- 会社の意思決定支えるAISCEAS活用へ
- 最新戦略と分析強化が鍵
- 投資、技術管理が大切です
AISCEASとは、消費者が商品やサービスを知り、興味を持ち、自分で情報を調べて購入を決め、その体験を他者に伝えるまでの流れを表す購買行動モデルです。Attention、Interest、Search、Comparison、Examination、Action、Shareの頭文字で構成されます。とくに、インターネット上での検索や比較、購入後の共有を含む点が特徴です。
消費者は広告を見ただけで購入するとは限りません。気になった商品について検索し、複数の選択肢を比べ、価格や使い勝手、口コミなどを確かめてから決断することがあります。AISCEASは、こうした行動を段階ごとに整理し、どこで関心が弱まるのか、どの情報が不足しているのかを考えるための地図として役立ちます。
ただし、すべての人が七つの段階を順番に進むわけではありません。見かけてすぐ買う場合もあれば、比較を何度も繰り返す場合もあります。AISCEASを決まった行動の法則として当てはめるのではなく、顧客の動きを考えるための枠組みとして使うことが大切です。意味や各段階の施策、他モデルとの違い、実務での活用手順を順に見ていきます。
AISCEASとは何か:購買前後の行動を整理するモデル
AISCEASは、商品やサービスとの最初の接点から、購入後に感想を共有するまでを七つの段階で整理したモデルです。日本語では「アイシーズ」または「アイセアス」と読まれます。2005年にアンヴィコミュニケーションズの望野氏が提唱したとされ、インターネットが広く使われるようになった時代の消費行動を捉える考え方として知られています。
七つの段階は、Attention(注意・認知)、Interest(興味・関心)、Search(検索)、Comparison(比較)、Examination(検討)、Action(行動)、Share(共有)です。前半では商品を知って関心を持ち、中盤では情報を集めて選択肢を吟味し、後半では購入や利用、体験の発信へ進みます。認知から購入までだけでなく、購入後の共有も含むところがポイントです。
ここでいう購買行動モデルとは、消費者がどのように商品を知り、選び、購入するかを整理した枠組みです。マーケティング担当者が顧客の心理や行動を考える際、段階ごとに情報や接点を見直しやすくなります。たとえば、広告の表示回数だけを追うのではなく、広告を見た人が商品ページへ進み、比較材料を得て、申し込みに至ったかという流れを検討できます。
AISCEASは、顧客が必ず同じ順番で行動することを保証する理論ではありません。商品の価格、購入頻度、利用目的、顧客の知識や経験によって、検索や比較の深さは変わります。日用品を店頭で見てそのまま買う人もいれば、サービスの契約前に複数社の資料を取り寄せる人もいます。実際の顧客データや聞き取りと照らし合わせ、必要な段階を使って考えることが重要です。
AISCEASの7段階を顧客の行動と心理から見る
七段階を実務で役立てるには、各段階で顧客が何を知りたいのか、次へ進めない理由は何かを具体的に考えます。認知、比較検討、購入後という大きなまとまりで見ると、顧客の状態と企業側の役割を整理しやすくなります。ここでは、段階ごとの行動を、施策を考える視点とあわせて確認します。
AttentionとInterest:存在を知り、自分との関係を見つける
Attentionは、消費者が商品やサービスの存在に気づく段階です。広告、検索結果、店頭、展示会、報道、知人の紹介など、接点はオンラインとオフラインの双方にあります。この時点では、商品名を覚えてもらうことだけでなく、誰のどのような課題に関係するものなのかが伝わることが大切です。対象者に届かない媒体を選べば、情報を発信しても次の行動にはつながりにくくなります。
Interestでは、知った商品に関心を持ち、「自分に必要かもしれない」「詳しく知りたい」と感じます。機能の羅列だけでは、顧客が使う場面を想像できず、関心が深まらないことがあります。どのような悩みを解決できるのか、使うことで何が変わるのかを、対象者の状況に沿って伝えましょう。広告から誘導するページの内容も、広告で示した価値とつながっている必要があります。
この段階での施策を考えるときは、認知数だけを成果と見なさないようにします。たとえば広告が見られていても、商品ページへの訪問や関連情報の閲覧がほとんどなければ、訴求内容が届いていない可能性があります。反対に、訪問後すぐに購入しないことだけで失敗と判断するのも早計です。比較に時間がかかる商材では、関心を持った人が後日検索することも想定し、次の接点を用意します。
Search・Comparison・Examination:納得できる選択肢を探す
Searchは、関心を持った顧客が商品名やカテゴリー、解決したい課題などを検索して情報を集める段階です。公式サイトだけでなく、第三者の記事、レビュー、動画、比較サイト、SNS上の投稿など、複数の情報源に触れることがあります。企業は検索される語句を想像し、顧客が知りたい情報を見つけられるページを整えます。基本仕様だけでなく、利用条件や対象者、注意点も明確にすると、判断に必要な情報がそろいやすくなります。
Comparisonでは、候補となる商品やサービスを並べ、価格、機能、品質、使いやすさ、サポートなどを比べます。自社の強みを一方的に主張するだけでなく、選択肢ごとの違いを顧客が理解できる形で示すことが有効です。比較表を作る場合は、都合のよい項目だけを選ぶのではなく、顧客が重視する条件を反映させます。競合との違いが説明できないときは、顧客への聞き取りを通じて評価基準を確認します。
Examinationは、候補を絞った顧客が「自分に合うか」「導入して問題がないか」を確かめる段階です。無料体験、サンプル、デモ、相談、導入事例、返品条件などが判断材料になります。BtoBでは、現場で使えるかに加えて、予算、運用負荷、セキュリティー、社内承認の見通しも検討されます。比較と検討は必ず別々に進むとは限らず、気になる点が見つかるたびに検索へ戻ることもあるため、行き来を前提に情報を用意します。
ActionとShare:購入を支え、体験を次の接点につなげる
Actionは、購入、契約、予約、問い合わせなど、顧客が具体的な行動を起こす段階です。商品に納得していても、注文方法がわかりにくい、入力項目が多い、送料や支払い条件が見えないといった理由で、手続きの途中に離脱することがあります。購入までの流れを簡潔に示し、必要な情報を適切な位置に掲載しましょう。操作上の不便を解消することは、値引きに頼らず行動を支える方法の一つです。
Shareは、購入者が利用した感想や体験を他者に伝える段階です。SNSの投稿、レビューサイトへの書き込み、家族や同僚への会話、導入事例への協力など、共有の形はさまざまです。すべての顧客が公開投稿をするわけではありませんが、問い合わせやサポートへの意見も、体験を企業に伝える行為として捉えられます。共有を促す場合は、投稿の自由を尊重し、好意的な評価を強要しない姿勢が欠かせません。
共有された内容は、別の人にとってAttentionのきっかけになり、検索や比較を始める材料にもなります。つまり、AISCEASはShareで終わる一直線の図ではなく、顧客の体験が新たな認知や検討に結びつく循環としても考えられます。企業ができるのは、良い評価を作らせることではなく、購入後の期待とのずれを減らし、困ったときに相談できる体制を整えることです。満足と信頼が共有の土台になります。
AIDMA・AISASとの違いと、モデルの選び方
AISCEASの特徴をつかむには、先行する購買行動モデルとの違いを見ると理解しやすくなります。AIDMAはインターネットが一般化する以前の購買行動を考える際に広く知られたモデルで、AISASは検索や共有を含むモデルです。どれが常に優れているということではなく、扱う商品や顧客の行動に応じて、分析しやすい枠組みを選ぶことが基本です。
AIDMAとの違い:企業からの情報と顧客の能動的な探索
AIDMAは、Attention(注意)、Interest(興味)、Desire(欲求)、Memory(記憶)、Action(行動)の五段階で購買行動を整理します。消費者が商品を知り、関心を持ち、欲しいと思い、記憶してから購入する流れです。テレビや新聞など、企業が発信する情報に消費者が接する場面を考える際に使いやすい一方、ネット上で自分から情報を探す行動や、購入後の発信はモデルの中心には置かれていません。
AISCEASでは、欲求や記憶に代わるように、Search、Comparison、Examinationという情報収集と判断の過程が明示されています。現代の消費者は、商品を知った後も検索を重ね、候補を比較し、納得できる根拠を探すことがあります。AIDMAを使うと顧客の意識変化を大づかみに捉えやすく、AISCEASを使うと購入前の具体的な情報行動を分けて考えやすいという違いがあります。
したがって、従来型の広告や店頭販売を含めて認知から購入までを簡潔に整理したい場合は、AIDMAが役立つことがあります。一方、顧客が検索結果やレビューをもとに複数の選択肢を検討する商品では、AISCEASのほうが課題を細かく捉えやすいでしょう。ただし、どちらのモデルにも現実の行動をすべて説明する力はありません。顧客が実際にどの媒体を見て何を判断したかを、調査やデータで確かめる必要があります。
AISASとの違い:比較と検討を分けて把握する
AISASは、Attention、Interest、Search、Action、Shareの五段階で構成されます。インターネット上で検索する行動と、購入後に情報を共有する行動を含む点で、AISCEASと共通しています。異なるのは、AISCEASがSearchの後にComparisonとExaminationを置いていることです。検索してすぐ購入するのではなく、候補を比べ、条件を確かめてから決める動きを分けて捉えられます。
購入頻度が高く、価格やリスクが比較的小さい商品では、細かく分解せずAISASで全体像を整理したほうが運用しやすい場合があります。一方、住宅、車、業務システム、専門サービスなど、決定に時間がかかり、判断材料が多い商材では、比較と検討を分けることで不足情報や離脱箇所を見つけやすくなります。高額かどうかだけで決めるのではなく、顧客がどれほど慎重に選ぶかを見極めます。
モデルを選ぶ際は、最初から一つに固定せず、目的に合わせて使い分けます。認知から購入までの流れを短く共有したいならAISAS、購入前の情報提供や社内検討の課題を掘り下げたいならAISCEASが候補です。購買行動には衝動買いや継続購入、店頭での即決などもあり、どのモデルにも当てはまらない行動が含まれます。モデルに顧客を押し込むのではなく、顧客理解を助ける道具として選びます。
AISCEASを実務に落とし込むための進め方
AISCEASを施策に活用する際は、七段階それぞれに広告を割り当てるだけでは十分ではありません。誰が何を解決するために商品を検討しているのかを定め、顧客の行動、疑問、接点、企業側の情報をつなげて整理します。作成した計画は仮説として扱い、問い合わせ内容やサイト行動、営業現場の声と照合しながら修正することが重要です。
まず、対象顧客と購入のきっかけを具体化します。年齢や企業規模などの属性だけでなく、どのような状況で課題を感じ、解決策を探し始めるのかを言葉にします。顧客インタビュー、営業担当者への聞き取り、問い合わせ記録、検索語句などを参考にすると、企業側の思い込みを減らせます。誰にでも当てはまる抽象的な顧客像ではなく、判断や行動を説明できる程度に絞ることが出発点です。
次に、顧客が各段階で行うことと、そこで抱く疑問を並べます。認知時には「何のサービスか」、検索時には「自分の課題にも使えるか」、比較時には「他の選択肢と何が違うか」、検討時には「費用や導入負担に見合うか」といった問いが考えられます。顧客の声を確認できる場合は、実際の表現を記録しましょう。段階を企業都合で決めず、顧客が前へ進むために必要な情報から設計します。
そのうえで、接点と提供する情報を対応づけます。広告、検索向けの記事、商品ページ、比較資料、FAQ、相談窓口、購入後の案内などを、顧客の疑問に答える役割で整理します。すでにあるコンテンツを再利用できることもありますが、情報が古い、説明が重複している、条件が不明瞭といった問題があれば修正が必要です。施策の数を増やすことより、必要なときに必要な説明へたどり着ける導線を整えます。
最後に、各段階で確かめる指標と改善担当を決めます。広告の表示やサイト訪問だけでなく、商品情報の閲覧、資料請求、相談、購入完了、購入後の問い合わせやレビューなど、目的に応じた行動を観察します。指標は成果を保証するものではなく、仮説の変化を知るための手がかりです。結果を定期的に見直し、情報の不足なのか、対象者とのずれなのか、手続きの問題なのかを切り分けて次の改善に進めます。
BtoC・BtoBで異なるAISCEASの見方
AISCEASは個人向けの購買だけでなく、企業間取引を考える際にも活用できます。ただし、BtoCは個人や世帯が比較的少ない関係者で購入を決めることが多いのに対し、BtoBでは利用者、担当者、管理者、決裁者など複数の立場が関わる場合があります。同じ商品を検討していても、立場によって重視する条件や必要な情報が違う点を踏まえましょう。
BtoCでは、顧客が自分の好みや生活上の必要に照らして選ぶことがあります。認知段階では商品の魅力や利用場面が伝わること、比較段階では価格、品質、使いやすさ、購入後の支援がわかることが重要です。検討の不安は、サイズや使い方、配送、返品、保証など、具体的な購入条件に関係することがあります。顧客の属性だけでなく、購入目的や利用環境に応じて説明を分けると、情報を選びやすくなります。
BtoBでは、担当者が検索や比較を進めた後、社内で関係者に説明し、予算や運用面の承認を得る過程が加わります。担当者が評価しても、導入部門の要件、情報システム部門の確認、経営層の判断などを経て、購入に至らないことがあります。導入効果だけを示すのではなく、運用体制、導入手順、必要な社内工数、セキュリティー、契約条件など、関係者別の懸念に答える資料を整える必要があります。
また、BtoBのShareは、SNSへの投稿に限りません。導入企業が事例取材に協力する、社内で利用経験を共有する、担当者が同業者に紹介するなど、さまざまな形があります。購入後の利用支援や問い合わせ対応は、継続利用だけでなく、追加導入や紹介の判断にも影響します。契約をゴールにせず、実際に活用できているかを確かめることで、顧客の声を製品やサービスの改善、次の顧客への説明に生かせます。
AISCEASで成果を測り、ボトルネックを見つける
AISCEASを運用する際は、段階ごとの数字を分けて見ると、顧客がどこで止まっているのかを検討しやすくなります。ボトルネックとは、全体の進行を妨げている箇所のことです。認知が足りないのか、検索流入はあるものの比較材料が不足しているのか、購入手続きが複雑なのかを切り分けます。ただし、数字だけで原因を断定せず、顧客の声やページ内容もあわせて確認します。
Attentionでは広告の表示やブランド名の検索、Interestでは広告からの商品ページへの移動や関連情報の閲覧などが参考になります。Searchでは検索流入や、顧客が訪れる検索語句、商品情報の閲覧状況を確認します。ComparisonやExaminationは、比較資料の閲覧、導入事例やFAQの参照、デモの申し込み、相談内容などから顧客の関心を捉えられます。利用できるデータは事業や媒体によって異なるため、取得できる範囲で設計します。
Actionでは購入率や申し込み完了率だけでなく、フォームの入力開始後に完了しなかった割合、決済方法ごとの利用状況、問い合わせから購入までの流れなどを調べます。購入前にどの条件で迷ったのか、購入後にどこで困ったのかを知ると、ページの修正や手続きの改善につなげられます。Shareはレビュー数だけを成果とせず、問い合わせへの評価、継続利用、紹介、顧客の声の内容なども含め、事業の目的に合った形で捉えます。
段階別の指標を置くときは、数字の増減を施策の効果と早合点しないことが大切です。季節性、販売条件、在庫、競合の動き、計測方法の変更など、結果に影響する要因はいくつもあります。施策を実施する前に、何を変え、どの行動の変化を期待するのかを記録しておくと、振り返りやすくなります。顧客の行動を一つの指標で評価せず、複数の情報を照らし合わせて判断しましょう。
AISCEAS活用のメリットと限界、よくある失敗
AISCEASの利点は、購入までの流れを分解し、顧客の行動に応じて施策や情報を整理できることです。マーケティング、営業、カスタマーサポートが共通の段階を使えば、どの接点を誰が担うのかを話し合いやすくなります。広告で関心を集めることだけに偏らず、検索後の説明や購入時の不安、購入後の体験まで視野に入るため、顧客との接点を一連の流れとして見直せます。
一方、七段階に分けることで、実際の行動が単純な一直線に見えてしまう点には注意が必要です。顧客は検索と比較を行き来し、他者に相談してから商品ページに戻ることもあります。検索を経ずに購入する人や、共有をしない人もいます。すべての行動を七つの箱に分類しようとすると、現場の複雑さを見落とし、モデルを埋めること自体が目的になりかねません。
よくある失敗の一つは、各段階に施策名を並べて満足することです。広告、SEO、SNS、レビュー施策を用意しても、顧客の疑問に答えていなければ購入には結びつきません。もう一つは、Search・Comparison・Examinationをすべて「情報収集」とまとめ、何が判断材料になっているのかを見ないことです。検索では情報の発見しやすさ、比較では違いの理解、検討では自分に合うかの確認というように、顧客の目的を区別します。
共有を促すときに、好意的な投稿だけを求めたり、特典と引き換えに評価内容を指定したりするのも避けるべきです。顧客の率直な意見は、他の人の判断材料になるだけでなく、企業が不具合や説明不足に気づく機会にもなります。否定的な声への誠実な対応、事実関係の確認、改善内容の共有を大切にしてください。AISCEASは施策を自動で成功させる手段ではなく、顧客の行動を見て改善するための枠組みです。
AISCEASについてよくある質問
実務でAISCEASを使い始めると、「七段階をすべて施策化する必要があるのか」「どの段階を優先すべきか」といった疑問が生まれます。ここでは、導入時に迷いやすい点を取り上げます。商材や顧客の状況によって適切な答えは異なるため、一般論をそのまま当てはめず、自社の顧客がどのように選んでいるかを確認するための考え方として活用してください。
すべての段階に施策を用意しなければなりませんか
七段階すべてに新しい施策を追加する必要はありません。すでに十分な情報があり、顧客が迷わず購入している段階に多くの予算を配分するより、離脱や問い合わせが多い箇所を優先して見直すほうが現実的です。認知が弱いなら接点の拡大、比較で選ばれにくいなら違いの説明、購入時に離脱が多いなら手続きの改善というように、課題に応じて取り組みます。
また、段階ごとの施策は必ずしも別々である必要はありません。商品ページが検索に対応し、比較材料を示し、購入方法も説明している場合は、一つのコンテンツが複数の段階を支えます。施策を一覧にする際は、媒体名だけでなく、誰のどんな疑問に答えるのかを書き添えましょう。目的が明確なら、既存ページの改善で解決できるのか、新たな情報を作るべきなのかを判断しやすくなります。
顧客の行動を把握する材料が不足している場合は、無理に完成版のモデルを作らなくてもかまいません。営業やサポートへの聞き取り、問い合わせ記録の確認、購入者への質問などから仮説を置き、運用しながら更新できます。仮説には確認が必要な点を明記し、確定した事実と分けておきます。現場で使われない精緻な図を作るより、関係者が顧客の課題を共有し、改善につなげられる内容にすることが大切です。
どの段階を優先して改善すればよいですか
優先順位は、事業目標と顧客の行動を照らし合わせて決めます。認知が少ないことが明らかなら、ターゲットに届く接点を検討します。サイト訪問はあるのに資料請求や購入が少ない場合は、検索後の情報、比較のしやすさ、申し込み条件などに原因がないかを調べます。購入後の不満や解約が多いなら、獲得施策だけでなく、利用開始時の案内やサポートを見直す必要があります。
優先順位を決める際は、改善の影響範囲、実行に必要な時間や費用、原因の確からしさを合わせて考えます。数字の変化が大きい箇所でも、計測の誤りがあれば対応を誤ります。顧客の声と行動データの両方から、改善すべき理由を説明できるか確かめましょう。小さく試せる変更から着手し、結果を確認してから対象を広げると、施策の妥当性を判断しやすくなります。
一度決めた優先順位を固定する必要もありません。新商品の発売、価格や契約条件の変更、季節ごとの需要、競合状況によって、顧客が重視する段階は変わります。定期的に顧客の質問や離脱状況を確認し、当初の仮説が現在も合っているかを見直します。AISCEASを定例会議の報告用資料にとどめず、施策の担当者が具体的な改善を決めるために使うことが、継続的な活用につながります。
まとめ:AISCEASを顧客理解と改善に役立てる
AISCEASとは、Attention、Interest、Search、Comparison、Examination、Action、Shareの七段階で、顧客が商品やサービスを知ってから購入後に共有するまでの行動を整理するモデルです。とくに検索、比較、検討を分けて考えることで、顧客が能動的に情報を集め、納得して選ぶ過程を捉えやすくなります。購入をゴールにせず、利用体験や顧客の声まで含めて考える点も重要です。
活用するときは、段階の名前に施策を当てはめるだけでなく、顧客がその時点で知りたいことや不安に感じることを明らかにします。顧客像、行動、疑問、接点、提供情報、確認する指標を整理し、どこで前進が止まっているのかを確かめます。BtoBでは関係者ごとの判断条件、BtoCでは利用場面や購入条件など、事業に応じた違いを反映させることが欠かせません。
一方、すべての顧客が同じ順序で行動するわけではなく、AISCEASだけで購買の全体を説明できるものでもありません。AISASやAIDMAも含め、目的に応じたモデルを選び、実際の顧客データや現場の声で仮説を確かめましょう。顧客の行動に合わせて情報や接点を見直し、購入前後の体験を改善し続けることが、AISCEASを実務で生かす基本です。