- 共感重視で真のニーズを把握
- 柔軟思考で解決策を創出
- 迅速実践で改善循環を維持
デザイン思考と共感は、ユーザーの言葉をそのまま採用することではありません。相手が置かれた状況や行動の理由を知り、本人もまだうまく説明できていない困りごとを理解するための出発点です。たとえば「手続きが面倒」という声を聞いたとき、入力項目を減らせば解決するとは限りません。どの場面で面倒に感じ、何を不安に思い、どうしてその手続きを続けているのかを確かめることで、取り組むべき問題の輪郭が見えてきます。
デザイン思考の共感は、製品やサービスを使う人の立場から課題を捉えるプロセスです。インタビューで話を聞く、実際の利用場面を観察する、自分で体験してみるといった方法を通じて、発言だけでなく行動や環境にも目を向けます。その際に必要なのは、相手の気持ちに同調することより、相手の視点を借りて状況を理解しようとする姿勢です。賛成や反対を急がず、得られた情報から確かめられることと、まだ推測にとどまることを分けます。
共感を丁寧に進めても、すぐに正解が見つかるとは限りません。調査で得た一つの話をすべての利用者に当てはめたり、共感マップを作っただけでニーズが分かったと思い込んだりすれば、判断を誤るおそれがあります。大切なのは、観察や対話で得た手がかりを課題の定義、アイデア、試作品の検証へつなげ、必要に応じて前の段階に戻ることです。デザイン思考と共感の意味、実践の進め方、つまずきやすい点を順を追って見ていきます。
デザイン思考における共感とは何か
デザイン思考は、利用者の経験を手がかりに問題を見つけ、解決策を考え、試しながら改善する考え方です。一般的なプロセスは、共感、課題の定義、アイデアの発想、試作、テストの五つで説明されます。ただし、これらは一方向に進む固定手順ではありません。試作品への反応から前提の誤りが分かれば、課題の定義や利用者理解に戻ります。共感は、後続の作業をユーザーの現実と結びつける基礎として働きます。
ここでいう共感は、相手と同じ感情になることだけを指しません。相手の置かれた条件、目標、制約、周囲との関係を踏まえ、「なぜその言葉や行動が生じたのか」を理解しようとすることです。たとえば、窓口で説明を聞き返す人を見て、単に理解力の問題と決めつけるのではなく、案内の順序、用語の難しさ、周囲の音、質問しにくい雰囲気などを検討します。行動を個人の性格に帰さず、状況との関係から考えることが重要です。
共感の対象は、顧客や利用者に限りません。サービスを支える従業員、問い合わせに対応する担当者、購入を決める人と実際に使う人が異なる場合の双方など、体験に関わる人を含めて考えます。たとえば業務システムを導入する際、管理者には効率化の利点があっても、入力する現場の人には作業が増えることがあります。一方の立場だけを調べると、導入後に利用が定着しない要因を見落としかねません。誰の体験を理解するのか、最初に明確にします。
共感は、利用者の希望をそのまま製品仕様に変える作業でもありません。「ボタンを増やしてほしい」という要望の背景には、次に何をすればよいか分からない不安があるかもしれません。要望は重要な手がかりですが、解決策そのものと決めつけず、目的や状況をさらに確かめます。デザイン思考では、利用者の経験から得た事実をもとに、チームが解くべき問いを組み立てます。共感は結論ではなく、問題を適切に設定するための学びのプロセスです。
共感・同情・同感はどう違うのか
日常会話で「共感する」と言うと、相手の気持ちに寄り添ったり、同じ意見を持ったりする意味で使われることがあります。しかし、デザイン思考で重視するのは、相手に賛成することではなく、相手の見方や経験を理解することです。英語では、デザイン思考のプロセスを表す言葉としてEmpathyが用いられます。日本語の「共感」だけでは意味が広くなりやすいため、実務では「相手の状況を理解する」と言い換えて確認すると、チーム内の認識を合わせやすくなります。
同情は、相手がつらい状況にあると感じ、気の毒に思ったり、いたわったりする反応です。相手を支えるうえで欠かせない場面もありますが、調査の場で同情が先に立つと、相手を「助けられる人」として見てしまい、本人が持つ工夫や判断を見落とす可能性があります。たとえば、慣れない操作に時間がかかる人を見て、すぐに代わりに操作すると、どこで迷うのか、何を手がかりに進めているのかを観察する機会が失われます。支援と理解を混同しないことが大切です。
同感は、相手と同じ意見や感情を持つことです。「私もそう思います」と応じると会話が進みやすくなる一方、調査する側の経験と相手の経験が同じだとみなす危険があります。自分も似た状況を経験したとしても、年齢や仕事、利用環境、達成したいことが違えば、困りごとの意味は変わります。自分の体験は仮説を立てる材料として扱い、相手の実際の話と照らし合わせます。似ていると感じたときほど、違いを確かめる問いを忘れないようにします。
認知的共感とは、自分が同じ感情を抱かなくても、手がかりをもとに相手の考えや状況を理解しようとする働きです。デザイン思考の調査では、この視点がとりわけ重要です。相手の体験に理解を示すことと、相手の判断を正しいと認めることは別です。また、理解したつもりになることも避けなければなりません。「つまり、こういう意味ですか」と確認し、解釈が本人の意図と違っていれば修正します。共感は感情的な賛同ではなく、確かめながら理解を深める姿勢です。
ユーザー理解を深める調査の進め方
共感の調査では、インタビュー、観察、自分での体験を組み合わせます。インタビューは本人の説明や意味づけを知るのに向き、観察は言葉にならない行動や環境を捉えるのに役立ちます。自分で体験することは、手順や身体的な負担を知る手がかりになります。ただし、いずれか一つだけで利用者全体を理解できるわけではありません。何を知りたいのかを先に決め、目的に合った方法を選びます。ここでは、調査を準備し、実施し、振り返る流れを整理します。
調査の問いと対象者を決める
まず、調査で明らかにしたいことを、具体的な問いにします。「サービスを使いやすくするには」では範囲が広く、何を見ればよいか分かりません。「初めて申し込む人は、どの情報を確認してから送信するのか」「申し込みを途中でやめるとき、直前に何が起きているのか」のように、行動や状況が見える問いにすると、観察や質問の焦点が定まります。問いは仮説を含んでも構いませんが、仮説を事実のように扱わず、調査で確かめる前提として共有します。
対象者は、想定する利用者像だけでなく、実際の利用状況や経験を基準に選びます。継続利用者、初回利用者、利用をやめた人、利用したいが環境上の制約がある人では、直面する課題が異なることがあります。調査の都合で身近な人に協力を頼む場合は、その人が対象者とどこまで条件が近いのかを確認し、結果を広げすぎないようにします。誰の経験をもとにした発見なのかを記録すれば、後の議論で対象範囲を取り違えにくくなります。
事前に質問を準備するときは、回答を誘導しない言い方を選びます。「この画面は分かりやすいですよね」と尋ねると、相手は調査者の期待を察して肯定しやすくなります。「この画面を見て、最初に何をしましたか」「その後、何を考えましたか」のように、具体的な行動や場面を尋ねると、本人の経験を語ってもらいやすくなります。質問項目をすべて消化することより、重要な出来事を深く理解することを優先し、会話の流れに応じて問いを追加します。
行動を観察し、具体的な経験を聞く
インタビューでは、一般論より直近の具体的な経験を尋ねます。「普段、予約で困りますか」と聞くより、「最後に予約したとき、どこから始めて、何を確認しましたか」と聞くほうが、実際の手順や判断をたどれます。話が抽象的になったら、「そのとき何が起きましたか」「どうしてそうしましたか」「次に何をしましたか」と、出来事に戻します。相手がすぐ答えられない場合は急かさず、思い出す時間を置きます。沈黙も、考えを整理している時間として尊重します。
観察では、行動を評価せず、見えたことを具体的に記録します。「使い方が分かっていない」と書くのではなく、「説明を読んだ後、同じ画面を二度スクロールし、入力欄を選ばずに戻る操作をした」と記します。評価を事実の形で書くと、後からチームがその記録を読んだとき、観察者の解釈をユーザーの行動と誤認するおそれがあります。事実と解釈を分けるだけで、複数の可能性を検討しやすくなり、早い決めつけを避けられます。
可能であれば、本人が普段使う環境や道具も見せてもらいます。スマートフォンの通知、手元のメモ、周囲の人への確認といった要素が、サービス利用に影響している場合があります。調査のために普段と違う場所へ来てもらうと、生活音や同席者などの条件が変わり、いつもの行動が表れにくくなることもあります。現場に入るときは、プライバシーや安全を優先し、何を記録するのか、どの情報を共有するのかを事前に説明して、本人の同意を得ます。
自分で体験して仮説を確かめる
調査対象の手続きやサービスを自分で体験すると、画面上の手順だけでは分からない負担に気づくことがあります。たとえば、申し込みに必要な情報を手元にそろえる、移動しながら操作する、聞き慣れない用語を調べるといった行為です。体験前に、対象者がどのような目的で、どの条件のもとで利用しているのかを把握します。目的を知らずに操作すると、実際の利用者が感じる迷いや切迫感を見過ごす可能性があるためです。
自分で感じたことは重要な発見ですが、あくまで自分一人の反応です。調査担当者の年齢、知識、端末の慣れ、サービスへの期待が、体験の受け止め方を左右します。「自分には難しかった」という感想を、そのまま「利用者は難しいと感じる」と一般化してはいけません。自分の体験は観察の焦点や質問の候補を見つけるために使い、実際の利用者にも同じ点を確かめます。立場を想像することと、立場を完全に再現できると思うことは異なります。
調査後は、記録をできるだけ早く整理し、印象が薄れる前に発言、行動、状況、解釈を分けて残します。発言は本人の言葉に近い形で記録し、重要な場面には前後の出来事も添えます。「焦っていた」といった感情の推測は、表情や発言などの根拠と一緒に扱い、確証がなければ仮説として明記します。チームで振り返るときは、記録した事実を先に共有し、個々の解釈を後から出します。これにより、声の大きい人の見立てだけで結論が決まるのを防げます。
集めた情報から課題を定義する方法
調査で得られた発言や観察記録は、そのままでは情報の集まりにすぎません。課題を見つけるには、複数の出来事を並べ、共通する状況や行動、その背景にある目標を読み解きます。たとえば、手続きに時間がかかったという記録が複数あっても、原因は入力項目の多さ、必要書類の所在、失敗への不安など異なるかもしれません。似た結果だけでまとめず、何が起きたのか、なぜその人にとって重要なのかを丁寧に検討します。
整理するときは、一つの事実に対して複数の解釈を出します。「利用者が説明を読まずに進んだ」という行動には、文章が長くて読みづらかった、すでに知っていると思った、先へ進むボタンが目立っていた、急いでいたなど、いくつもの可能性があります。調査記録だけで判断できない場合は、追加で質問するか、別の利用者や場面を観察して確かめます。仮説を複数持つことは迷いではなく、結論を急がずに証拠を吟味するための方法です。
課題を定義する際は、対象者、達成したいこと、妨げになっている状況を含めて一文にまとめると、チームで検討しやすくなります。たとえば「初めて利用する人が、必要な書類を事前に把握できず、申し込みを中断する」のように表します。ここで「画面に説明を追加する」と解決策まで書いてしまうと、他の選択肢を考えにくくなります。課題は解決策ではなく、どの状態を変えたいのかを表す問いとして設定し、調査で裏づけられた根拠と一緒に共有します。
課題の良し悪しは、表現の巧みさだけでは決まりません。本人の経験に基づいているか、解く価値があるか、次にアイデアを考えられる余地があるかを確認します。狭すぎる課題は既存の画面修正に限られ、広すぎる課題は何から手をつけるか分からなくなります。チームがすぐに解決策を出し始めた場合は、「その課題だと判断した観察事実は何か」と問い直します。共感で得た情報と課題定義を結び直し、根拠の薄い思い込みが入り込んでいないか点検します。
共感を製品・サービスや業務の改善に生かす
デザイン思考の共感は、新しい製品を考えるときだけでなく、既存サービスの改善や業務の見直しにも使えます。利用者が申請を完了できない、問い合わせが繰り返される、従業員が特定の作業で手戻りするなど、表面上の問題が見えている場面では、発生する前後の流れを調べます。担当者の努力不足と決めつけるのではなく、必要な情報が届いているか、判断権限があるか、作業環境に無理がないかを確かめると、仕組みの改善につながる課題が見つかります。
たとえば、社内の経費申請で差し戻しが続く状況を考えます。最初に申請画面だけを修正するのではなく、申請者が領収書を受け取ってから承認を得るまでの手順を追います。必要なルールが複数の場所に分かれている、出先で書類を撮影する環境が限られている、承認者が確認すべき項目を把握しにくいなど、関係者ごとの事情を整理します。これは説明用の仮想例ですが、利用者、運用担当、承認者の体験を並べることで、単一画面の改善では解決しない問題を見つける考え方を示しています。
顧客向けのサービスでは、購入前、利用中、利用後を分けて考えると、体験のつながりを捉えやすくなります。購入時の説明が十分でも、初回設定でつまずけば価値を実感する前に利用をやめることがあります。反対に、利用中の問題があっても、問い合わせ先が見つからなければ不満が表面化しないまま離脱するかもしれません。各段階で、本人が達成したいこと、使う情報や道具、関わる人、困ったときの対処を確認し、改善の優先順位を決めます。
組織内のチームづくりにも、相手の状況を理解する姿勢は役立ちます。ただし、職場での共感は、相手の意見を何でも受け入れることではありません。業務上の懸念や負担を聞き、背景を理解したうえで、実現可能な対応を一緒に考えることです。たとえば新しい運用への反対があった場合、変化を嫌っていると片づけず、既存業務との重複、責任範囲の曖昧さ、教育時間の不足などを確かめます。現場の事情を把握してから設計に反映すれば、導入後の摩擦を減らす手がかりになります。
共感マップなどの道具はどう使うか
共感マップは、ユーザーについて集めた情報を視覚的に整理するための枠組みです。一般には、考えていることや感じていること、言っていることや行っていること、見聞きしていること、困りごとや得たいことなどの観点を使います。チーム内で利用者像を共有し、情報の抜けや解釈の違いを見つけるのに役立ちます。ただし、マップに書いた内容が自動的に事実になるわけではありません。調査記録に基づく情報と、チームの推測を区別して記入します。
共感マップに事実と仮説を分けて記す
共感マップを作るときは、対象者と利用場面を先に定めます。「利用者全般」のように対象を広くしすぎると、異なる経験が一枚の図に混ざり、どの人にも当てはまらない人物像になりかねません。「初めてオンラインで予約する人が、移動中にスマートフォンで手続きをする場面」のように、具体的な条件を置くと情報を整理しやすくなります。同じ人でも場面が変われば考えや行動は変わるため、マップがどの状況を表しているのかを見出しなどで明確にします。
記載する内容は、実際に聞いた発言や観察した行動を根拠にします。本人が「間違えたくない」と話したなら、その発言を記録し、どの操作で迷ったのかも添えます。一方、「失敗を恐れているのだろう」という見立ては、仮説として分けて書きます。発言と行動が食い違う場合も、どちらかを消さず、両方を残して理由を検討します。たとえば「簡単だった」と話しながら何度も確認していたなら、その差に注目することで、本人が言葉にしにくい不安や手順上の負担を探れます。
マップを作る目的は、見栄えのよい人物像を完成させることではありません。空欄があれば、情報が足りないのか、今回の課題と関係が薄いのかを考えます。チームで意見が分かれた箇所には印をつけ、追加調査が必要な点として扱います。付箋を使う場合は、一枚に一つの事実や解釈を書くと、後から分類を変えやすくなります。完成後には、どの課題が複数の記録で裏づけられているかを確認し、次の調査や課題定義に活用します。
観察結果を行動の流れに沿って整理する
共感マップと併せて、行動の流れを整理する方法もあります。たとえばAEIOUは、Activities(行動)、Environment(環境)、Interaction(相互作用)、Objects(モノ)、Users(人)という観点から、観察した場面を分類する枠組みです。何をしていたかだけでなく、どこで、誰と、何を使い、どのようなやりとりがあったかを記録できます。利用者の行動をサービスの画面内に限定せず、前後の生活や仕事との関係で理解したいときに役立ちます。
時間の流れで整理する場合は、利用者が目的を持つところから、行動し、結果を受け取るまでを区切ります。各段階について、本人の目標、実際の行動、接点となる画面や人、気持ちの変化、起きた問題を記録します。これにより、問題が特定の画面にあるのか、段階間の引き継ぎにあるのかを検討できます。利用者が「手続きが分かりにくい」と話したときも、どの段階で何が分からなかったのかを特定すれば、改善案の焦点が定まります。
共感マップや行動の流れを図にしたら、必ず元の情報に戻れるようにします。図の一文に、どのインタビューや観察記録が根拠になっているかを紐づけると、後で解釈を見直す際に便利です。図だけを別の部署へ渡すと、仮説が事実として独り歩きしたり、対象者の限られた経験が全利用者の特徴として扱われたりすることがあります。共有時には、対象となる人や場面、調査の範囲、まだ確かめていないことも説明します。
共感を進めるときによくある失敗と対策
よくある失敗の一つは、利用者に「何が欲しいですか」と尋ね、その答えをそのまま解決策にすることです。本人が想像できる範囲の要望は、既存の選択肢や慣れた方法に沿いやすく、根本的な目的が隠れることがあります。要望を聞いたら、「どんな場面で必要になりますか」「今はどう対処していますか」「それができると何が変わりますか」と掘り下げます。発言を否定せず、要望の背景にある目標や不都合を理解してから、課題として扱うかを判断します。
調査側の思い込みも、共感を妨げます。たとえば、利用者は効率を最優先するはずだ、若い人なら操作に慣れているはずだと考えると、期待に合う情報ばかりを拾いやすくなります。自分の仮説を確かめる質問だけでなく、それに反する行動や説明がないかも探します。調査後の振り返りでは、「観察した事実」「自分が考えた理由」「まだ分からないこと」を分けて共有すると、チームが同じ前提を検討できます。想定外の発見を、例外として早々に除外しないことも重要です。
短時間の調査で一人の話を聞き、その人を代表的な利用者として扱うことにも注意が必要です。一人の経験は、課題を発見するきっかけとして貴重ですが、同じ状況にいる人が同じように感じるとは限りません。利用頻度や知識、環境の異なる人から話を聞くと、共通点と違いを確かめやすくなります。調査の範囲に限りがある場合は、結論の適用範囲も限定して伝えます。「今回話を聞いた人の経験では」と明示すれば、見つかった傾向を過度に一般化せずに済みます。
共感を「利用者の意見をすべて採用すること」と解釈するのも誤りです。要望が複数の人で食い違うことは珍しくなく、すべてを満たそうとすれば、使いにくさや運用上の無理が生じます。要望の背景にある目的を理解し、利用者にとっての価値、実現可能性、事業や運用との整合性を合わせて検討します。また、調査で得た個人情報やセンシティブな発言を必要以上に共有しない配慮も欠かせません。匿名化や保管方法を含め、協力者との約束を守ることが調査の前提です。
共感の成果を確かめ、チームに根づかせる
共感の成果は、インタビューを何回行ったかや、共感マップを何枚作ったかだけでは測れません。重要なのは、調査によって課題の見方が変わったか、判断の根拠が具体的になったか、次の検証につながったかです。たとえば、当初は「入力画面を簡素にする」と考えていたチームが、調査を通じて「必要書類を準備できる見通しがないこと」が中断の要因だと気づけば、課題の捉え方が更新されています。発見が設計や運用の判断にどう反映されたかを記録します。
チームで共感を実践するには、調査を担当者だけの作業にしない工夫が必要です。可能な範囲で複数のメンバーが利用者との対話や観察に参加し、同じ場面から何を読み取ったかを持ち寄ります。異なる職種の人が参加すれば、開発上の制約、顧客対応、運用負荷など、別々の視点から質問が生まれます。ただし、大人数で相手を囲むと話しにくくなる場合があるため、対話する人と記録する人を絞り、参加人数や役割を協力者に事前に伝えます。
調査後の共有では、利用者の言葉や具体的な行動を示し、それがどのような課題につながると考えたのかを説明します。発言を印象的な引用として切り取るだけでは、背景が抜け落ち、都合のよい解釈に使われるおそれがあります。場面、前後の行動、本人の目的、調査側の見立てを合わせて共有すると、聞き手が根拠をたどりやすくなります。追加調査が必要な点も隠さずに伝えれば、結論を急がずに次の検証へ進む合意を得やすくなります。
共感を組織に根づかせるには、特別なワークショップだけでなく、日々の意思決定に利用者の経験を持ち込むことが大切です。会議で「ユーザーはこう思うはず」と意見が出たら、その根拠となる観察や記録を確認します。問い合わせ内容や利用者からの相談を扱う際も、件数だけでなく、どの状況で困り、どのような回避行動を取ったのかを見ます。調査結果を共有して終わりにせず、企画、設計、運用、改善の担当者が参照できる形で残し、必要に応じて見直します。
まとめ:共感を課題発見と検証につなげる
デザイン思考における共感は、利用者と同じ意見になることでも、感情に寄り添うだけのことでもありません。相手がどのような状況にいて、何を達成しようとし、どのような条件に影響されているのかを、観察と対話を通じて理解することです。発言をそのまま要望として採用せず、具体的な出来事や行動をたどり、背景にある目的を探ります。自分の経験や仮説を持ち込むときは、利用者の事実と混ぜず、確かめる対象として扱います。
実践では、調査の問いと対象者を決め、実際の経験を聞き、利用場面を観察し、得られた情報を事実と解釈に分けて整理します。共感マップや行動の流れは情報を共有するために使い、記録の根拠や調査範囲も残します。そのうえで課題を定義し、アイデアを試作品にして利用者の反応を確かめます。試した結果から最初の見立てが違うと分かったら、無理に案を正当化せず、課題や利用者理解に戻って考え直すことが大切です。
共感を適切に進めるには、相手を一人の経験や属性だけで語らないこと、調査者の思い込みを点検すること、個人の情報を丁寧に扱うことも欠かせません。調査の数や図の完成を成果とせず、得た知見が意思決定や改善にどうつながったかを確認します。デザイン思考と共感を組み合わせることで、表面に見える要望だけでなく、利用者が達成したいことや直面している障害を捉えやすくなります。小さな問いから調査を始め、理解を確かめながら、実際に役立つ解決策へつなげていきましょう。