アプリの事業企画に取り組んでいますが、同僚からは「Wikipediaで十分なのでは？」という意見も出ています。そこで、真のペインポイントを見つけ、ゲインポイントに変える方法として、以下を試してみることが推奨されます。 まずは、仮説に基づいたカスタマージャーニーを作成し、行動観察を通じてユーザーの行動を詳細に調査します。具体的には、旅行中にスマホを使っているユーザーが何に困っているのかを直接聞いて確認します。その情報を基に、ユーザーが欲しい情報をスマホが自動的に提案した場合の価値を考え、その場でユーザーに確認することで、ゲインポイントに変換していきます。このようにして得られた情報を基に、カスタマージャーニーを定期的に更新していくことが重要です。 プロセスを進める準備は？ 実際にこのプロセスを効果的に進めるための準備事項としては、次のようなステップが挙げられます。まず、仮説を立てたカスタマージャーニーを作成し、人々の意見を取り入れながら書き足していくことです。それから、行動観察の対象となる外国人観光客が集まる場所で調査を行い、ペインポイントの種を見つけます。この段階では、旅行中の問題をスマホで確認した際の仮説も準備しておきます。さらに、利便性や操作感など基本的な価値を満たし、期待されるコンテンツや品質水準を徐々に向上させることで、価値を提供します。そして、これらの行動観察の成果を反映して、カスタマージャーニーを逐次更新していくことが求められます。

データ分析で解像度を高めるには？ データは受け取ったままではなく、一手間加えることで解像度が上がります。絶対値だけでなく、相対値でも数字を出して比率を確認し、数字はグラフ化することで視覚的に課題を見つけやすくなります。また、取り扱う情報が売り手側か顧客側かで分析の視点が変わることを認識しておくことが重要です。 偏りを防ぐためにはどうする？ 基本的に売り手側の情報から分解することが多かったため、偏った視点だということを意識しなければなりません。切り口は時間、人、手段など様々な角度から分解し、可能な限りMECE（Mutually Exclusive, Collectively Exhaustive）で分解することで、ダブりなくモレなく網羅的に分析が可能になります。 新たな課題を発見する方法は？ 事業部の売上を分解する機会がよくありますが、売り手側の情報に偏らないように注意が必要です。慣れた分解手法を使うことが多いため、異なる視点や切り口、深掘りをすることで、今まで見えていなかった課題を見つけることができるでしょう。 分解のブレを防ぐには？ 事業部の売上や部署の売上、メニュー毎の売上、顧客毎の売上など、分解できそうな要素は多くありますが、まず最初に全体の定義を決めることで分解のブレを防ぎ、有効に活用していくことが大切です。毎週や毎月のように分析を行う機会があるため、週報や月報でこれまでと違った切り口で分解を試みてみようと思いました。 異なる切り口での分析の効果は？ これまで「課題はこれだ」と決めつけていた部分も多かったため、本当にそうか疑い、別の切り口で分解することで新たな課題を特定できると感じています。早速今回の週報から分析と分解を活用し、全体の定義を決め、MECEで考えるよう心がけ、ダブりやモレのない進行を目指します。

P/Lの基礎はどう見る？ 先週、P/L（損益計算書）の基本的な理解が大切であると学びました。特に経常利益について、これは持続的に利益が出るかどうかを測る指標であり、本業の儲けに加えて財務活動での収益や費用が常に発生するという基本的な認識を持てたことが、私にとって大きなプラスとなりました。 原価率はどう変化？ 次に、売上原価率について、「原材料費が高くなっているのか、それとも原価率が高い商品が売れているのか」といった視点が学びとなりました。売上高が伸びた際には、原価率の変動原因を細かく見て、売上を形成する製品に基づいた戦略を立てることが重要だと感じました。また、当たり前のことではありますが、販売価格が低ければ原価率が上がる（クーポンによる安売りなどが原因）という点にも気付かされました。事業計画を達成するためには、利益を確保しつつ売上を伸ばすことが重要であると再確認しました。 取引先のP/Lって？ そして、実際に取引先や競合他社のP/Lを読み解くことに挑戦したいと考えています。具体的には、営業外収益や費用がどの程度あるのか、売上原価率が企業や年度ごとにどのように変化し、何がその原因であるのかを理解し、それが戦略にどのように結びついているのかを把握したいです。また、新聞で最終利益が報じられた際に、売上総利益、営業利益、経常利益の中でどこが影響してその結果が生まれたのかを確かめたいです。 IR活用は確実？ これを実践するために、11月に決算が発表された取引先企業のIR（インベスター・リレーションズ）を確認し、売上総利益、営業利益、経常利益の各利益率を同業界の平均や他社と比較することを毎週行いたいと考えています。この取組は、異なる業界である建設、エネルギー、人材業界から各1社ずつ選び、競合他社も含めた計6社を対象としています。