利益 ✕ 原価

に関する学び

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ビジネスの現状は見えてきた？ ビジネスを理解するためには、従来の事例や定石に頼るだけでなく、自社の業界や時代の変化、競合状況を踏まえ、本当にその手法が有効かどうかを冷静かつ客観的に考える必要があります。 規模の経済性は何？ まず、「規模の経済性」についてですが、生産数量の増加により製品１つあたりのコストが低減される現象です。固定費の吸収や大量仕入れによる変動費の低減が挙げられますが、固定費の種類によってはこの効果が働かない場合もあると理解しました。 習熟効果の影響は？ 次に「習熟効果」ですが、累積生産量や作業量が増えるにつれて単位当たりのコストが低下するという効果です。たとえば製造業では作業のノウハウが、サービス業では仕事に慣れることがこの効果に当たります。しかし、技術革新によって作業が自動化されたり、新たな技術が導入されると、従来の習熟効果が薄れる場合もあります。一方で、代替されにくい分野では、習熟効果を重ねることで競争優位を保てる可能性があります。 範囲の経済性ってどう？ また、「範囲の経済性」は、既に保有している資源や無形資産（知識や経験）を他の事業でも活用することでシナジー効果を生み、コスト削減につなげる手法です。たとえば、ある事業で培った経験やノウハウを別の分野で活かすことで、それぞれの事業が互いに後押しされる効果が期待できます。 ネットワークの経済性は？ さらに、「ネットワークの経済性」については、参加者が増えることでその参加者自体にとっての利便性が向上し、結果として経済効果が高まる現象です。市場に早期参入し先行者利益を確保することで、そのサービスが事実上の標準となり高い利益に結びつくことが理解できました。 各メカニズムの注意点は？ 業界や商品、サービスによっては、これらのメカニズムが通用しなかったり、逆に作用する場合もあります。そのため、自社の事業特性をよく理解し、状況に応じた手法の選択が重要です。 原価高削減の工夫は？ 昨今の原価高騰を背景に、商品開発時のコスト削減を進める際、これらのメカニズムをベースにした手法の検討は有効と言えます。特に製造業では「範囲の経済性」や「習熟効果」がよく認識されています。例えば、ある事業で培ったブランド力や設備を別の事業に活かしたり、各事業で得た成功事例や人脈の共有によりシナジーを創出することが、自社ならではの強みにつながると感じました。 AI進化の影響はどう？ また、近年のAIの進化により、さまざまな業界や業務が代替される中で、従来の習熟効果が薄れるリスクがある一方、逆にイノベーションによって代替されにくい分野で中長期的に習熟効果を高めることがチャンスでもあると捉えています。具体的には、人材のスキル向上や外部との人脈形成、さらにはブランド価値そのものの強化が挙げられます。 部署での取り組みは？ 自分は所属する部署の立場を活かし、以下の取り組みを実践していきたいと考えています。まず、各事業での成功事例を分析し、その要因をノウハウとして蓄積・共有することで「範囲の経済性」を推進します。次に、各事業や部署間での人脈の共有を進め、協業を促進する環境づくりに努めます。最後に、担当する分野のスキルや知識の研修を強化し、人材の習熟効果を高めることで、競争優位の確立を目指していきます。

数字の分解をどう進める？ 数値を分析する際には、その分解が重要です。まず、視覚的に数字を分解する方法として、グラフや率に変換することで、新たな視点が得られます。また、年齢別、男女別、天候、曜日、時間軸、新規既存、場所、近隣施設、売場面積など、あらゆる角度から数字を分解することで、様々な発見が可能です。繰り返し分解することで、新たな傾向が見えてくることもあります。分解しても何も見えない場合は、他の切り口を試してみるのが良いでしょう。 数字分析の重要ポイントは？ この分解の作業は、まるでダンジョンを探検するようなもので、新たな気付きを得るほどに面白くなります。しかし、無秩序に進めるのは危険です。そこで、MECE（ダブりなく・モレなく）を意識し、網羅的な数値の切り口を探すことが重要です。また、期間、金額、人数などの下限値や上限値を定義して分解するのも効果的です。 おすすめの分解手法は？ 分解手法としては、以下の3つをおすすめします。 1. 層別分解：全体を2つ以上のグループに分ける方法です。例えば、年齢別や所得別に分解します。 2. 変数分解：売上や単価、販売数をもとに、利益率や原価率などに変えて分解する方法です。 3. プロセス分解：入店前、入店後、商品選択・支払い・退店などのプロセスごとに分解する方法です。この手法は、業務効率の改善にも役立ちます。 プロセス分解で何が見える？ クライアントからの相談や自分たちの業務効率改善において、プロセス分解は非常に有効です。業務プロセスのどの部分で時間を使っているのか、その部分をさらに細分化し、どの作業に時間がかかっているのかを分析します。それにより、課題解決に繋がり、業務効率改善や業務内容の見直しなど、幅広い提案が可能となります。 問題解決へのステップは？ プロセスに着目しながら業務を遂行することで、偏りを拭う習慣をつけ、問題のあるプロセスを分解してみることが大切です。その結果から多くの気付きを得て、解決の糸口を探りましょう。導き出した答えを他者と共有し、さらにブラッシュアップすることも重要です。これにより、3つの視点・視座・視野を広げることができます。 行動計画をどう立てる？ 最後に、これらを活用するために計画的なトレーニングを行いましょう。まずは行動計画を立てることから始めて見てはいかがでしょうか。

オリエンタルランドの視点は？ 今回、オリエンタルランドを題材に、P/L（損益計算書）とB/S（貸借対照表）を読み解くワークに取り組みました。まず、事業活動を考える際に、①顧客や企業、②提供価値、③価値提供のための活動、④経営資源といった要素を仮定し、それに基づいてP/Lの売上や売上原価、B/Sの資産を具体的に整理しました。このフレームワークは非常に分かりやすく、今後も活用していきたいと感じました。 売上はどう計上される？ 売上については、想定通りアトラクションやショー、商品販売などの順で計上されていました。しかし、オリエンタルランドの事業セクションが分かれているため、どこまでを同社の売上として扱うかという点は検討の余地があると感じました。一方、売上原価に関しては、商品原価は想定どおりでしたが、同社の場合は人件費、減価償却費、施設更新関連費、ロイヤリティなども計上されていることに驚きました。一般企業では、人件費は販管費に計上されるため、この違いが印象的でした。 人件費の扱いはどう変わる？ また、人件費の扱いに関して調べると、売上原価の製造費と販管費における販売費、一般管理費、研究開発費で分類されるのが一般的であることが分かりました。こうした知識を通して、財務3表の見方が変わり、各項目がどのような経営判断につながるかを考える良い機会となりました。 業界応用はどう考える？ さらに、フレームワークを他の業界に応用する際には、顧客の特性や利用シーンなど具体的な側面に注目する必要があると感じました。売上原価と販管費の違いが粗利や営業利益にどのように影響を及ぼすかを理解することで、経営判断におけるコスト構造の分析にもつながると考えています。 実践での説明はどう進む？ 今後は、この知識をもとに、実際の面談や決算報告の際に、事業活動とP/L、B/Sとの関連性を具体的に説明できるよう努めたいと思います。また、業界や同規模の企業との比較分析を通じて、より深い理解を得ることを目指しています。仕事以外では、複数の決算報告書を題材に事業活動を整理し、自分なりにP/LやB/Sを読み解く練習を続け、実際のお客様への説明機会も活用して理解をさらに深めていきたいと考えています。

本業と全体はどう？ PLには売上総利益、営業利益、経常利益といった項目があり、営業利益は本業で得られる利益を示す一方で、企業全体の収益性の判断には限界があることが理解できました。経常利益を見ることで、初めて企業全体の儲けを把握できるという点も納得できました。 PLから何が分かる？ また、PL単体では細かい財務活動まで把握することは難しいものの、利益の出し方やコストが発生する時点、そして過去と比較して各割合がどのように変動しているかなど、全体的な売上・利益構造を大まかに捉えるための有用な指標であると感じました。たとえば、対照的なコンセプトを採用するカフェのPLを通して、弱みを他の部分の費用で補うという戦略があることを学びました。店舗が小さく、立地条件が厳しい場合、集客力を補うために広告宣伝費を多く割り当てる戦略が取られているという点は興味深かったです。ただし、PLだけではその背景にある出店経緯や戦略は把握できないため、併せて確認する必要があると感じました。 報告書はどう読む？ 自社の利益報告書を読む際は、月単位や年単位での推移を丁寧に把握し、売上や利益の構造に変化がないか、儲けが増加しているのか減少しているのか、要因を明確にすることが大切だと考えています。 各店舗を比べる？ さらに、業界の特性から、売上原価の比重が高い店舗と低い店舗が存在するため、各店舗の利益の出し方の違いを比較し、より効果的な利益向上策を模索する意欲が湧きました。自社内の各店舗のPLを詳細に比較することで、利益構造やコンセプトの違いが明確になり、そこから自社分析を経たうえで競合他社のPLも確認し、販管費や労務費、売上原価の占める割合の違いから、何を強みとして成長させ、どこに改善の余地があるかを検討することが求められると感じました。 改善提案は何？ こうした分析を通じて、売上に対する各費目の割合や変化を正確に把握し、改善活動を次期の部門方針に反映させるとともに、管理側と店舗それぞれが取り組むべき課題を明確にする必要があると実感しました。自身の責任範囲内で具体的な改善提案を上司に示し、統括する店舗が改善活動に向けた大きな予算を確保できるよう検討していきたいと考えています。

P/Lの基本的な理解を深める 私は、「ナノ単科」の一環としてP/L（損益計算書）について学びました。そこでは利益の種類について知識を深め、具体的には5つの異なる利益の計算方法を学んだのです。まず、「売上高」から「売上原価」を差し引いて「売上総利益」が算出されます。次に、「売上総利益」から「販売費及び一般管理費」を引いて「営業利益」が求められます。この「営業利益」から「営業外利益」を引いて「経常利益」に至ります。そして、「経常利益」から「特別損益」を引くことで「税引前当期純利益」が出され、最後に「税引前当期純利益」から「法人税等」を差し引くと「当期純利益」が得られるのです。これらの概念については大まかに理解していましたが、カフェの例を通じてさらに体系的に理解することができました。 カフェの事例で学ぶ収益モデル カフェの具体例では、高級志向のカフェは初心者が手を出すには利益を上げるのが難しいという先入観を持っていました。しかし、例を通して、そのカフェがしっかりと高い売上高と経常利益を上げていることが示され、客数が多ければ儲かるという単純な考え方が誤っていることに気づかされました。高級店の儲けの仕組みを学ぶことで、その経営戦略に理解が深まったと思います。 自社決算の活用法を考える この学びをどのように活用したいかという点ですが、利益を上げる仕組みを知ることによって自社の決算書をより有効に活用できると考えています。過去に新規事業を考える際、私たちはビジネスの内容や目標、予想される利益を考慮していましたが、今後はP/Lを詳細に考慮した計画を立てることができそうです。 数字の裏にある意味を探る また、実際に自社の過去の決算書や今期の業績予測資料を確認することで、これまで表面的にしか捉えていなかった数字の背後にある意味を理解できました。売上高や粗利益、あるいは経費や当期利益など各項目を一つずつ理解することで、業績の予測もより正確に行えるようになったと思います。特に営業部門ではない私の部門でも、今期の旅費や派遣費用、販管費が増加する見込みがあるため、前月の実績を基に予測を行い、営業利益の改善に役立てていきたいと考えています。

コンセプトは守れてる？ 事業計画を立てる際は、しっかりとしたコンセプトの下で、資金をどこに投入するかを見極めることが重要です。借入は利息を含めた返済が求められるため、借入を避けるだけにこだわってコンセプトがぶれると、顧客の期待とのギャップが生じ、事業全体の価値が下がるリスクがあります。コア・バリューを守ることが、事業計画の成功に不可欠です。 利益配分はどう？ 具体例として、売上が500万円、原価率が30％、固定費（人件費や家賃）が150万円の場合、営業利益は200万円となります。この利益を以下のように資金分配することが考えられます。まず、借入返済に50万円を充て、金利負担の軽減と財務健全性の向上を図ります。次に、ブランド価値の向上や将来の収益性アップを目指して70万円を再投資に回します。売上の変動に備え、30万円を内部留保し、あとはオーナー報酬・配当として50万円を還元します。 他の資金調達は？ 全体的に、事業計画における明確なコンセプトと具体的な資金分配例がよく示されています。ただし、借入以外の資金調達方法についても検討することで、さらに理解を深めることができるでしょう。 資金と顧客はどう？ また、資金繰りと顧客価値のバランスや、借入以外の資金調達の選択肢にも目を向けることが今後の課題といえます。事業計画を実行に移す際は、具体的なリスク管理プランにも注力すると良いでしょう。 資料を見直すべき？ さらに、業務資料の見直しにおいては、顧客視点での分かりやすさが求められます。例えば、収益性（利益率や資金の回り方）を図表で示し、健全な経営が可能であることを説明する方法が効果的です。見直し案として、3期比較による損益構造の可視化、利益率のトレンド分析、資金の流れをタイムライン図で示すといった工夫が考えられます。また、資金分配シナリオの比較（保守型、成長型、高リスク型）や投資回収シミュレーションについても、表やグラフを用いて視覚的に示すことで、リスクと収益性のバランスがより明確になるでしょう。

損益計算書の意味は？ 損益計算書は、企業の利益を5種類の利益で把握でき、売上高との比率を前期や業界水準、競合との比較からその企業の立ち位置が相対的に明らかになります。今回、カフェを題材に取った学習を通じて、事業コンセプトが経営の指針に影響を及ぼし、それが損益計算書に現れることを学びました。例えば、贅沢感や特別感を追求する場合、豆の仕入れや人件費などのコストが高くなるため、経営の方向性や費用配分が損益計算書に反映されることが理解できました。 高コストの秘密は？ 贅沢感・特別感を例にとると、ある有名なカフェチェーンがイメージしやすいです。このような事業では、使用する材料や店員の質、店舗立地などに大きな投資が求められ、その結果、売上高だけでなく売上原価や販管費も高めになります。一方、日常的な感覚を売りにする事業では、比較的リーズナブルな価格設定で広い所得層を取り込み、大量生産と効率的な経営が重視されるため、宣伝費やプロモーションにも力を入れつつ、費用構造が大きく異なることが考えられます。 数字の変化は何？ このように、事業コンセプトによって売上高、売上原価、販管費などの金額には差が生じるものの、原価率や利益率の数値においては大きな違いが見られない可能性もあると考えました。今後、お客様の損益計算書を見る際には、具体的な事業活動（売上の作り方や費用の使い方など）をヒアリングし、イメージと損益計算書との関連性を丁寧に読み解くことが求められます。 現状把握のカギは？ 例えば、月次面談の際には、損益計算書の推移をもとにお客様の事業活動とリンクして現状を把握し、その結果がどの勘定項目に反映されているかをご説明するよう努めています。また、試算表を作成する際には事業活動をイメージし、関連する勘定科目を考慮します。もし事業内容が不明瞭な場合は改めてお客様に伺い、完成した損益計算書から売上高比率などを算出し、業界水準や前期、他企業との比較を通じて現状と実態が一致しているかを確認することが大切だと感じました。

数字の裏に何がある？ 数字の裏に経営戦略や会社が力を入れている部分が見えることが興味深かったです。また、数字の裏にはさまざまな情報が隠れていることも学びました。例えば、材料の原価が低いからといって必ずしも販売原価率が低くなるわけではないなど、その理解には他の部署の知見や情報が非常に助けになることがわかりました。 会社の健康状態をどう理解する？ 具体的には、会社のビジネスモデルや経営状況を理解するために、日常的に決算短信などを通して会社の健康状態をチェックするのはもちろん、経営会議や取締役会などに出席してトップがどのような判断をしているのか理解したいと思います。例えば、経常利益率から負債の返済状況を踏まえた健全性のチェックなどです。 海外拠点で何を学ぶ？ また、海外拠点のマネジメント業務においては、経常利益率から税率や負債返済状況、販売状況の伸び方などを理解することが重要です。市場で競合他者がどのような戦略で営業活動を行っているのかも把握したいと思います。 競合他社との違いは？ 実際に、自社と同じ業界の競合他社のPLを見比べてみました。自社と比べると、売上総利益は競合他社の方が高かったものの、経常利益率は自社の方が高いことがわかりました。これは、国内の親会社の生産・販売規模は競合他社の方が大きいが、当社は海外拠点での売上が大きいためで、営業外収益に持ち株会社の収益が加算されているためです。また、競合他社の製品単価は低いのに売上原価率は高いことも発見しました。これは販売価格が低いため原価率が高くなるということです。 誰から学ぶべきか？ 営業の同期に話を聞くことで、競合他社の販売戦略や生産効率性などのリアルな情景を想像することができ、数字と実際のビジネスモデルのイメージがより分かりやすくなりました。また、他の部署や経験豊富な上司に聞くことで理解を深めていきたいと思います。距離の近さや聞きやすさも、改めて会社を見直して良い点の一つだと思いました。

P/Lの基礎はどう見る？ 先週、P/L（損益計算書）の基本的な理解が大切であると学びました。特に経常利益について、これは持続的に利益が出るかどうかを測る指標であり、本業の儲けに加えて財務活動での収益や費用が常に発生するという基本的な認識を持てたことが、私にとって大きなプラスとなりました。 原価率はどう変化？ 次に、売上原価率について、「原材料費が高くなっているのか、それとも原価率が高い商品が売れているのか」といった視点が学びとなりました。売上高が伸びた際には、原価率の変動原因を細かく見て、売上を形成する製品に基づいた戦略を立てることが重要だと感じました。また、当たり前のことではありますが、販売価格が低ければ原価率が上がる（クーポンによる安売りなどが原因）という点にも気付かされました。事業計画を達成するためには、利益を確保しつつ売上を伸ばすことが重要であると再確認しました。 取引先のP/Lって？ そして、実際に取引先や競合他社のP/Lを読み解くことに挑戦したいと考えています。具体的には、営業外収益や費用がどの程度あるのか、売上原価率が企業や年度ごとにどのように変化し、何がその原因であるのかを理解し、それが戦略にどのように結びついているのかを把握したいです。また、新聞で最終利益が報じられた際に、売上総利益、営業利益、経常利益の中でどこが影響してその結果が生まれたのかを確かめたいです。 IR活用は確実？ これを実践するために、11月に決算が発表された取引先企業のIR（インベスター・リレーションズ）を確認し、売上総利益、営業利益、経常利益の各利益率を同業界の平均や他社と比較することを毎週行いたいと考えています。この取組は、異なる業界である建設、エネルギー、人材業界から各1社ずつ選び、競合他社も含めた計6社を対象としています。

P/LやB/Sを理解するための第一歩とは？ P/LやB/Sについてこれまで触れる機会がほとんどなかったため、これらの用語は難解なものでしかなく、強い苦手意識を持っていました。しかし、演習を通じて実際のP/LやB/Sを見てみると、学んだ用語がそのまま表に反映されており、その意味も理解できました。この経験を通して、以前よりP/LやB/Sを身近に感じるようになり、苦手意識も和らぎました。未知の世界に少しでも触れることができたことに、素直に喜びを感じています。 P/LやB/Sを読む機会をどう増やす？ 今後は、気になる企業のP/LやB/Sを読む機会を積極的に設け、世の中の資金の流れや仕組みを理解したいと思います。また、新規事業提案の際には、今回学んだ資金の流れを意識して提案書を作成するつもりです。グループワークで新規事業の際には予測財務諸表が良いとのアドバイスも受けましたが、9月末までに提案をまとめる必要があり、現時点ではコンセプトや価格、原価、戦略が定まっていないため、予測財務諸表の作成は困難でした。今後、話が進んだ際には関係する複数部署に協力を仰ぎ、予測財務諸表を作り、しっかりと資金面で先を見据えた提案を行う予定です。 新規事業に必要な数字の意識とは？ 予測財務諸表の作成を念頭に置きながら、まずは他社のP/LやB/Sをたくさん見ることから始めようと思います。しかし、それだけではなく、いくらで販売するのか、売上見込みはどの程度か、原価はいくらに設定するのか、販管費はどの程度必要か、利益はどれくらい見込めるか、固定資産として必要なものは何か、負債はどのように変化していくか、必要経費はどこから調達するかなど、具体的な数字を意識しながら計画を立てていくつもりです。まずは、誰にどのような商品やサービスを提供するのかを明確にします。

事象を分解する意味は？ ある事象を理解するためには、まずその事象を細かく分解してみることが有用であると感じました。一つの視点だけでは捉えきれないため、複数の切り口から分解することで、より深い理解へとつながります。また、現在の切り口に安住せず、他の可能性を常に問い直す姿勢が、新たな発見に結びつくと考えています。ここで、MECE（漏れなく、ダブりなく）という原則を徹底することの重要性が改めて意識されます。もし切り口に漏れや重複があれば、事象を正確に捉えることが難しくなってしまうからです。 財務状況はどう分析する？ このアプローチは、例えば顧客の財務状況を分析する際にも非常に参考になると思います。財務諸表であるB/S、P/L、C/Fを、複数の視点からチェックすることで、顧客の財務状態をより具体的に理解することが可能になります。また、顧客理解を深めるには、事業内容や流通構造、業界の動向、さらには競合との比較も欠かせません。それぞれの項目について、どの要素が利益率低下に影響しているのか、例えば原価率の高さや売上の低迷、その背景にあるコスト増加などを詳細に分析する必要があります。 未来策はどう見つける？ さらに、物事を分解する手法は、現状の課題把握だけでなく、将来の解決策を検討する際にも役立つと実感しています。今後は、この分解の手法をより一層活用し、現在の理解を深めた上で、効果的な解決策を模索していきたいと思います。 具体的な取り組みとしては、5月中に少なくとも1つ、理想は2つ以上の業界について、業界に属する上場企業のIR資料や関連書籍を参考にしながら業界分析を行う予定です。その際、業界を単一の角度ではなく、複数の切り口で分析すること、そしてMECEの原則を意識して、学びを実践に結びつける機会にしたいと考えています。

PL読み方で経営判断に役立てるには？ PL（損益計算書）の読み方が変わることで、どの項目が利益を生み出しているのかを正確に把握し、経営判断に役立てられると考えました。例えば、低価格戦略を採用する場合、売上総利益率の管理が重要であり、原価や人件費の削減が利益確保の鍵となります。また、商品の回転率向上や付加価値の高い商品の販売比率を分析して、売上を最大化する施策を考えることができます。PLを利益構造の視点で分析することで、経営戦略の精度を上げ、持続的な成長に結びつけることを学びました。 病院経営で利益を上げるには？ 病院経営においても、診療報酬や自費診療の構成を分析し、どの診療科やサービスが利益を生んでいるのかを明確にすることが重要です。例えば、外来、入院、手術、検査の各部門の収益性を分析し、利益率の高い診療を強化する戦略が考えられます。さらに、物品の共同購入、在庫管理の最適化、ICT活用による業務効率化、スタッフの業務フロー改善による労働生産性向上にも役立てたいと思います。 患者の回転率向上に向けた施策は？ 病院では「患者の回転率」という視点が特に重要です。例えば、病床回転率を高めるために、退院支援の強化や在宅医療との連携を強めることで入院日数を適正化し、より多くの患者を受け入れることができます。また、外来診療や手術件数を増やすためのスケジューリング最適化も重要です。診療報酬データや患者満足度調査の結果を活用し、どのサービスに改善の余地があるのかを分析することで、経営戦略の精度を高めることが可能です。例えば、患者満足度が低い診療科で業務フローを見直し、患者リピート率を向上させる施策を立てることもできます。このような視点で取り組みたいと考えています。