- 未来を示す先見力が鍵
- 柔軟対応と信頼重視
- 学び続け革新を促す
市場や技術、顧客の価値観が変わり続けるなか、過去の成功例をそのまま当てはめても成果につながらない場面が増えています。こうした環境で注目されるのが、VUCA時代のリーダーシップです。先を完全に見通せない状況でも、情報を集めて方向性を定め、周囲と学びながら前に進む力を指します。
VUCAは、変動性、不確実性、複雑性、曖昧性を表す言葉です。変化が速いだけでなく、複数の要因が影響し合い、判断の正解が一つに定まらない状態を含みます。そのため、リーダーがすべての答えを持ち、細かな指示で組織を動かす方法だけでは、現場の変化に追いつけないことがあります。
求められるのは、強い号令を出す人だけではありません。目標や判断基準を共有し、メンバーの知識や経験を引き出し、小さく試して学びを次の行動に反映する人もリーダーシップを発揮できます。意味や期待される行動、日々の業務への落とし込み方、陥りやすい失敗まで順に整理し、個人と組織の実践につなげます。
VUCAとは何か、リーダーシップが問われる理由
VUCAは、Volatility(変動性)、Uncertainty(不確実性)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性)の頭文字を組み合わせた言葉です。変動性は環境や条件が短い期間で変わること、不確実性は先の結果を確かな情報だけで予測できないことを指します。複雑性は要因同士が絡み合う状態、曖昧性は出来事の意味や因果関係を一つに決めにくい状態です。
四つの要素は、それぞれ別々に起きるとは限りません。たとえば新しいデジタル技術を導入する場合、技術の進歩が速い一方で、顧客に受け入れられるかは不確かです。既存業務や取引先との関係も影響し、導入後の成果をどう評価するかも明確でないことがあります。単純な手順書だけでは扱いにくい課題が生まれるのは、こうした要素が重なり合うためです。
この状況でリーダーに求められるのは、未来を言い当てることではありません。手元の情報から妥当な仮説を置き、どの範囲なら試せるのか、どの条件が変わったら見直すのかを定めることです。判断を保留し続ければ機会を逃す一方、根拠の薄い結論を確定事項のように扱えば、現場に無理を強いるおそれがあります。
VUCA時代のリーダーシップは、変化の中で方向と行動をつくり、結果から学び直す営みといえます。役職者だけが担うものではなく、顧客に近い担当者が異変を共有する、専門知識を持つ人が改善案を提案するなど、立場を問わず発揮できます。組織としては、誰がどの範囲で判断できるかを整え、現場の気づきが意思決定に届く道筋をつくることが重要です。
従来型の管理と何が変わるのか
安定した環境では、目標を細かく分解し、手順を定め、進捗を管理する方法が機能します。リーダーが経験に基づいて方針を決め、メンバーが役割を分担して実行する形です。業務の再現性や品質を保つうえで、この方法は今も有効です。問題は、環境が変わっても同じ前提や計画に固執し、現場の情報を反映できなくなることです。
不確実な課題では、決められた計画を守ることより、目的に照らして計画を更新することが大切になります。たとえば、顧客の反応が当初の想定と異なるのに、予定した機能や販促だけを進めれば、時間や資源を有効に使えません。リーダーは、何を変えずに守るのか、何を状況に応じて変えるのかを分け、判断の理由とともに伝える必要があります。
もう一つの変化は、知識が一人に集約されているとは限らないことです。顧客の声は営業やサポートが把握し、技術的な制約は開発担当者が理解し、運用の負荷は現場が知っています。リーダーがすべての情報を自分で集めて結論を出すより、異なる知識を持つ人が早い段階で話し合える場を設けた方が、見落としを減らせます。
そのため、指示と管理をなくすのではなく、役割を見直します。リーダーは目的、優先順位、許容できるリスクを示し、メンバーは担当領域で判断し、必要な情報を共有します。判断を任せる範囲が曖昧だと、失敗を恐れて確認が増えるか、部門ごとに異なる方針で動くことになります。自律性と統制の両方を保つには、権限と報告のルールを具体化することが欠かせません。
VUCA時代のリーダーシップを支える三つの原則
実践の土台になるのは、未来を断定することではなく、変化を見つける力、目的に沿って判断する軸、そして周囲と学ぶ関係です。三つは別々の能力ではなく、観察した情報を判断に結びつけ、行動した結果を次の観察へ戻す一連の働きを支えます。どれか一つに偏らず、状況に応じて組み合わせることが大切です。
変化を捉えるために観察と対話を続ける
最初の原則は、事実と解釈を分けて状況を見ることです。「顧客の関心が下がった」と結論づける前に、問い合わせの内容、利用の状況、営業担当者が聞いた声など、根拠となる情報を確かめます。数字だけでは背景が見えないこともあるため、定量的な記録と現場の具体的な話を併せて扱うと、変化の兆しを捉えやすくなります。
観察の範囲は、自部門の内側だけに限りません。顧客、取引先、他部門、制度や技術の変化など、仕事に関わる複数の視点を定期的に確認します。ただし、情報を大量に集めることが目的になると、判断が遅れます。今回の決定に必要な情報は何か、誰の視点が欠けているかを決めてから聞き取り、重要度に応じて扱うとよいでしょう。
対話では、発言の量より、異なる見方が出てくるかに注目します。反対意見を述べた人が不利益を受ける職場では、問題の兆候が表に出にくくなります。リーダーが「どの前提が違うと結論が変わるか」「現場で困っていることは何か」と具体的に尋ね、意見を受け止めて検討結果を返すことで、情報共有の信頼性が高まります。
仮の方向性と判断基準を示す
情報が十分にそろうまで何も決めないのではなく、現時点で採用する方針を仮置きします。仮説とは、確認すべき前提を含む暫定的な見立てです。「この顧客層にはこの案が合うと考えるが、利用後の反応を見て修正する」のように、判断の根拠と見直し条件を明らかにすると、メンバーは行動しながら必要な情報を集められます。
方向性を示す際は、数値目標だけでなく、何のために取り組むのかを共有します。目標が売上だけだと、短期的な数値を上げる行動が長期の顧客関係を損なうこともあります。顧客に届ける価値、品質や安全の条件、優先する対象を合わせて説明すれば、想定外の事態に直面したメンバーも、細かな指示を待たずに判断しやすくなります。
判断基準は、状況に応じて更新してかまいません。ただし、変更のたびに基準が不明瞭になると、現場は何を優先すればよいか分からなくなります。守るべき原則、変更可能な手段、決定を見直す条件を分けて伝えましょう。方針変更の際には、以前の判断が誤りだったと一方的に片づけず、新たに得た情報と変更理由を共有することが信頼につながります。
小さく試し、学びを次の行動に反映する
見通しの立たない課題では、大規模な施策を一度に実行するより、影響範囲を限って試す方法が有効です。対象顧客や対象業務を絞り、何を確かめたいのか、どの反応が得られたら次の判断に進むのかを先に決めます。実験は新しい技術に限らず、会議の進め方や顧客への説明方法を試す場合にも使えます。
試行の結果を評価するときは、成功か失敗かだけでなく、どの前提が支持され、どこに予想外の反応があったかを確認します。想定どおりにならなかった理由を個人の努力不足に結びつけると、次から不都合な情報が報告されなくなるおそれがあります。仮説や手順に修正の余地がなかったかを検討し、得られた学びを記録して次の判断に使いましょう。
試すことには、費用や時間を使っても成果が得られない可能性があります。そこで、実施前に中止条件や追加投資の基準を定め、失敗の影響を管理します。試行を続けること自体が目的にならないよう、顧客価値や業務上の課題とのつながりを確かめることも重要です。小さく始め、学びを確認し、続けるか変えるかを選ぶ一連の判断が、実践的なリーダーシップになります。
意思決定を前に進めるOODAループの使い方
OODAループは、Observe(観察)、Orient(状況判断・方向づけ)、Decide(意思決定)、Act(実行)の順で状況を捉え、行動を更新する考え方です。最初に計画を完成させるのではなく、現在の状況を観察し、方向を決めて動き、結果を再び観察します。変化が速く、初めから詳細な計画を固めにくい課題で活用できます。
観察と状況判断で問題の見方を整える
Observeでは、顧客の反応、現場の状況、業務データなどを集めます。観察の時点で結論を急ぐと、自分の予想に合う情報だけを集める危険があります。事実を記録し、情報の出所や時点も確認しましょう。たとえば「利用が減った」という情報があれば、いつから、どの利用者で、どの機能に変化があるのかを分けて確かめます。
Orientでは、観察した情報を組織の目的やこれまでの経緯と照らし、意味を考えます。同じ数値の変化でも、季節要因なのか、顧客ニーズの変化なのか、業務の障害なのかで取るべき行動は違います。複数の説明を並べ、どの情報があれば説明を見分けられるかを検討します。状況判断は、情報を集めた量だけでなく、前提を問い直す質にも左右されます。
この段階では、経験や専門知識も判断材料になりますが、過去の経験をそのまま答えにしないよう注意します。似た状況に見えても、顧客、技術、組織の条件が異なる場合があります。「以前うまくいったから今回も同じ」と決めつけるのではなく、共通点と違いを言葉にして、今回の判断に使える部分を見極めます。
決めて行動し、結果を次の判断につなげる
Decideでは、複数の選択肢から、現時点で実行するものを選びます。すべてのリスクをなくしてから決めようとすると、判断が遅れることがあります。選択肢ごとに期待する効果、必要な資源、起こり得る不利益を整理し、どの範囲なら取り返しがつくかを考えましょう。判断が難しい場合は、決定期限を設け、追加で集める情報を限定する方法もあります。
Actでは、決めた内容を関係者に伝え、実行に移します。実行者、期限、使える資源、報告方法を明確にしないまま「任せる」と、メンバーはどこまで自分で判断してよいか迷います。行動の途中で想定外の問題が起きた場合に、誰へ相談するかも決めておくと、現場が過度に抱え込まずに済みます。
行動後は、当初の目的に照らして結果を確認し、次の観察へ戻ります。OODAループは、速く動くことだけを勧めるものではありません。観察を飛ばせば思い込みで動き、状況判断が浅ければ対応がずれ、結果を振り返らなければ同じ試行を繰り返します。各段階を短く回すことと、必要な情報を確かめることの両方を意識してください。
PDCAとの違いを理解して使い分ける
PDCAは、Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Act(改善)の循環で、目標や手順がある程度定まった業務の改善に向いています。品質管理や定型業務の見直しなど、計画に沿って結果を検証する場面では扱いやすい枠組みです。OODAは、変化する状況を観察して方向づけることから始めるため、目標や手段の見直しが必要な課題に適しています。
どちらか一方を常に選ぶ必要はありません。新しい顧客ニーズを探る段階ではOODAで状況をつかみ、提供する価値や方向性が見えてきた後はPDCAで業務を安定させる、といった併用ができます。定型作業のすべてにOODAを持ち込むと、毎回判断し直す負担が増えます。逆に、前提が変わった課題にPDCAだけを当てはめると、計画の修正が遅れることがあります。
使い分けの目安は、何が未確定なのかを見極めることです。目標は明確で、手順や改善点を調整する課題ならPDCAが役立ちます。顧客の反応や問題の原因、優先すべき目標そのものがまだ見えない場合は、OODAで観察と状況判断を重ねます。実際の業務では、計画を立てながら周囲の変化も観察し、必要に応じて進め方を組み替える柔軟さが求められます。
現場で実践するための具体的な進め方
VUCA時代のリーダーシップは、特別なプロジェクトだけでなく、日々の会議や顧客対応、業務改善にも取り入れられます。最初から組織全体の仕組みを変えようとせず、変化が見えやすく、試行の影響を抑えられる課題を一つ選びます。目的を明らかにし、必要な人を巻き込み、振り返りまでを一続きに設計すると、学びが残りやすくなります。
第一に、取り組む問題を具体化します。「顧客満足度を高める」だけでは、何を変えるのか分かりません。「問い合わせ後の案内が分かりにくいという声があるため、案内文の理解しやすさを確かめる」のように、対象となる状況や確かめたいことを定めます。問題を定義する際は、誰が困っているのか、現状を示す情報は何か、放置した場合の影響は何かを確認します。
第二に、目的と制約を共有します。顧客の利便性を高める、手戻りを減らすといった目的に加え、安全、品質、法令、予算、納期など、必ず守る条件を明らかにします。目的だけを示して制約を伝えないと、現場が独自に判断した結果、組織の責任範囲を超えることがあります。反対に制約を細かくしすぎれば、工夫の余地がなくなります。動かせない条件と相談可能な範囲を区別します。
第三に、小規模な試行を設計します。対象、期間、担当、確認する指標、途中で見直す条件を決め、関係者に伝えます。指標は、活動量だけでなく目的に近い変化を含めます。案内文を変更するなら、変更作業の完了だけでなく、問い合わせの内容や利用者の反応も確認します。短期の結果だけで判断しにくい場合は、どの時点で評価するのかを先に決めておくことが重要です。
最後に、振り返りの場を設け、継続、修正、中止を判断します。誰が何をしたかを責める場ではなく、どの前提が正しかったか、どこで予想と異なったかを検討します。決定事項だけでなく、判断に使った情報や保留した論点も記録すれば、担当者が替わった後にも活用できます。小さな実践で得た知見を、似た業務へ広げる前に、適用できる条件とできない条件を確認してください。
よくある失敗と、立て直すための工夫
不確実な環境に適応しようとしても、取り組み方を誤ると、かえって現場の混乱や疲弊を招きます。特に起きやすいのは、速さを優先して検討を省くこと、裁量を渡すだけで支援しないこと、挑戦を促しながら失敗を許容しないことです。失敗を個人の姿勢だけで説明せず、目標や役割、情報共有の仕組みを点検する必要があります。
一つ目は、変化への対応を急ぐあまり、方針を頻繁に変えることです。外部環境の変化に応じた修正は必要ですが、変更理由や優先順位が説明されなければ、メンバーは何を信じて行動すべきか判断できません。見直しのたびに目的へ立ち返り、何が変化し、どの判断が影響を受けたのかを示します。変更しない部分も伝えると、現場は仕事を組み立てやすくなります。
二つ目は、現場に権限を渡したつもりで、必要な情報や支援を提供しないことです。判断材料が足りない、他部門との調整権限がない、失敗時の責任が不明という状態では、自律的に動くことは難しくなります。委任する際は、判断の範囲、共有が必要な事項、利用できる資源、相談先を合わせて説明します。任せた後も、進捗を確認し、必要な障害を取り除く役割はリーダーに残ります。
三つ目は、心理的安全性を誤解することです。心理的安全性とは、チーム内で質問や懸念、異なる意見を表明しても、対人関係上の罰を受けると過度に恐れなくてよい状態を指します。これは、基準を下げたり、責任を問わなくなったりすることではありません。意見を出しやすくしながら、決めた役割を果たす責任や、安全・品質の基準を保つことが必要です。
四つ目は、失敗を許容すると宣言する一方、結果が悪いと個人を責めることです。この矛盾は、メンバーにリスクを隠す動機を与えます。試す前に、許容するリスク、守るべき基準、中止する条件を合意し、結果が出た後は判断プロセスも振り返ります。意図的なルール違反と、妥当な仮説に基づく試行の結果は区別し、学びを次の業務に反映させましょう。
組織としてリーダーシップを育てる条件
個人が知識や意欲を持っていても、それを発揮する機会がなければ行動につながりません。組織が一部の管理職に判断を集中させ、現場の提案を採用しない仕組みを維持すれば、主体性を求める言葉は形だけになります。リーダーシップを育てるには、研修だけでなく、日常の仕事の進め方、権限、評価、上司の関わり方を整えることが重要です。
まず、意思決定の所在を明確にします。現場で決められる事項、上司の承認が必要な事項、他部門や経営層との合意が必要な事項を分け、判断に必要な情報へのアクセスを確保します。承認段階が多い場合は、リスク管理や法令順守に必要な手続きなのか、慣習として続いているだけなのかを見直します。承認をなくすことが目的ではなく、必要な確認を適切な場所と時点で行うことが狙いです。
次に、部門を越えた協働の機会をつくります。複雑な課題は、一つの部署の知識だけで解決できないことがあります。異なる専門性を持つ人が共通の目的を確認し、互いの制約や判断基準を共有する場を設けましょう。会議の参加者を増やすだけでは、連携は進みません。決めるべき論点、決定者、持ち帰る事項、次回までの行動を明らかにし、話し合いを具体的な仕事に結びつけます。
人材育成では、知識を教えるだけでなく、現実の課題に取り組む経験を組み込みます。たとえば、小さな改善プロジェクトを任せ、上司が定期的に対話し、観察、判断、実行、振り返りを支援します。経験を与えるだけでは、忙しさに流されて学びが残らないこともあります。何を学び、次にどの行動を変えるかを本人が言葉にする時間を確保することが大切です。
評価の仕組みも行動に影響します。短期の結果だけを評価すると、不確実な課題への挑戦や、他者を支援する行動が選ばれにくくなることがあります。一方で、努力や発言だけを評価し、顧客価値や業務成果を見なければ、活動が目的化します。成果、学び、協働、リスク管理を職務に応じて確認し、結果が出なかったときも、意思決定の質や得られた知見を検討できる仕組みが必要です。
リーダーシップの型を選び、場面に応じて使い分ける
リーダーシップには多様な考え方があり、一つの型だけであらゆる状況に対応できるわけではありません。VUCA時代には、メンバーの経験、課題の性質、リスクの大きさに応じて、指示、支援、参加を調整する必要があります。代表的な考え方を知ると、自分の行動の選択肢が増えますが、名称を覚えるだけで終わらせず、現場で何をするかに置き換えることが大切です。
支援型・サーバント型の関わり
サーバント・リーダーシップは、リーダーがメンバーに奉仕し、その成長や力の発揮を支える考え方です。奉仕は、メンバーの望みをすべて受け入れることではありません。目標達成に必要な資源や情報を整え、障害を取り除き、本人が自分で考えて行動できるように関わります。意見を聞き、相手の状況を理解しようとする姿勢が、実践の基盤になります。
たとえば、経験のあるメンバーが新しい業務の改善を提案したとき、リーダーが方法を細かく決めるのではなく、目的や制約を共有したうえで本人に進め方を考えてもらいます。必要に応じて関係者との調整を支援し、一定の時点で進捗とリスクを確認します。本人の裁量を尊重しながら、組織として守る条件も明らかにすることで、支援と責任の両方を保てます。
この関わり方は、メンバーの主体性を育てるのに役立つ一方、判断が必要な場面でリーダーが決断を避ける言い訳にもなり得ます。経験が浅い人や危険が大きい業務には、明確な指示や具体的な確認が必要です。支援型であることを理由に必要な管理を手放さず、課題の難度や本人の準備状況に応じて、任せる範囲を調整してください。
分散型・シェアド型の関わり
シェアド・リーダーシップは、チームの複数のメンバーが状況に応じてリーダーシップを分担する考え方です。分散型の働き方では、特定の役職者がすべての情報を持つことが難しいため、専門性や現場との近さを持つ人が、その場面で方向づけや調整を担います。役職者が不要になるのではなく、判断が必要な領域に応じて影響力の担い手が変わります。
実践するには、各メンバーが持つ知識や強みを理解し、誰が何に責任を持つかを明らかにします。顧客対応の経験者が利用者の課題を整理し、技術担当者が実現可能性を見極め、進行役が論点をまとめるといった分担が考えられます。リーダーシップを共有することと、責任の所在を曖昧にすることは違います。最終決定者や対外的な説明責任を事前に定めておきましょう。
分散型の関わりは、互いの知識を活かしやすく、変化を現場から捉えるうえで有効です。ただし、意見がまとまらない、決定に時間がかかる、メンバーの貢献が見えにくいといった課題もあります。話し合う論点と期限を設定し、決定後は各自の役割を確認します。必要な場合はリーダーが決断し、その理由を説明することで、協働と責任を両立できます。
オーセンティックな関わりと状況対応
オーセンティック・リーダーシップは、自分の価値観や信念を理解し、それに沿って誠実に行動する考え方です。自分らしさは、好きなように振る舞うことではありません。自分の判断基準を認識し、行動や説明に一貫性を持たせることです。判断が難しいときに、自分が重視する価値や譲れない基準を言葉にすると、メンバーが決定の背景を理解しやすくなります。
自分の考えを明らかにするだけでなく、他者の見方を受け入れて修正する姿勢も必要です。「自分はこう考えるが、別の情報があれば見直す」と伝えれば、信念を持つことと柔軟であることを両立できます。自分の弱みや分からないことを認めることも、無条件にすべてを打ち明けることとは異なります。仕事に必要な範囲で率直に共有し、専門家の助言を求める行動が信頼を支えます。
実務では、支援型、分散型、オーセンティックな関わりを状況に応じて組み合わせます。緊急時や安全に関わる場面では、明確な指示と迅速な決定が欠かせません。新しい価値を探る場面では、意見を集め、試行の裁量を広げる方が適しています。どの型が正しいかを先に決めるのではなく、課題、時間、リスク、メンバーの経験を見て、必要な行動を選び取ります。
個人がリーダーシップを伸ばす学び方
リーダーシップは、生まれ持った性格だけで決まるものではありません。仕事の中で試し、他者の反応を受け取り、振り返って行動を変えることで身につけられます。役職に就いていない人も、担当業務の課題を見つけて提案する、関係者の意見を整理する、決定後の実行を支援するといった形で経験を積めます。まずは自分の職務の範囲から始めます。
最初に、自分が大切にする価値観と得意な行動を振り返ります。難しい仕事に取り組んだ経験、周囲から頼られること、仕事に手応えを感じた場面を挙げ、どのような役割を果たしたかを具体的に書きます。強みを抽象的な性格だけで捉えず、「異なる意見を整理した」「顧客の困りごとを聞き出した」など、観察できる行動として言語化すると、次の仕事に応用しやすくなります。
次に、少し背伸びが必要な実践機会を選びます。関係者への提案、会議の進行、業務手順の見直しなど、目的が明確で、影響範囲を管理できる課題が適しています。取り組む前に、誰に相談するか、何を確かめるか、どの条件を守るかを決めます。責任者が別にいる業務では、権限を越えて決定せず、提案や確認の方法を整えることが大切です。
行動した後は、結果だけでなく、自分の判断や周囲との関わりを振り返ります。意図したことは伝わったか、必要な人の意見を聞けたか、判断を急いだり先延ばしにしたりしなかったかを確認します。信頼できる上司や同僚に具体的なフィードバックを求めると、自分では気づきにくい癖が見えてきます。人格への評価ではなく、次の機会に変えられる行動に焦点を当ててください。
学びを続けるには、経験を増やすだけでなく、古い成功パターンを見直すことも必要です。アンラーニングとは、以前身につけた考え方や習慣を、今の状況に合う形へ問い直すことです。過去の経験を捨てるのではなく、使える条件と使えない条件を見極めます。新しい知識を学ぶだけで終わらせず、実際の仕事で小さく試し、振り返りを通して自分の判断基準を更新しましょう。
まとめ:不確実な環境では学びながら導く
VUCA時代のリーダーシップは、変化を止めたり、未来を正確に予言したりする力ではありません。情報が不足する状況でも、目的と判断基準を共有し、必要な人の知恵を集め、妥当な行動を選び取る力です。変化を観察し、仮の方向性を置き、小さく試して学びを反映することで、組織は状況に合わせて動きやすくなります。
実践では、スピードと慎重さ、裁量と統制、挑戦と責任を両立させる必要があります。メンバーに任せるなら、判断範囲や相談先、守る条件を明らかにします。異なる意見を歓迎するなら、決定後の役割と実行責任も確認します。試行を促すなら、許容するリスクと中止条件を先に話し合います。理念を日常の運営に落とし込むことが、継続的な行動につながります。
リーダーシップは管理職だけの役割ではありません。現場で顧客の変化に気づく人、専門知識を提供する人、チームの対話を支える人も、それぞれの立場から方向づけに貢献できます。組織は、そうした行動を受け止め、必要な情報や権限を与え、学びを共有できる環境を整えることが大切です。個人の強みを活かし合えば、一人の判断に頼りきらないチームをつくれます。
まずは身近な課題を一つ選び、何が起きているのかを確かめ、何を守りながら何を試すのかを関係者と話し合ってみてください。完璧な計画を待つのではなく、影響を管理できる範囲で行動し、結果を次の判断に活かします。その積み重ねが、変化の中でも信頼を保ち、チームが自ら前進するための基盤になります。
本コースを通して、リーダーシップについて多くのことを学びました。受講前は「理想のリーダー像」は何となく憧れのイメージだけでしたが、学習を通して考え方が大きく変わりました。リーダーシップにはさまざまなスタイルがあり、状況や部下の状態によって使い分けることが大切だと理解できました。
また、Empowermentやモチベーション、フィードバックの重要性も学びました。特に、部下の本音を引き出し、成長を支援することがリーダーに必要だと感じました。
この講座を通して、自分が目指したいリーダー像も以前より明確になりました。これからは、部下が安心して相談でき、自分で考えて行動できるように支援できるリーダーを目指していきたいと思います。