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実施

に関する学び

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比較の本質って何？ これまでのデータ分析において、私は「分析の本質は比較である」という点を十分に理解していなかったと感じています。適切なデータ選定ができず、チーム内で議論する際にも目的が曖昧であったため、集合データをそのまま使ってしまい、結果として具体的な結論に至らなかったケースが多くありました。 仮説は本当に必要？ また、分析はあくまで目的を達成するための手段であるにもかかわらず、そのプロセスにおいて「仮説を立てる」という基本的なステップを十分に意識せずに進めてしまっていたことも大きな問題でした。 分析準備は万全？ こうした経験から、まずデータ分析に入る前の準備段階を丁寧に実施することの重要性を痛感しました。具体的には、分析の目的を明確にし、仮説をしっかりと立てること。そして、分析の途中で常に最初の目的に沿って進んでいるかを確認する習慣が必要であると感じています。 依頼目的は明確？ 業務の現場では、依頼元が提示する抽象的な目的に基づいて競合や市場の動向、新たな開発分野の抽出などが求められる中、漠然とした依頼内容のままで分析を進めてしまうケースがあります。その結果、得られたデータが本当に必要な情報を反映しているのか疑問が残る場合があり、依頼元側も求める結果が得られていないと感じることが少なくありません。 質向上の秘訣は何？ 今回学んだ内容は、まさにこうした状況で活かすことができると考えています。相手が何を知りたいのか、抽象的な目的を具体的に落とし込み、既知の情報などを基に仮説を立てることにより、アウトプットの質を向上させられると実感しました。また、個人としてだけでなく、チーム全体で取り組む際には以下の点を共有し、実践していくことが重要です。 チーム内の確認はどう？ まず、分析の目的を明確にし、チーム全体で統一した見解を持つこと。次に、分析前に十分な仮説を立てること、現状を正確に把握すること、分析対象のデータが適正かどうかを確認すること。そして、分析の途中で常に最初の目的に沿っているかどうかをチーム内で確認し合うことが大切だと考えています。

分解という手法を学ぶ 与えられたデータをどのように活用するか、数字を味方にする「分解」という手法を学びました。情報を鵜吞みにするのではなく、手を動かしグラフ化するなどの簡単な工夫で、新たな分析・類推の元となることを再認識できました。 分解のポイントとは？ 分解の方法にはいくつかのポイントがあります。基本として、MECE（モレなく、ダブりなく）を目指すこと。そして全体の範囲を明確に定義することで、精度が増すと感じました。層別分解（例：年代別）、変数分解（例：売上＝単価×個数、どこが増減したか）、プロセス分解（例：入店⇒退店のプロセスで分ける）などの手法が紹介されましたが、感覚ではなく一つ一つ丁寧に試行錯誤することで、結果に繋がる可能性が広がります。仮に結果が出なかったとしても、その切り口に変化がないという情報が成果としてあり、失敗ではないと認識を新たに持つことができました。 MECEと分解方法の実務応用 業務上、様々な数値を取り扱う機会があります。新規業務のフロー作成時や集計業務、既存のルーティン業務に関しても、MECEや分解方法を意識することで、データの抽出方法が変わると感じました。 ミーティングでの分解活用法 新規業務フローのデータや数値取り纏め方法をMECE、分解方法を意識しながら切り口に変化をつけて分解を繰り返し、現状気付けていない数値の傾向や改善策を用意し、関係各署に意見具申していきます。ミーティングの機会も多いため、事前に議題を確認し自身の提案パートに関してはMECE・分解方法を意識し、他に懸念材料や他の提案方法がないかを模索する癖をつけます。 ルーティン化するための工夫 癖付けを具体的に行うため、項目ごとに分解方法をルーティン化します。まず全体の範囲を定義し、5W1Hで問題点を明文化し、分解方法と切り口を選定、MECEを意識して内容を再確認します。これを最低2往復行います。 方法の変化と学習の進捗 最適解とは思いませんが、反復トレーニングの一環として上記手法を学習期間中に実施し、途中で方法も変えていく予定です。

価値観をどう見直す？ 実践演習を通じて、自分の仕事に対する価値観を見つめ直す機会となりました。特に「愛他性」「社会的交流性」「社会的評価」を重視していることに初めて気づくことができ、体系的に学ばなければ気づかなかったであろう自分自身の特性や、仕事に対する価値観が人それぞれであるという実感を得られた点は大きな学びだったと感じています。 キャリアの見極めは？ 一方で、自分のキャリアアンカーを一つに絞るのは難しいと感じましたが、セルフイメージと向き合う中で、やっとのことで「特定専門分野・職能別コンピタンス」が自分にフィットするという結論に至りました。他の人にインタビューしてキャリアアンカーを確認するのはハードルが高いと感じるため、今後は課内の会議などで実践する機会を設けてみたいと思っています。 サバイバルの必要性は？ また、キャリア・サバイバルは極めて重要なテーマだと感じました。創設から6年目を迎えた組織は、近年の人員増加や環境の変化、テクノロジーの進化などにより、仕事のやり方も大きく影響を受けています。そのため、組織全体としてキャリア・サバイバルを考える必要性が高いと実感しました。自分自身のキャリアアンカーを理解することは、課内のメンバーが自信を持って仕事に取り組むための基盤となるため、これをテーマに講義を実施し、アウトプットを通して知識を定着させていきたいと考えています。 来年度計画は？ 加えて、来年度の組織のOSTおよび人員構成の最適化を検討する上でも、キャリア・サバイバルの視点は大いに役立つと感じました。今期中に取り組みを開始し、その成果を上長にレポートしながら、来年度の計画の素地としていく予定です。また、「キャリアアンカーとは？」という内容は、4月から5月頃に自組織向けの講義として実施し、新年度に向けて課内のメンバーが自身の仕事観を再確認し、意欲を高めるタイミングとして活用したいと考えています。さらに、キャリア・サバイバルに関しては、3段階のステップで取り組む計画であり、各ステップに1か月から3か月の目標を設定しながら進めていきたいと思います。

データ収集の視点は？ これまで、自身の仮説を実証するためにデータ収集に終始していたことを痛感しました。仮説以外の視点でどのようにデータを集めるべきかが分かっていなかったため、今回「仮説を考えるためのフレームワーク」を学び、今後のデータ分析に活用できると感じました。また、ある仮説に対して別の仮説が成立する可能性への反論を防ぐため、複数の仮説を異なる切り口で立てることの重要性を再認識しました。たとえば、■３C（Customer＝市場・顧客、Competitor＝競合、Company＝自社）や、■４P（Product＝製品、Price＝価格、Place＝場所、Promotion＝プロモーション）を利用する考え方は、データ収集の際に既存データのみならず、新たなアンケートやインタビューを通じた情報獲得にも役立ち、説得力のあるデータを生み出すための行動力が養われたと感じています。 社内参加の課題は？ また、社内で実施している任意参加のセミナーや施策について、毎回参加する社員と全く参加しない社員の二極化が進んでいる現状を踏まえ、より多くの社員の参加を促すために、３Cや４Pの視点で検討を行いたいと考えています。具体的には、■３Cでは、Customer（市場・顧客）として社員、Competitor（競合）として同時開催予定のイベントの有無、Company（自社）として社員のニーズが満たされているかを検討し、■４Pでは、Product（コンテンツが社員のニーズを満たすか）、Price（参加に見合う価値があるか）、Place（開催方法が参加しやすいか）、Promotion（社内への情報周知が十分か）といった観点で施策の企画を進めます。 意見共有はどう？ まずは、今回の学びを一緒に企画・運営するメンバーと共有した上でディスカッションの場を設け、これまでの検証に不足していた視点やデータを補完します。特に、本社以外の全国の拠点の社員にとっては日々のコミュニケーションが行き届いていないため、インタビューなどを通じて意見を聴く機会を設け、次年度に向けた施策の改善に努めたいと思います。

戦略の独自性はどう考える？ 戦略には独自性の強みが必要だと感じています。私は目的意識を持って、ゴールに向かって最短かつ最速の道筋を意識して取り組んでいました。しかし、自分自身や自社の強みを生かしつつ戦略を立てることについては不安が残っています。授業中に取り上げられた大学受験の例を思い出すと、将来何を目指すか、そしてそのゴールに到達するためにどう勉強すれば良いのかまでは考えていたものの、登場人物の強みやどこを伸ばすのかという視点が抜けていたと感じました。 強みと弱みの使い方はどう？ 今後は、戦略を立てる際に、強みを発揮できる場面を意識して、その視点を組み込むようにしたいと思います。そして、弱みをどうカバーするかという対処法も考慮し、MECE（Mutually Exclusive, Collectively Exhaustive）を徹底します。まずは、自社の強みと弱みを言語化する必要があります。また、このやり方を本講座で学んでいきたいです。 新規事業の実現方法は？ 新規事業の立ち上げにもこの考え方を活用できると感じています。まだ会社が立ち上げ初期の状態にあり、ほぼ全てが新規事業に該当しますが、どうしても短期の利益を優先してしまうことがあります。しかし、中長期の利益を挙げるためには、戦略的に何を取り組むか、何をしないか（しないことを外注する選択肢も含めて）を決め、強みをどう伸ばすかを考えます。特に、現在の課題としては、やらなければならないことが多すぎて余裕がありません。そのため、まずは以下の視点で取捨選択する必要があります。 ・本当にそれは自分がすべきことなのか？ ・外注できる業務はないのか？それを生成AIなどのツールを使って最小コストで行えないか？ ・その仕事がレバレッジが効くものであるか？ 具体的な行動としては、以下を実施します： - 先に挙げた項目の観点で業務を整理する（11月中）。 - 自分がやる必要のない業務は外注し、外注先の選定や生成AIの活用を行う（12月中）。 - 改めて自社の強みと弱みを明文化して、Notionに書き起こす（12月中）。

既存商品の強みは？ 教材で紹介されたある企業の事例を通して、既存商品の強みを活かしながら新規顧客獲得を図る手法を学びました。具体的には、自社商品の特徴の中から2つの軸を設定し、その軸に基づいてポジショニングマップを作成することで、競合との差別化ポイントを明確にできる点が効果的であると感じました。また、「S（セグメンテーション）、T（ターゲティング）、P（ポジショニング）分析」のうち、SとTは受講前から理解しており、従来の業務でも活用してきたため、本講義でPの重要性を再認識できたことは大きな収穫です。 ペルソナの再評価は？ これまでは、狙いたい層から逆算してペルソナを構築し、市場のセグメンテーション、ターゲティング、さらに広報施策へと展開する流れで進めていました。しかし、定期的なポジショニング分析を取り入れることで、ペルソナを再評価し、複数のペルソナやポジショニングマップを保有できることが分かりました。それぞれのターゲットに応じた訴求ポイントを明確にすることで、同一商品から多様な顧客の獲得につながる可能性があると考えています。 学生募集の戦略は？ また、学生募集の広報活動における一例では、近年新設された学部を含む、さまざまな学部での募集戦略が検討されています。従来は、情報系志望者や理系学生をターゲットとし、WEB広告やDM施策を中心に実施していました。しかし、競合と比較した場合、自学における「少人数指導」や「統計学・経営系科目の充実」といった強みを活かすことで、理系や情報系に興味はあるものの理数科目に苦手意識を持つ文系学生にも響く広報が可能になると考えています。 競合校調査はどう？ まずは、ポジショニングマップを作成するために丁寧な競合校調査を行い、その仮定を裏付けるデータを確認することが重要です。これが実現すれば、ターゲット別の媒体制作の提案がよりスムーズに進むと考えます。また、情報学部だけでなく、経営、国際、看護など他の学部においても同様に競合校調査を実施することで、自学全体のターゲット層をより広げていくことができると期待しています。

方向性はどう決める？ 現場の課題改善のため、日々ブレインストーミングを実施しているものの、方向性が定まらず意見が偏ったり、アイデアがなかなか出にくい状況に陥ることがありました。そこで、今回、SCAMPER法をはじめ、シナリオ法やペーパープロトタイピングを用いて、カスタマージャーニーマップを想定しながらアイデアを考える手法を学びました。単に感覚任せでアイデアを募るのではなく、明確な視点を示しながら進めることで、より多様で有効なアイデアを導き出せることを実感しました。 実践はどう活かす？ 実践演習では、まずSCAMPER法により概念的・多角的な視点からアイデアを出し、その後、技術的な実現可能性に着目したアイデア出し、最後に実現方法に焦点を当てたアイデア出しという流れで進めました。SCAMPER法は、直接的なアイデアが引き出しにくい場合でも、さまざまな視点を提供することで、思わぬアイデアを引き出すきっかけになると学びました。また、この方法により、メンバー間のバイアスによる意見の偏りも低減できる点が大きな収穫でした。 実現法はどう見える？ 技術面で「どのように実現できるか」を考える過程では、SCAMPER法だけでは出なかった具体的なアイデアが登場し、視点の転換がアイデアの幅を広げる効果を実感しました。この視点の変化が、より実現性のあるアイデアを導く鍵であると感じました。 他部門との協力は？ さらに、実現方法の検討段階では、他部門や他社との協力を視野に入れることで、課題を再確認し、より適切なアプローチが可能になると学びました。これにより、議論の幅が広がり、現状の課題に対して新たな解決策を見出す手法として非常に有意義であると感じました。 製品開発の秘訣は？ また、製品コンセプトを考える際には、バリュープロポジションの明確化が不可欠であると再認識しました。万人にウケるものづくりは難しいかもしれませんが、企業の理念を大切にし、ターゲットを明確にすることで、より良い製品開発が実現できると学び、今後の実務に積極的に活かしていきたいと考えています。

仮説検証はどうすべき？ 問題を特定した後、解決プロセスでは、網羅的な仮説を立てた上で条件をそろえ、比較検証を行う必要があります。同時に、データを収集しながら根拠を明確にする手法も有効です。 上司の指摘は何を示す？ また、講義中に説明された内容ではありませんが、課題を進めていく中で思い出した上司の指摘が印象に残っています。上司は、データから状況を読み解く際、さまざまな項目を網羅することは大切ですが、事実と推測を明確に区別すべきだと述べていました。実際、読み取った情報が事実であれば仮説の妥当性を確認できますが、もし推測であれば話が大きく変わるため、この点には十分に注意が必要です。 根拠データはどう確保？ 社員の要望をアンケート結果から読み解く場合は、ひとつひとつの事象に対して根拠となるデータを具体的に示すことが求められます。たとえば、「この部分からこういうことが読み取れる」といった説明が必要です。 低正答率の真因は？ また、教育受講者に実施する理解度チェック問題で正答率が低かった場合には、単に「理解不足だから」と結論付けるのではなく、問題解決プロセスを分解して検討することが重要です。具体的には、社内教育における教材とチェック問題の内容の齟齬、チェック問題自体の意図が上手く伝わらなかった可能性、あるいは回答者側の問題（例：注意不足）など、課題が生じたプロセスを一つひとつ切り分けて検証する必要があります。 ヒヤリハットの要因は？ さらに、6月からは昨年度まとめたヒヤリハットに関するデータの分析が開始されます。ここでは、会計処理中に「冷やっとした」や「ハッとした」といったミスにつながりかねない状況を取りまとめています。データ項目の数や回答レベルが一定でないため仮説を立てるのは難しいですが、ロジックツリーを活用して全体を網羅的に整理し、what（何が）、where（どこで）、why（なぜ）、how（どのように）という観点から現状を整理し、考えの根拠を丁寧に示しながら、最終的にはhowの提案に結びつけていく方針です。

データ分析はなぜ？ 目的達成や問題解決のための有効な手段として、データ分析の重要性を改めて実感しました。適切な分析には、単にデータを眺めるだけでなく、比較を伴うことが必要です。比較する際には、目的から導かれる仮説に基づいてデータ収集と検証を行う方法や、さまざまな視点―インパクト、ギャップ、トレンド、ばらつき、パターン―をもとに状況を把握する方法など、多様な手法があります。グラフや数値、数式などのアプローチによって、得られたデータに説得力を持たせることができます。 情報収集はどうする？ また、データ収集には信頼性の高い情報元の活用が欠かせず、単に情報を得るだけでなく、目的に合わせて手を加えることが求められます。実際の現場では、現地調査や見学、アンケートによる意見収集、またはテスト実施など、さまざまな方法を組み合わせることで、多角的に状況を把握し、設問の設計にも特に注意が必要であると感じました。 売上はどう捉える？ 業務においては、売れている商品と売れていない商品の把握がまず基本となります。売れている商品の魅力を分析し、その傾向が同じ商品群に見られるのかを比較することで、機会損失を防ぐ狙いがあります。一方、売れていない商品については、取扱いの見直しが必要かどうか、同様にデータを用いて検証することが重要です。 売りたい商品ってどう？ さらに、売りたい商品の特徴を明確にするためには、仮説をもって比較対象を選定し、データ分析を実施することが説得力を高めるポイントです。また、食品業界のように実績だけでは見えにくいトレンドも存在するため、ニュースや人々の動向に敏感にアンテナを張りながら、時系列にも留意して傾向を把握する必要があります。 課題解決の本質は何？ 仕事の本質は問題解決にあると感じる一方で、ほとんどの業務は何らかのデータに基づいて進められており、その分析が出発点となっています。設問設計には難しさを覚える部分もあるため、より適切かつ効率的な方法について学ぶことができれば、今後の提案や業務改善に大いに役立つと考えています。

戦略思考の気付きは何か？ 今週の戦略思考で一番気付かされた点は、差別化された状態をいかに維持し続けられるかという点です。あるひとつの時点で見れば、当然新製品を導入するタイミングは自社有利に働きますが、顧客課題を解決できるものであれば、競合も同様のサービスや商品を提供・追従してくる可能性が高まります。そうなると競争の均衡が生じ、価格競争に陥りやすくなります。 継続的な競争優位性はどう維持する？ 継続的な競争優位性を維持していくためには、本当の意味での自社の強みを理解し、その強みを生かす必要があります。それが製造ノウハウや技術力であるか、優れた営業スキルを持った人材か、過去に権利化された特許かもしれません。自社に関しては当然一番情報にアクセスしやすい立場にあるので、その強みをしっかりと見極め、いかに競争優位性を維持できるかをデザインしていく必要があります。デザインの見直し頻度も含めて戦略立案・推進していきたいと考えます。 自社の歴史から学ぶ方法は？ 自社の歴史を振り返り、競争優位性が保てている商品・サービスとその理由、および保てなくなってきた商品の理由をいくつかのサンプルをピックアップして分析・評価してみたいと思います。その結果、本当の意味での自社の強みを理解し、それを事業戦略立案や商品戦略策定の根拠として活用します。また、それによって関係部門の役員への説得材料としても活用したいと考えています。 来季経営戦略会議に向けた計画は？ 11月に全社役員を含む来季経営戦略会議が予定されており、そこをひとつのマイルストーンとしています。そこで戦略方針の提案を行い、承認を得るための計画は以下の通りです。 8月～9月：情報収集・分析。特に最も情報が取りやすい自社で競争優位性を保てているものの分析・評価。各種フレームワークを用いた外部環境・内部環境分析の実施とまとめ、特許情報も含む。 10月：戦略提案内容について関係部門との内容擦り合わせ。 11月：経営戦略会議での提案。 この計画を実行し、持続可能な競争優位性の確立を目指します。

どう仮説を練る？ 前職で教えられた問題解決の手法は、実践する機会が十分にありませんでした。仮説を立てる際、まずは現状把握が最も重要であることを再認識しています。一つの仮説に直感的にたどり着くことはありますが、そこに固執せず、ほかの可能性も考慮した複数の仮説を検討することが、根拠のある仮説を生み出すポイントだと感じています。 検証の切り口は？ 動画の一例で「仮説と検証を繰り返す」という考え方が大変印象に残りました。これまでにも同様の手法を試みたことはありましたが、せいぜい数回で終わってしまい、検証の繰り返しが十分ではありませんでした。そこで、自分自身の検証と例で示された検証方法との違い、たとえばアプローチの切り口などについて、改めて考えてみることにしました。 枠組みの意外性は？ フレームワークに基づいて検証する方法も、抜け漏れのない仮説を構築できる可能性を秘めています。フレームワークを利用することで、新たな発想や類推が生まれることが期待できる一方、自由な発想では偏りが生じやすく、適切な仮説検証が難しいと感じています。 時間がかかる理由は？ また、他の社員と比べて明らかに時間を要している業務があります。正直なところ、その業務が自分に合っていない、あるいは心理的に好ましくないという言い訳をしてしまっていました。しかし、他者との比較を通じて何が原因なのかを見極め、行動に入る前の準備段階に問題がないか、あるいは結論から逆算したアプローチができているかを、仮説の検証とシミュレーションで実際に検証しているところです。 取り組みは十分？ これらの対策は現在進行中です。現状を正確に把握し、問題点を見極めた上で、重要な局面で目指すべき状態や、そもそもやるべきことが実施できているかを確認しています。業務は忙しく時間的制約もありますが、抜け漏れがないか、逆算して工程を検証する取り組みを並行して行うことで、苦手な業務の改善につなげたいと考えています。もしうまくいかなかった場合は、さらなる仮説を立てて改善に取り組んでいくつもりです。

B/Sから見える経営の違いは？ B/Sから、資金の調達方法や運用方法によりビジネスモデルの違いが浮き彫りになることを学びました。例えば、無借金経営の場合、借入金や利息の支払いがないため一定の安心感はあるものの、十分な利益が上がらないと資金繰りが悪化し、次の成長戦略への投資が制限されるリスクがあると理解しました。（具体例として、広告宣伝費やメニュー開発費などが挙げられます。） 営業サイクルはどう理解？ また、営業サイクルについては、「仕入→製造→在庫→販売→回収」という一連の流れを再認識し、企業経営における基礎としての重要性を感じました。さらに、業種によって流動資産と固定資産の比率が異なるなど、企業ごとのビジネスモデルに基づく資産の配分の違いも理解できました。 B/Sの違いをどう捉える？ 総評として、B/Sを通じた資金調達と運用の違いの理解は非常に有益であり、無借金経営のメリットとデメリットを考慮する視点が印象的でした。また、異なる業種間でのB/Sの違いを具体的に考えることで、ビジネスモデルへの理解が一層深まったと感じています。 無借金経営のリスクは？ 今後は、無借金経営における成長戦略の制約をどのようにリスク緩和していくか、また、流動資産と固定資産の割合がビジネスにどのような影響を与えているかについて、さらに詳細な分析を進めたいと考えています。 新規事業計画をどう策定？ 新規事業戦略においては、コストや利益構造、資金調達方法について仮説を立て、しっかりとした事業計画を策定することが重要です。どこに資金を投入し、どこで費用を抑えるべきかを明確にし、場合によっては事業構造の見直しや撤退も検討する必要があります。 収益性向上の対策は？ まずは現状の把握を行い、その上でコストや利益構造の見直しを実施し、収益性の高いビジネスモデルの構築を目指します。具体的には、ステークホルダーとの業務分担や売上分配率の調整、社内のマンパワーと外注費のバランス、さらにはスキームや手数料の見直しを、今期中に実行する計画です。